2025年転職市場予測と動向・中途採用課題と対策を解説
中途採用市場

2024年の転職市場は売り手市場でした。
業種別ではIT・通信業やコンサルティング業、人材サービス業、建設・不動産業の転職求人倍率が高く、採用が難しい業界であったといえます。
新卒採用市場においては、企業の内定出しの早期化と、内定辞退率の高さが課題となっていました。
2025年の転職市場も、引き続き売り手市場の継続が予測されます。
本記事では
・2025年の中途採用/新卒採用の予測と動向
・中途採用/新卒採用の給与動向
・採用課題対策と採用手法
について解説します。
中途採用だけではなく、新卒採用も含めた採用市場の動向を確認し、企業が今後どのように動くべきなのかデータを基に解説をおこないます。
目次
1.2025年の転職市場予測
2025年の転職市場予測を、項目別に5段階評価で解説します。
2025年問題 ★★★★★
2025年は65歳以上の高齢者が増加して、64歳以下の労働者層が減少します。
しかし、65歳以上の高齢者の就労意欲は高く、人手不足の解消のために、高齢者を雇用する企業が増える見込みです。
新卒採用は出生率の低下が要因となり、採用がますます難しくなっていくことが予測されているため、新卒採用枠を埋めることが難しい企業は、第二新卒や未経験採用を視野に入れた採用戦略が重要になります。
採用難易度 ★★★★★
転職市場全体でみると、2024年11月の転職求人倍率※1は2.82倍で、前年同月比0.06ポイント増加しています。
地域別の採用難易度は関東がもっとも高く、中部、関西の順です。
給与動向 ★★★★
中途採用で1番平均給与が高い職種は、ITエンジニア/IT系専門職です、次いでクリエイティブ/イベント系職、専門職、営業職※2です。
いずれも、転職求人倍率の高い職種と一致しています。
給与支給額は上昇傾向にありますが、物価高騰や増税などの影響により、現状の収入への満足度は低い状況です。
各項目の詳細は、以下より解説します。
※1.参照:転職サービス【doda】「転職マーケットの”今”を知る! 転職求人倍率レポート(2024年11月)」
※2.参照:厚生労働省令和6年版労働経済の分析
1‐1.2025年問題:高齢化社会が進み労働者数が減少、採用難が続く
転職市場動向を予測するうえで、2025年問題は欠かせない項目です。
2025年問題とは、団塊世代の引退による人材不足や、高齢者を支える現役世代の負担増加にかかわる問題です。
内閣府※1は、2025年に65歳から74歳の前期高齢者が1,497万人、75歳以上の後期高齢者が2,180万人に達すると発表しています。
出典:内閣府「令和6年版高齢社会白書」
一方で、出生数は2010年以降は右肩下がりとなり、現役世代が1.3名で高齢者1名を支えていく時代に突入します。
出典:内閣府「令和6年版高齢社会白書」
近年は、物価上昇や増税により、15歳から64歳の現役世代の経済的負担が増加している状況です。
経済的負担だけでなく、実際に介護や生活をサポートするための要員数の減少による、家庭単位の負担増加も深刻さを増していきます。
これが、2025年問題です。
しかし、65歳以上の高齢者も就労を完全に引退をしているわけではありません。
2013年から2024年までの高齢者の就業率は増加しており、高齢者の就労ニーズも高まっています。
出典:内閣府「令和6年版高齢社会白書」
2025年以降は高齢者が増加していく中で出生数が減少している状況から、今後は転職市場の激化だけでなく、新卒採用市場の激化が予測されます。
※1.参照:内閣府「令和6年版高齢社会白書」
1‐2. 業種別転職市場の動向:売り手市場の継続
業種別転職市場の動向から、2025年の予測を解説します。
doda※1の調査によると、2024年11月の転職求人倍率は2.82倍です。
前年同月比の比較では0.06ポイント増加しています。
業種別の転職求人倍率※1では、コンサルティング業と人材サービス業、IT・通信業が高く、ほかの業種も人材の確保が難しい状況が続くと考えられます。
- 転職求人倍率が高い業種
売り手市場
コンサルティング業:9.73倍
人材サービス業:8.71倍
IT・通信業:7.46倍
2025年上半期は、2024年冬期ボーナス後の離職数の増加による欠員補充や、第二新卒や若手層の採用による新卒枠の補充などのために、求人掲載数の増加が予測されます。
採用ニーズの高い職種の採用をおこなう場合は、求職者の目に留まりやすくなるように、掲載順位が高いプランを選ぶなどの戦略が重要な時期です。
また、1つの採用手法やサービスでの採用にこだわらず、成功報酬型のサービスを併用するなど、多くの求職者に自社の求人情報を知らせるための取り組みも視野に入れておきましょう。
※1.参照:転職サービス【doda】「転職マーケットの”今”を知る! 転職求人倍率レポート(2024年11月)」
1‐3.地域別転職市場の動向:企業所在地の集約化による地域差が拡大傾向
転職求人倍率を地域別に解説します。
doda※1の調査によると、2024年11月の地域別転職求人倍率は、関東がもっとも高く3.55倍、次いで中部の2.88倍、関西の2.36倍です。
地域による転職求人倍率は関東と関西で1.19ポイントの差があり、関東圏に企業が集中していることが原因の1つになっていると考えられます。
2025年以降は、地域ごとの高齢化がより進み、企業所在地の集約化も進むと考えられます。
今後の対策としては、就労場所をオフィスに限定せず、リモートワークの導入を強化するなどの対策が必要です。
※1.参照:転職サービス【doda】「転職マーケットの”今”を知る! 転職求人倍率レポート(2024年11月)」
1‐4. 転職市場の給与動向
転職市場の給与動向を産業別に解説します。
出典:厚生労働省令和6年版労働経済の分析
厚生労働省の調査結果※1をもとに、2019年以降の産業別の給与動向を分析すると、2020年から2022年のコロナ禍では給与の減少が目立つ業種があります。
しかし、2023年以降は増加傾向です。
2024年は全国的に最低賃金の引上げにより、名目上は賃金の増加となっています。
ところが、物価高騰による消費活動への影響が強まり、就労者の立場としては給与が増えた感覚を得られにくい状況が、2025年も継続すると考えられます。
給与を理由とした離職を防ぐためには、企業側は給与の引き上げ以上のメリットを従業員に提供できているか、福利厚生や就労環境の見直しが重要です。
※1.参照:厚生労働省令和6年版労働経済の分析
業種別平均給与
業種別平均給与を解説します。
出典:弊社資料抜粋
大手転職サイト4社の掲載企業の情報から、業種別の平均給与を算出したところ、もっとも平均給与が高い職種はITエンジニア/IT系専門職、次いでクリエイティブ/イベント系職、専門職、営業職でした。
平均給与の高いITエンジニア/IT系専門職、クリエイティブ/イベント系職、専門職、営業職は、転職有効求人倍率が高い職種と一致しており、2025年も売り手市場のなかで、さらに平均給与が高まることが予測されます。
2.2025年の中途採用課題と対策
2025年は若手労働者の減少や、物価高騰により給与の引き上げニーズが高まり、企業が提示する就労条件との不一致が生じるなど、外的要因による採用難が予測されます。
対策として、給与以外の他社との違いや自社の強みを見直しておくことで、採用競合との差別化により求職者の惹きつけを強化することが重要です。
本章では、2025年の中途採用課題として、企業側の改善が求められる3つの項目を解説します。
2‐1.副業の増加に伴う企業ルールの緩和
賃金の増加傾向については解説をおこないましたが、物価高騰による消費活動への影響により、副業のニーズが高まることが予測されます。
副業については2018年に厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を制定して、副業をおこなうための環境整備が進んでいます。
副業労働者の調査結果※1によると、2023年10月時点で、就労者のうち副業をおこなっているひとは全体の6%、世代別では30代から40代がもっとも多いことがわかりました。
2025年以降は、副業をおこなっているひとが増加していくと見込まれます。
出典:独立行政法人労働政策研究・研修機構副業者の就労に関する調査
では、就労者がなぜ副業をおこなっているのか、調査結果をもとに理由を解説します。
1位・収入を増やしたいから54%
2位・1つの仕事だけでは収入が少なくて、生活自体ができないから38.2%
副業をおこなう理由の上位は収入を増やしたいから、生活費が足りないからという理由です。
一方で転職に向けた副業をおこなっているひとは、5位中14位の3.2%でした。
上記の結果をみると、就労者にとって、現在の就労先の給与が上がれば、副業に時間や労力を割く必要がなくなるということです。
しかし、企業にとっても全従業員の給与を大幅に引き上げることは容易ではありません。
そこで、対策のひとつとして、市況を踏まえ副業のルールを緩和することにより、給与を理由にした離職を防ぎやすくなります。
また、就労者側の副業ニーズが高まっていることから、採用ターゲットを直接雇用にこだわらず、副業を行っている人材に目を向けることも、新たな採用手法といえます。
副業で案件を取得できる人材は、独立して業務を遂行できるスキルや知識があるため、見逃せない人材です。
人材不足の解消のために、副業人材へのアプローチも視野に入れてみましょう。
2‐2. 転職理由からみる就労環境の見直し
転職経験者の転職理由をもとに、自社の就労環境の見直しも大切です。
doda※1の調査をもとに解説します。
参照:転職サービス【doda】「転職理由ランキング【最新版】」
dodaの転職理由ランキング※1によると、転職理由の1位は「給与が低い・昇給が見込めない」36.9%、2位は社内の雰囲気が悪い26.9%、3位は人間関係が悪い/うまくいかない26.6%でした。
2位の社内の雰囲気が悪い、3位の人間関係が悪い/うまくいかないの回答順位は前年度と比較してランクアップしており、コロナ禍でリモートワークが多かった21年から22年に対して、出社勤務が増えたことによる影響が考えられます。
転職理由をみると、社内環境の改善が早急に求められている項目がいくつも見受けられます。
たとえば、23.3%の回答があった「会社の評価方法への不満」や、19.7%もの回答がある「ハラスメントがあった(セクハラ・パワハラ・マタハラなど)」などの対策は、企業一丸となって取り組むべき項目です。
特に、会社の評価方法は給与査定に直結する項目であるため、適切な評価基準が設けられているか、過去の評価基準からの見直しがおこなわれているか、社内で確認をおこないましょう。
また、ハラスメントや人間関係の悩みについては、相談窓口が設置されているか、それらが従業員に周知されており、適切に運用されているかも重要です。
「自社は昔からこのようにやってきたから」、「自社のルールだから」と、独自の企業ルールを従業員に強いていないか、客観的判断を心がけましょう。
※1参照::参照:転職サービス【doda】「転職理由ランキング【最新版】」
2‐3.女性採用の促進とフォロー体制の見直し
近年、女性の就労者数が増加しています。
2025年以降も、女性の就労者数が増加する見込みです。
厚生労働省の調査※1によると、15歳以上の女性のうち約54%の3,050 万人が就労をしています。
就労をしていない女性は約45%の2,555 万人です。
就労をしていない女性のうち、就労を希望している女性は約160万人いるとの調査結果が出ており、就労希望の女性が2025年の売り手市場の課題解決のキーパーソンになり得るといえます。
※1.参照:厚生労働省雇用動向調査
女性採用における課題と対策
女性は出産を機に就労スタイルの変更を余儀なくされることが多いため、採用をおこなう前に、フォロー体制の見直しや改善が必要です。
また、既存社員のフォローも重要です。
女性採用時の課題と対策を解説します。
■フレキシブルな就労環境
時短勤務やリモート勤務などフレキシブな就労環境が整えられていると、女性だけでなくすべての従業員が長期就労しやすくなります。
一部のひとに負担がかからないように、社内全体の業務計画、人員配置の考慮も必要です。
■パート・アルバイト採用によるフォロー
子育て中の女性は、早朝帯や夕方以降の時間帯の勤務が難しいことがあります。
そのような時間帯のフォローを、パートやアルバイトにフォローしてもらうことも視野に入れましょう。
また、若手のパートやアルバイトに限定をせず、健康な高齢者もターゲットに含むことで、人手不足の解消につながりやすくなります。
■応募のハードルを下げる工夫
社内の女性社員の活躍や実績を、求人情報やキャッチコピーに反映しましょう。
女性比率や平均年齢、産休育休の取得復帰実績など、数値化できるものは数値で表記しておくと、わかりやすくなります。
また、採用ターゲットに近い女性社員の1日のスケジュールなどを記載しておくと、求職者にとって働き始めた時のイメージがしやすくなります。
求人原稿などの書き方を工夫して、応募のハードルを下げる工夫をおこないましょう。
3.2025年の新卒採用市場予測
2025年の新卒市場予測を、項目別に5段階評価で解説します。
採用難易度 ★★★★
少子化の影響から、新卒者が減っています。
しかし、大学への進学者数が増加しているため、新卒採用の対象者は増加の見込みです。
2024年度の文部科学省の調査※1によると、大学全体の在学者数は過去最高の295万人で、前年と比較して4,200人増加しています。
しかし、依然として新卒求人倍率は高い水準であるため、企業はさまざまな採用戦略が求められます。
さらに、内定出しの時期が早期化しており、学生がインターンシップを通して就職先を決定する傾向が強いため、企業は新卒採用のために早期から採用計画を立てておく必要があります。
また、25年卒と24年を比較※2すると、卸売業と医療/福祉業への就職者が減少しています。
ほかにも、就職先の確定に伴い生じている問題として、求人倍率が高まることにより、学生の内定辞退も増加しているため、内定辞退防止の対策が重要です。
企業の求人数が多い売り手市場のため、新卒者が複数企業からの内定を得やすくなっているためです。
給与動向 ★★★★
厚生労働省が発表※3した新卒者の平均給与は、四大卒が23.7万円です。
高卒や短大卒者の給与平均も増加しており、新卒募集の際に自社の給与条件の見直しが重要です。
各項目の詳細は、以下で解説をおこないます。
※1.参照:文部科学省学校基本調査-令和6年度 結果の概要-
※2.参照:株式会社リクルート就職みらい研究所【 就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】
※3.参照:厚生労働省令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
3‐1.25年度新卒採用市場の振り返り
リクルートの調査※1では2025年12月1日時点の25年卒就職内定率は、96.6%です。
進路決定率は94.0%で、前年同時期との比較で1.8ポイント増加していることから、内定出しの早期化に伴い、進路決定時期の早期化が進んでいるといえます。
出典:株式会社リクルート就職みらい研究所【 就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】
※大学院生を除く大学生対象
近年はインターシップを通した選考もおこなわれているため、インターンシップの実施計画や告知方法を含めて、新卒採用の早期計画が求められます。
インターンシップの実施経験がない企業や、インターンシップの集客がうまくいかず新卒採用枠を埋めることができていない企業は、学生の動向を確認しながら、採用戦略を立てましょう。
また、インターンシップの集客をアウトソーシングサービスに依頼してみるなど、新たな採用窓口を広げることも視野に入れてみてください。
※1.参照:株式会社リクルート就職みらい研究所【 就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】
3‐2.業種別新卒採用市場の動向
2025年の業種別新卒採用市場の動向について解説します。
2024年12月時点でもっとも就職者数が少ない業種は教育・学習支援業です。
全国的に公立学校の教員不足が問題になっていますが、実労働時間の長さや教員個人が抱える負担の大きさなど、労働と給与があわないといった課題が影響しているとみられます。
出典:株式会社リクルート就職みらい研究所【 就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】
そのほかにも、業種ごとの採用難易度に差が生じている状況です。
リクルートの調査※1によると、25年卒の2024年12月1日時点の就職先の上位は情報通信業、機械器具製造業、製造業(機械以外)です。
次いで金融・保険業ですが、24年卒と比較すると、各業種ごとの増減が目立ちます。
就職先として前年同月比ポイントが増加した業界は、機械器具製造業が+2.9ポイント、金融/保険業も+1.8ポイント増加となっています。
一方で、就職先として前年同月比ポイントが減少した業種は、サービス業が最多の−2.3ポイント、次いで卸売業-1.6ポイント、医療/福祉業が−1.5ポイントの順です。
業種間の採用難易度の差が生じるものの、教育・学習支援業や医療/福祉業、電気・ガス・熱供給・水道業など、生活に直結している業種の採用課題のなかには、実際の就労課題以外に、「業種へのマイナスイメージ」も多少なり影響していると予測されます。
業種へのイメージアップ戦略として、若年層に向けたSNSの活用を視野に入れるなどの施策が必要です。
※1.参照:株式会社リクルート就職みらい研究所【 就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】
3‐3.新卒市場の給与動向
厚生労働省が発表※1した2024年度の新卒者の平均給与は、四大卒が23.7万円、大学院卒が27.6万円、高専・短大卒が21.5万円でした。
高卒者の平均給与も前年比3.1%増加の18.7万円です。
前年比と比較して、新卒者の平均給与が増加していることがわかります。
出典:厚生労働省令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
2025年以降の給与動向の予測として、今後も新卒者の平均給与は増加していく見込みです。
2024年10月に最低賃金改定がおこなわれた際は、全国平均で過去最高額の引き上げとなりました。
最低賃金はアルバイトやパートの時給に関連するだけでなく、正社員や契約社員の給与にも影響します。
そのため、最低賃金の引き上げ動向にあわせて、今後も新卒者の平均給与が引き上げられていくと考えられます。
※1.参照:厚生労働省令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
4.2025年の新卒採用課題と対策
2025年の新卒採用市場は売り手市場であると同時に、早い段階で内定者の囲い込みをおこなうことが重要な採用戦略となります。
最終的に新卒採用を成功させるためには、内定辞退の防止がカギになります。
リクルートの調査※1では、25年卒の内定辞退率は、2024年12月1日時点で65.1%、2024年同月比で0.8ポイント増加しています。
内定辞退率の増加理由のひとつは、企業の求人数が多い売り手市場のため、新卒者が複数企業からの内定を得やすくなっているためです。
複数の企業から内定を得た新卒者が最終的に就職先を確定するにあたり、内定辞退が生じるのです。
そこで、1度接点を持てた学生を、いかに入社まで惹きつけるかが重要です。
企業が新卒採用で満足のいく結果を出すためには、「フォロー」や「内定辞退対策」が必要になってくると言えるでしょう。
募集段階においては、スマホ世代/SNS世代の新卒者の惹きつけを強化できる、採用手法の活用が重要です。
5.職種別におすすめの中途採用向けサービス
2025年度の採用に向けて、職種別の中途採用向けサービスの紹介をおこないます。
採用を成功させるためには、採用ターゲットが多いサービスを選ぶことが大切です。
自社の採用ターゲットが多いサービス選びの参考にしてください。
5‐1.ITエンジニア系職種の採用に強みがある4サービス
5‐2.営業、金融、事務系職種の採用に強みがある3サービス
5‐3.役職/管理職経験者の採用に強みがある2サービス
サービス | 資料請求 | 料金 | 会員層 | スカウト通数 | 特徴 |
システム利用料+成功報酬型 ▶要問合せ | ・会員数247万人以上(2024年4月末時点) ・30代から40代のミドル層が中心 ・経営幹部・管理職・専門職など役職上位者が多数登録している | 400通~ | ・経営幹部・管理職・専門職など役職上位者採用に強みがあるダイレクトリクルーティングサービス ・独自の審査を通過した優秀な人材のみが登録している ・ヘッドハンターや人材紹介会社に公開していた国内最大級の即戦力人材データベースを直接検索できる ・専任コンサルタントによる採用サポートあり | ||
掲載課金型 30万円/3職種4週間~ | ・日経ID会員約1,000万人 ・日経ID会員は経営層から技術者まで幅広い層が登録している | プランによる | ・入り口はビジネスパーソンが幅広く利用している「すべての日経メディア」 ・各専門職種の経験者採用に強みがある ・転職希望者率は、20代:58.6%、30代:50.1%、40代:38.6% |
5‐4.建築系職種の採用に強みがあるサービス
サービス | 資料請求 | 料金 | 会員層 | スカウト通数 | 特徴 |
掲載課金型 ▶要問合せ | ・会員数20万人 ・平均年齢36歳、20代は19.2% ・施工管理職希望者・職長経験者が多く登録している | 50通 | ・建設業に特化した求人サイト ・施工管理人材を含む81職種で求人掲載可能 ・気になる人材に対してスカウトメッセージの送信が可能 ・エリアごとの掲載が可能なため、地方採用にも強みがある |
5‐5.美容・介護・福祉系職種の採用に強みがある3サービス
5‐6.飲食系職種の採用に強みがあるサービス
サービス | 資料請求 | 料金 | 会員層 | スカウト通数 | 特徴 |
![]() | 掲載課金型 19,800円/30日~ | ・応募者の70%は20代~30代 ・独立を目指す意欲的な人材が約40% ・正社員以外に、アルバイトやパート希望者も多数登録している | 20通~ プランによる | ・飲食業の採用に特化した求人サイト ・正社員以外の雇用形態の採用もおこなえる ・大手チェーン店だけでなく、小規模店舗の募集時も利用しやすい |
5‐7.バイリンガル/グローバル採用に強みがあるサービス
サービス | 資料請求 | 料金 | 会員層 | スカウト通数 | 特徴 |
![]() | 掲載課金型 4.5万円/6ヵ月~ | ・国内最大級の外国人向け求人メディア ・239カ国・23万人以上の外国人が登録 | ー | ・求職者の日本語力がわかるよう自己紹介動画を採用 ・在留カードを登録した応募者のみを選択可能 ・登録者の6割が日本語能力試験N3以上 ・在留資格は配偶者・定住者・永住者ビザが32%、技人国ビザが13%、家族滞在が9%、留学生が29% 長期雇用しやすい |
6.特徴別におすすめの新卒採用向けサービス
新卒向け採用サービスには、さまざまなエリアや職種の採用に適している総合型のサービスのほかに、理系学生向けのサービスなどがあります。
本章では、新卒向け採用サービスを特徴別に解説します。
6‐1.さまざまなエリアの採用に強みがある4サービス
6‐2.高学歴学生の採用に強みがあるサービス
6‐3.理系学生の採用に強みがある2サービス
6‐4.ベンチャー企業の採用に強みがある3サービス
7.2025年転職市場のトレンド採用手法
2025年以降も売り手市場が続くと予測されるため、採用手法を複数用意しておくことで、中途採用や新卒採用をおこないやすくなります。
本章では2025年転職市場のトレンド採用手法を解説します。
7‐1.SNS採用
近年はFacebookやInstagramなどのSNSが若年層を中心に流行しています。
SNSを利用した採用は転職市場のトレンドの1つであり、アカウントを解説して運用をおこなう企業が増えています。
SNSのアカウントは基本的に無料で開設することができるため、企業の情報発信ツールとして利用しやすく、転職者への情報発信だけでなく顧客へのアピールも可能です。
また、有料プランや広告プランを利用することで、多くのSNSユーザーに情報を発信することも可能です。
SNS広告の運用は自社でおこなうことも可能ですが、運用を代行会社に依頼して採用担当者の工数を減らすこともできます。
7‐2.アルムナイ採用
アルムナイ採用とは、何らかの理由で自社を退職した人を再雇用する採用手法のことで、別名「カムバック制度」「出戻り制度」ともいわれています。
アルムナイ採用の最大の特徴は、何といっても自社の理念や目標を理解した人材が戻ってくるところ。人材採用の失敗を回避できるだけでなく、即戦力としての活躍が期待できます。
そのため、中途採用領域で注目される手法の1つです。
アルムナイ制度は自主的な退職をしたひとを再雇用するため、一般の転職希望者に必要な教育コストの削減に繋がりやすいです。
自社をよく知る人材が他社でスキルアップしていることが見込まれるため、以前在籍していたときよりも重要なポジションで迎え入れることも期待できます。
7‐3.リファラル採用
リファラル採用とはいわゆる縁故採用です。
既存社員やOBなど自社と関わりがあるひとから企業に転職希望者を紹介してもらい採用します。
自社の業務や社風などよく理解しているひとから転職希望者へ直接アプローチをかけるため、ほとんど採用コストをかけずに採用することが期待できます。
採用手法としては古くからあるリファラル採用ですが、近年の中途採用では採用の有効性や採用コスト削減の観点から再注目されています。
採用が決まった際、紹介者には報酬が支払われる制度を設けている企業も増えており、自社の採用ニーズを社内で共有することで採用活動が円滑になるかもしれません。
8.まとめ
2025年の転職市場の予測は、2024年から引き続き、売り手市場であること、労働人口の減少が急速に進む「2025年問題」の幕が開く年となることを解説しました。
自社採用が難しいことが予測される場合は、1つの採用手法に限定せず、複数の採用手法を併用するなどの工夫が重要です。

圧倒的な顧客視点をもったトータルサポート
2009年に新卒でネオキャリアに入社後、営業からマネジメントまで多岐に渡りトップレベルの業績を残し事業部長に就任しました。 「顧客視点」を第一に考え、市況感を先読みした革新的なアイデアで採用成功まで導きます。
- 名前
中島/中途領域
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