中途採用の求人広告費用は、2022年の平均が約117.9万円でした。ただし、サービスの掲載期間や成果報酬、採用職種などによって大きく異なります。

そのため、求人広告の掲載を始める前に、十分なリサーチが重要です。

求人広告の選び方は費用比較だけではありません。求人広告の費用対効果を高めるためには、採用ターゲットを明確に設定して自社の採用ニーズに合う求人広告を選ぶことが大切です。

そこで、採用ターゲットや予算に合う求人広告選びのために、求人広告の種類・サービスごとの特徴や強み、費用を解説します。

本記事では

・求人広告の種類とそれぞれの費用相場

・料金形態ごとのメリット/デメリット

・おすすめ22サービスの料金・特徴比較

を解説します。

1．求人広告の費用相場と平均コスト

ここでは求人広告の費用相場と、求人広告費にかける年間コストの推移、また1人あたりにかかる求人広告費(採用単価)の平均などをご紹介します。自社のコスト見直しや求人広告費の予算策定などにお役立てください。

1-1．求人広告の費用相場

新卒・中途・アルバイトの雇用形態ごとの求人広告の費用相場は以下です。

利用サービスやプランによって料金の詳細は異なります。サービスごとの料金比較も後ほどご紹介しますので、ぜひご覧ください。

1-2．求人広告費の年間コスト

新卒採用・中途採用における求人広告費の年間コストをご紹介します。

新卒採用

マイナビの調査によると、新卒採用における2022年の求人広告費平均は全体で140.3万円*でした。中でも上場企業の平均は389.7万円、非上場企業の平均は約123.5万円で、企業規模により費用に大きく差がありました。

*出典：株式会社マイナビ「マイナビ2023年卒企業新卒内定状況調査」

中途採用

マイナビの調査によると、中途採用における2022年の求人広告費平均は117.9万円*でした。2021年の求人広告費平均は127.7万円*であったため、前年比約10万円マイナスという結果になりました。

一方で、中途採用におけるダイレクトリクルーティングの平均費用は2021年から2022年にかけて145.8万円から150.2万円*まで増加、また求人検索エンジンの平均費用も2021年から2022年にかけて105.0万円から113.1万円*まで増加しています。

このことから、近年は新しく登場した採用手法を取り入れる企業が増加しているといえるでしょう。

*出典：株式会社マイナビ「中途採用状況調査2023年版（2022年実績）」

1-3．1人当たりにかかる求人広告費(採用単価)

1人あたりにかかる求人広告費(採用単価)の平均を職種ごとにご紹介します。

マイナビの調査によると、中途採用における1人当たりの求人広告費は全職種平均で49.1万円*でした。

また職種別でみると、最も低いのが「美容・ブライダル・ホテル・交通」の23.8万円、最も高いのが「医薬・食品・化学・素材」の82.4万円でした。

【画像クリックで拡大表示】

※出典：株式会社マイナビ「中途採用状況調査2023年版（2022年実績）」

2．求人広告の料金形態

ここでは求人広告の料金形態について、それぞれの特徴・費用相場・メリットデメリットなどをご説明します。さらに本記事では「求人広告」の中でも活用率の高い「求人サイト」や「求人検索エンジン」などのWeb媒体に絞ってご紹介します。

2-1．掲載課金型

掲載課金型は求人サイトで一般的な料金形態です。掲載時に費用を支払うスタイルで、一定期間に求人を掲載することに対して料金が発生します。

費用相場

掲載課金型の求人サイトの費用相場は以下の通りです。

メリット

・採用人数に関わらず費用が一定のため、大量採用しても費用がかさまない

・集客力の高いサイトが多いため、上位プランでは候補者に広く告知できる

デメリット

・先行投資型のため費用の掛け捨てリスクがある

・掲載期間に定めがあるため、期間中に採用できない場合は追加費用がかかる可能性もある

2-2．成果報酬型

成果報酬型は一部の求人サイトで使われている料金形態です。主に「応募課金」と「採用課金」に分かれており、それぞれ「応募が入った時点」「採用できた時点」で料金が発生します。

費用相場

成果報酬型の求人サイトの費用相場は以下の通りです。

メリット

・成果報酬型のため費用の掛け捨てリスクがない

・導入費がかからないため、気軽にサービスを試すことができる

デメリット

・掲載課金型に比べて接触できる候補者の数が少ない可能性がある

・大量採用したい場合はコストがかさむ

2-3．クリック課金型

クリック課金型は求人検索エンジンで一般的な料金形態です。掲載自体には費用がかからず、求人がクリックされるごとに料金が発生します。

クリック課金の計算方法は以下です。

クリック単価はキーワードごとに異なり、競合企業数などさまざまな要因によって常に変化しています。さらにサービスによってクリック単価の決定方法が異なり、入札制もあればAIが自動でコントロールしている場合もあります。

費用相場

月額費用は運用次第で調整可能のため、ここではクリック単価の相場をご紹介します。

メリット

・ほかの料金形態に比べて費用の調整がしやすい

・クリック課金型のため、掲載課金型に比べて費用の掛け捨てリスクが少ない

・掲載期間の制限がないため、予算をかけるタイミングを細かく調整できる

・掲載自体は無料、かつ求人数の制限がないため、募集職種やエリアが多い場合でもコストがかさまない

デメリット

・クリック時に料金が発生する仕組みのため、採用まで結びつかない可能性がある

・求人の運用が必要なため、ノウハウがない場合は費用や工数がかさんでしまう可能性がある

3．【比較表付き】求人広告22サービスの料金比較

ここでは主要な求人広告サービスの料金や特徴についてご紹介します。さらに雇用形態ごとに分けてサービスを紹介しているため、自社の採用ターゲットに合わせて情報を活用いただけますと幸いです。

3-1．中途採用におすすめの求人サイト8選

以下は中途採用の求人広告8サービスの比較表です。掲載料金や特徴の比較にお役立てください。

【クリックで画像拡大】

※エリアで料金が分かれる場合は最安エリアで記載
※基本企画の料金を記載（長期掲載のチケット料金などは加味しない）
※スカウト機能の詳細はサイトにより異なる

マイナビ転職

エン転職

doda（デューダ）

type（タイプ）

女の転職type

GREEN（グリーン）

Wantedly（ウォンテッドリー）

バイトルNEXT

3-2．新卒採用におすすめの求人サイト5選

以下は新卒採用の求人広告5サービスの比較表です。掲載料金や特徴の比較にお役立てください。

【クリックで画像拡大】

マイナビ

*引用：GMOリサーチ株式会社（2022年5⽉）

ONE CAREER（ワンキャリア）

キャリタス就活

チアキャリア

unistyle（ユニスタイ）

3-3．アルバイト採用におすすめの求人サイト6選

以下はアルバイト採用の求人広告6サービスの比較表です。掲載料金や特徴の比較にお役立てください。

【クリックで画像拡大】

※記載の費用は最低金額ではありません。（4週間掲載した場合の金額に統一）
※エリアで料金が分かれる場合は最安エリアで記載
※基本企画の料金を記載（長期掲載のチケット料金などは加味しない）

バイトル

マイナビバイト／LINEバイト

マッハバイト

しゅふJOB

イーアイデム

DOMO NET（ドーモネット）

3-4．全雇用形態に対応の採用プラットフォーム

全雇用形態に対応の採用プラットフォームとはIndeed(インディード）を指します。

求人サイト・企業の採用ページ・ハローワークなど、さまざまな求人情報を集約しているため、求職者にとって利便性が高く、日本国内の月間訪問数2,230万以上*²です。

※1Comscore,総訪問数、2024年3月

Indeed（インディード）

*SimilarWeb,総訪問数,2024年8月

*Comscore,総訪問数,2024年3月

3‐5．全雇用形態に対応の求人検索エンジン2選

求人検索エンジンとは、Web上に公開された求人情報を集めて表示する仕組みのサイトのことです。

求人サイトではそのサイト内に公開された求人のみ閲覧可能ですが、求人検索エンジンではさまざまな求人サイトや企業の採用ホームページなどの求人情報も閲覧可能です。

求人検索エンジンはその性質の違いから、圧倒的な求人数・ユーザー数を誇ります。無料で掲載できる方法もいくつかあるため、自社に合った方法を試してみましょう。

以下は全雇用形態に対応する求人検索エンジン2サービスの比較表です。

料金形態や特徴の比較にお役立てください。

*弊社の運用実績をもとに算出（全職種合算）

求人ボックス

*引用：求人ボックス公式HPより（2023年8月時点）

スタンバイ

*引用：スタンバイ公式HPより（2023年8月時点）

4．求人広告の費用対効果を高めるためのポイント

採用競争が激しい昨今、求人広告に多額の予算を投じながらも、成果を上げられないというお悩みは多いです。優秀な人材を確保するためには、求人広告を選定・運用するための戦略が不可欠です。ここでは求人広告の費用対効果を高めるための3つのポイントをご紹介します。

4-1．採用ターゲットやペルソナを明確にする

まずは採用したいターゲットや求職者のペルソナを明確に把握することが必要です。

例えば、採用したい職種やポジションに求められる年齢層、性別、興味関心などを分析し、求職者の特性を把握します。これにより、適切な媒体を選定し、より効果的な求人広告を展開することができます。

4-2．感覚ではなく確かな情報をもとに媒体選定する

求人広告を選ぶ際は、感覚や経験に頼らず、データや統計に基づいた媒体選定が重要です。

インターネットの普及により、求職者はさまざまなツールから情報を入手しています。求人サイト、SNS、企業ホームページ、業界専門のメディアなど、選択肢は多岐にわたります。

効果的な媒体選定のためには、過去の採用データやWeb解析ツールを活用し、どの媒体が求職者にアクセスされやすいか、また応募数や採用率が高かったかなどを詳細に分析します。これにより、広告予算を無駄にせず、より効果的な媒体に投下することができます。

4-3．掲載開始後、効果分析と運用改善を繰り返す

求人広告は一度掲載すれば終わりではありません。効果的な採用活動のためには、掲載開始後に効果の分析をおこない、運用改善していくことが重要です。応募数や採用率、コンバージョン率などの指標を定期的にモニタリングし、求人広告の成果を評価します。

成果が得られない場合は、プランやメッセージの改善を図ったり、新しい施策に挑戦したりする必要があります。また、求職者の動向や採用市場の変化に目を光らせ、柔軟な対応をおこなうことが必要です。

5．まとめ

求人広告の費用相場や料金体系の種類などを、サービスごとに比較しご紹介しました。

費用対効果を高めるためには、適切な求人広告サービス選びとターゲット（ペルソナ）設定をおこない、掲載後の運用改善を欠かさないことが近道です。

自社の採用ニーズに合う求人広告サービスを選ぶためには各求人広告サービスの詳細資料や見積もりが手元にあると、比較検討をおこないやすくなります。

複数の求人広告サービスのうち、どのサービスを利用すればよいかわからないときや、どの掲載プランを選べばよいか迷っているときは、求人広告代理店に相談するのもいいでしょう。

求人広告代理店は無料で求人広告サービス資料の配布や見積もりの算出をおこなってくれます。

あらかじめ「このような人材の採用をいつごろまでに始めたい、予算はいくらぐらい」などの採用ニーズを伝えておくことで、自社の採用ニーズに合う求人広告サービスの選定サポートもおこなってくれます。

採用の費用対効果を高める方法の1つとして、ぜひ求人広告代理店の活用も視野に入れてみてはいかがでしょうか。