2025年転職市場予測と動向・中途採用課題と対策を解説

中途採用市場

2025年転職市場予測と動向・中途採用課題と対策を解説

2024年の転職市場は売り手市場でした。

業種別ではIT・通信業やコンサルティング業、人材サービス業、建設・不動産業の転職求人倍率が高く、採用が難しい業界であったといえます。

新卒採用市場においては、企業の内定出しの早期化と、内定辞退率の高さが課題となっていました。

 

2025年の転職市場も、引き続き売り手市場の継続が予測されます。

 

本記事では

・2025年の中途採用/新卒採用の予測と動向

・中途採用/新卒採用の給与動向

・採用課題対策と採用手法

について解説します。

中途採用だけではなく、新卒採用も含めた採用市場の動向を確認し、企業が今後どのように動くべきなのかデータを基に解説をおこないます。

ブックマーク(4)

目次

中途採用市場の今を知りたい方へ

202502中途採用市況レポート

・ 職種別有効求人倍率の推移
・ 都道府県別の有効求人倍率
・ 主要4転職サイトの掲載件数の推移

などをレポートでお届けしています。

1.2025年の転職市場予測

2025年の転職市場予測

2025年の転職市場予測を、項目別に5段階評価で解説します。

 

2025年問題 ★★★★★

2025年は65歳以上の高齢者が増加して、64歳以下の労働者層が減少します。

しかし、65歳以上の高齢者の就労意欲は高く、人手不足の解消のために、高齢者を雇用する企業が増える見込みです。

 

新卒採用は出生率の低下が要因となり、採用がますます難しくなっていくことが予測されているため、新卒採用枠を埋めることが難しい企業は、第二新卒や未経験採用を視野に入れた採用戦略が重要になります。

 

採用難易度 ★★★★★ 

転職市場全体でみると、2024年11月の転職求人倍率※1は2.82倍で、前年同月比0.06ポイント増加しています。

地域別の採用難易度は関東がもっとも高く、中部、関西の順です。

 

給与動向  ★★★★  

中途採用で1番平均給与が高い職種は、ITエンジニア/IT系専門職です、次いでクリエイティブ/イベント系職、専門職、営業職※2です。

いずれも、転職求人倍率の高い職種と一致しています。

 

給与支給額は上昇傾向にありますが、物価高騰や増税などの影響により、現状の収入への満足度は低い状況です。

各項目の詳細は、以下より解説します。

※1.参照:転職サービス【doda】「転職マーケットの”今”を知る! 転職求人倍率レポート(2024年11月)」

※2.参照:厚生労働省令和6年版労働経済の分析

中途採用市況の最新情報まとめ

202502中途採用市況レポート

・ 職種別有効求人倍率の推移
・ 都道府県別の有効求人倍率
・ 主要4転職サイトの掲載件数の推移

などをレポートでお届けしています。

1‐1.2025年問題:高齢化社会が進み労働者数が減少、採用難が続く

転職市場動向を予測するうえで、2025年問題は欠かせない項目です。

2025年問題とは、団塊世代の引退による人材不足や、高齢者を支える現役世代の負担増加にかかわる問題です。

内閣府※1は、2025年に65歳から74歳の前期高齢者が1,497万人、75歳以上の後期高齢者が2,180万人に達すると発表しています。

高齢化の推移

出典:内閣府「令和6年版高齢社会白書」

一方で、出生数は2010年以降は右肩下がりとなり、現役世代が1.3名で高齢者1名を支えていく時代に突入します。

 

出生数の推移

出典:内閣府「令和6年版高齢社会白書」

近年は、物価上昇や増税により、15歳から64歳の現役世代の経済的負担が増加している状況です。

経済的負担だけでなく、実際に介護や生活をサポートするための要員数の減少による、家庭単位の負担増加も深刻さを増していきます。

 

これが、2025年問題です。

しかし、65歳以上の高齢者も就労を完全に引退をしているわけではありません。

2013年から2024年までの高齢者の就業率は増加しており、高齢者の就労ニーズも高まっています。

年齢階級別就業者数推移

出典:内閣府「令和6年版高齢社会白書」

2025年以降は高齢者が増加していく中で出生数が減少している状況から、今後は転職市場の激化だけでなく、新卒採用市場の激化が予測されます。

※1.参照:内閣府「令和6年版高齢社会白書」

1‐2. 業種別転職市場の動向:売り手市場の継続

業種別転職市場の動向から、2025年の予測を解説します。

doda※1の調査によると、2024年11月の転職求人倍率は2.82倍です。

前年同月比の比較では0.06ポイント増加しています。

 

業種別の転職求人倍率※1では、コンサルティング業と人材サービス業、IT・通信業が高く、ほかの業種も人材の確保が難しい状況が続くと考えられます。

転職求人倍率が高い業種

売り手市場

コンサルティング業:9.73倍

人材サービス業:8.71倍

IT・通信業:7.46倍

2025年上半期は、2024年冬期ボーナス後の離職数の増加による欠員補充や、第二新卒や若手層の採用による新卒枠の補充などのために、求人掲載数の増加が予測されます。

採用ニーズの高い職種の採用をおこなう場合は、求職者の目に留まりやすくなるように、掲載順位が高いプランを選ぶなどの戦略が重要な時期です。

また、1つの採用手法やサービスでの採用にこだわらず、成功報酬型のサービスを併用するなど、多くの求職者に自社の求人情報を知らせるための取り組みも視野に入れておきましょう。

※1.参照:転職サービス【doda】「転職マーケットの”今”を知る! 転職求人倍率レポート(2024年11月)」

1‐3.地域別転職市場の動向:企業所在地の集約化による地域差が拡大傾向

転職求人倍率を地域別に解説します。

doda※1の調査によると、2024年11月の地域別転職求人倍率は、関東がもっとも高く3.55倍、次いで中部の2.88倍、関西の2.36倍です。

地域による転職求人倍率は関東と関西で1.19ポイントの差があり、関東圏に企業が集中していることが原因の1つになっていると考えられます。

 

2025年以降は、地域ごとの高齢化がより進み、企業所在地の集約化も進むと考えられます。

今後の対策としては、就労場所をオフィスに限定せず、リモートワークの導入を強化するなどの対策が必要です。

※1.参照:転職サービス【doda】「転職マーケットの”今”を知る! 転職求人倍率レポート(2024年11月)」

定期更新・自社の採用エリアの採用状況を知りたい方へ

2024年12月最新版丨各都道府県別の採用難易度レポート

・都道府県別採用市況状況

・主要転職サイトの都道府県別求人掲載数

・採用課題対策

など、都道府県別の採用動向をまとめた資料です。

1‐4. 転職市場の給与動向

転職市場の給与動向を産業別に解説します。

産業別賃金の推移

出典:厚生労働省令和6年版労働経済の分析

 

厚生労働省の調査結果※1をもとに、2019年以降の産業別の給与動向を分析すると、2020年から2022年のコロナ禍では給与の減少が目立つ業種があります。

しかし、2023年以降は増加傾向です。

2024年は全国的に最低賃金の引上げにより、名目上は賃金の増加となっています。

ところが、物価高騰による消費活動への影響が強まり、就労者の立場としては給与が増えた感覚を得られにくい状況が、2025年も継続すると考えられます。

給与を理由とした離職を防ぐためには、企業側は給与の引き上げ以上のメリットを従業員に提供できているか、福利厚生や就労環境の見直しが重要です。

※1.参照:厚生労働省令和6年版労働経済の分析

業種別平均給与

業種別平均給与を解説します。

業種別平均給与

出典:弊社資料抜粋

 

大手転職サイト4社の掲載企業の情報から、業種別の平均給与を算出したところ、もっとも平均給与が高い職種はITエンジニア/IT系専門職、次いでクリエイティブ/イベント系職、専門職、営業職でした。

平均給与の高いITエンジニア/IT系専門職、クリエイティブ/イベント系職、専門職、営業職は、転職有効求人倍率が高い職種と一致しており、2025年も売り手市場のなかで、さらに平均給与が高まることが予測されます。

自社の給与設定を確認したい方へ

【職種×地域別】給与下限平均レポート

地域別、職種別の給与下限平均をまとめた資料です。

自社の給与設定が適切か、下限平均から確認できます。

2.2025年の中途採用課題と対策

2025年の中途採用の課題と対策

2025年は若手労働者の減少や、物価高騰により給与の引き上げニーズが高まり、企業が提示する就労条件との不一致が生じるなど、外的要因による採用難が予測されます。

対策として、給与以外の他社との違いや自社の強みを見直しておくことで、採用競合との差別化により求職者の惹きつけを強化することが重要です。

本章では、2025年の中途採用課題として、企業側の改善が求められる3つの項目を解説します。

2‐1.副業の増加に伴う企業ルールの緩和

賃金の増加傾向については解説をおこないましたが、物価高騰による消費活動への影響により、副業のニーズが高まることが予測されます。

 

副業については2018年に厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を制定して、副業をおこなうための環境整備が進んでいます。

副業労働者の調査結果※1によると、2023年10月時点で、就労者のうち副業をおこなっているひとは全体の6%、世代別では30代から40代がもっとも多いことがわかりました。

2025年以降は、副業をおこなっているひとが増加していくと見込まれます。

副業者数

出典:独立行政法人労働政策研究・研修機構副業者の就労に関する調査

では、就労者がなぜ副業をおこなっているのか、調査結果をもとに理由を解説します。

 

副業をおこなう理由

1位・収入を増やしたいから54%

2位・1つの仕事だけでは収入が少なくて、生活自体ができないから38.2%

副業をおこなう理由の上位は収入を増やしたいから、生活費が足りないからという理由です。

一方で転職に向けた副業をおこなっているひとは、5位中14位の3.2%でした。

 

上記の結果をみると、就労者にとって、現在の就労先の給与が上がれば、副業に時間や労力を割く必要がなくなるということです。

しかし、企業にとっても全従業員の給与を大幅に引き上げることは容易ではありません。

そこで、対策のひとつとして、市況を踏まえ副業のルールを緩和することにより、給与を理由にした離職を防ぎやすくなります。

 

また、就労者側の副業ニーズが高まっていることから、採用ターゲットを直接雇用にこだわらず、副業を行っている人材に目を向けることも、新たな採用手法といえます。

副業で案件を取得できる人材は、独立して業務を遂行できるスキルや知識があるため、見逃せない人材です。

人材不足の解消のために、副業人材へのアプローチも視野に入れてみましょう。

2‐2. 転職理由からみる就労環境の見直し

転職経験者の転職理由をもとに、自社の就労環境の見直しも大切です。

doda※1の調査をもとに解説します。

2022年7月~2023年6月の転職者の転職理由割合

参照:転職サービス【doda】「転職理由ランキング【最新版】」

 

dodaの転職理由ランキング※1によると、転職理由の1位は「給与が低い・昇給が見込めない」36.9%、2位は社内の雰囲気が悪い26.9%、3位は人間関係が悪い/うまくいかない26.6%でした。

2位の社内の雰囲気が悪い、3位の人間関係が悪い/うまくいかないの回答順位は前年度と比較してランクアップしており、コロナ禍でリモートワークが多かった21年から22年に対して、出社勤務が増えたことによる影響が考えられます。

 

転職理由をみると、社内環境の改善が早急に求められている項目がいくつも見受けられます。

たとえば、23.3%の回答があった「会社の評価方法への不満」や、19.7%もの回答がある「ハラスメントがあった(セクハラ・パワハラ・マタハラなど)」などの対策は、企業一丸となって取り組むべき項目です。

特に、会社の評価方法は給与査定に直結する項目であるため、適切な評価基準が設けられているか、過去の評価基準からの見直しがおこなわれているか、社内で確認をおこないましょう。

また、ハラスメントや人間関係の悩みについては、相談窓口が設置されているか、それらが従業員に周知されており、適切に運用されているかも重要です。

 

「自社は昔からこのようにやってきたから」、「自社のルールだから」と、独自の企業ルールを従業員に強いていないか、客観的判断を心がけましょう。

※1参照::参照:転職サービス【doda】「転職理由ランキング【最新版】」

転職理由や入社理由を知りたい方へ

転職活動における行動調査レポート

・離職の本当の理由を知りたい方

・入社の決め手を知りたい方

・求職者が求める働きやすさを知りたい方

このような方にお勧めの資料です。

2‐3.女性採用の促進とフォロー体制の見直し

近年、女性の就労者数が増加しています。

2025年以降も、女性の就労者数が増加する見込みです。

 

厚生労働省の調査※1によると、15歳以上の女性のうち約54%の3,050 万人が就労をしています。

就労をしていない女性は約45%の2,555 万人です。

就労をしていない女性のうち、就労を希望している女性は約160万人いるとの調査結果が出ており、就労希望の女性が2025年の売り手市場の課題解決のキーパーソンになり得るといえます。

※1.参照:厚生労働省雇用動向調査

女性採用における課題と対策

女性は出産を機に就労スタイルの変更を余儀なくされることが多いため、採用をおこなう前に、フォロー体制の見直しや改善が必要です。

また、既存社員のフォローも重要です。

女性採用時の課題と対策を解説します。

女性採用における課題と対策

■フレキシブルな就労環境
時短勤務やリモート勤務などフレキシブな就労環境が整えられていると、女性だけでなくすべての従業員が長期就労しやすくなります

 一部のひとに負担がかからないように、社内全体の業務計画、人員配置の考慮も必要です。

■パート・アルバイト採用によるフォロー
 子育て中の女性は、早朝帯や夕方以降の時間帯の勤務が難しいことがあります。

 そのような時間帯のフォローを、パートやアルバイトにフォローしてもらうことも視野に入れましょう。

 また、若手のパートやアルバイトに限定をせず、健康な高齢者もターゲットに含むことで、人手不足の解消につながりやすくなります。

■応募のハードルを下げる工夫
 社内の女性社員の活躍や実績を、求人情報やキャッチコピーに反映しましょう。

 女性比率や平均年齢、産休育休の取得復帰実績など、数値化できるものは数値で表記しておくと、わかりやすくなります。

 また、採用ターゲットに近い女性社員の1日のスケジュールなどを記載しておくと、求職者にとって働き始めた時のイメージがしやすくなります。

 求人原稿などの書き方を工夫して、応募のハードルを下げる工夫をおこないましょう。

女性採用に特化した転職サイトのまとめ資料

女の転職ロゴ

・女性の採用に強みがあり、女性からの知名度も高い

・長期間働きたい女性が多く、正社員・契約社員採用に強い

・事務系職、営業職をはじめ、エンジニア職や介護福祉系職種などの経験者が多い

3.2025年の新卒採用市場予測

2025年の新卒採用市場予測

2025年の新卒市場予測を、項目別に5段階評価で解説します。

採用難易度 ★★★★

少子化の影響から、新卒者が減っています。

しかし、大学への進学者数が増加しているため、新卒採用の対象者は増加の見込みです。

2024年度の文部科学省の調査※1によると、大学全体の在学者数は過去最高の295万人で、前年と比較して4,200人増加しています。

 

しかし、依然として新卒求人倍率は高い水準であるため、企業はさまざまな採用戦略が求められます。

さらに、内定出しの時期が早期化しており、学生がインターンシップを通して就職先を決定する傾向が強いため、企業は新卒採用のために早期から採用計画を立てておく必要があります。

 

また、25年卒と24年を比較※2すると、卸売業と医療/福祉業への就職者が減少しています。

ほかにも、就職先の確定に伴い生じている問題として、求人倍率が高まることにより、学生の内定辞退も増加しているため、内定辞退防止の対策が重要です。

企業の求人数が多い売り手市場のため、新卒者が複数企業からの内定を得やすくなっているためです。

 

給与動向  ★★★★ 

厚生労働省が発表※3した新卒者の平均給与は、四大卒が23.7万円です。

高卒や短大卒者の給与平均も増加しており、新卒募集の際に自社の給与条件の見直しが重要です。

 

各項目の詳細は、以下で解説をおこないます。

※1.参照:文部科学省学校基本調査-令和6年度 結果の概要-

※2.参照:株式会社リクルート就職みらい研究所【  就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】

※3.参照:厚生労働省令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況

新卒採用市況の最新情報まとめ

【2025年1月版】 新卒採用市況レポート

新卒採用市況の最新情報をまとめています。

・<26年卒>インターンシップへの応募状況

・ <26年卒>インターンシップへの参加状況

・<26年卒>どのような内容のインターンシップに参加したか 

3‐1.25年度新卒採用市場の振り返り

リクルートの調査※1では2025年12月1日時点の25年卒就職内定率は、96.6%です。
進路決定率は94.0%で、前年同時期との比較で1.8ポイント増加していることから、内定出しの早期化に伴い、進路決定時期の早期化が進んでいるといえます。

25卒24年12月時点就職内定率

出典:株式会社リクルート就職みらい研究所【  就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】   

※大学院生を除く大学生対象

 

近年はインターシップを通した選考もおこなわれているため、インターンシップの実施計画や告知方法を含めて、新卒採用の早期計画が求められます。

インターンシップの実施経験がない企業や、インターンシップの集客がうまくいかず新卒採用枠を埋めることができていない企業は、学生の動向を確認しながら、採用戦略を立てましょう。
また、インターンシップの集客をアウトソーシングサービスに依頼してみるなど、新たな採用窓口を広げることも視野に入れてみてください。

※1.参照:株式会社リクルート就職みらい研究所【  就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】 

26年卒の傾向から立てるインターンシップ戦略

<26年卒>インターンシップ戦略~コンテンツのつくりかた編~

以下の内容をまとめています。

・企業・学生の採用動向

・26年卒の傾向と対策まとめ

・おすすめ母集団形成サービス5選

 

3‐2.業種別新卒採用市場の動向

2025年の業種別新卒採用市場の動向について解説します。

2024年12月時点でもっとも就職者数が少ない業種は教育・学習支援業です。

全国的に公立学校の教員不足が問題になっていますが、実労働時間の長さや教員個人が抱える負担の大きさなど、労働と給与があわないといった課題が影響しているとみられます。

25卒就職先確定先業種2412

出典:株式会社リクルート就職みらい研究所【  就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】 

そのほかにも、業種ごとの採用難易度に差が生じている状況です。

リクルートの調査※1によると、25年卒の2024年12月1日時点の就職先の上位は情報通信業、機械器具製造業、製造業(機械以外)です。

次いで金融・保険業ですが、24年卒と比較すると、各業種ごとの増減が目立ちます。

就職先として前年同月比ポイントが増加した業界は、機械器具製造業が+2.9ポイント、金融/保険業も+1.8ポイント増加となっています。

 

一方で、就職先として前年同月比ポイントが減少した業種は、サービス業が最多の−2.3ポイント、次いで卸売業-1.6ポイント、医療/福祉業が−1.5ポイントの順です。

 

業種間の採用難易度の差が生じるものの、教育・学習支援業や医療/福祉業、電気・ガス・熱供給・水道業など、生活に直結している業種の採用課題のなかには、実際の就労課題以外に、「業種へのマイナスイメージ」も多少なり影響していると予測されます。

業種へのイメージアップ戦略として、若年層に向けたSNSの活用を視野に入れるなどの施策が必要です。

※1.参照:株式会社リクルート就職みらい研究所【  就職プロセス調査(2025年卒)「2024年12月1日時点 内定状況」】 

新卒世代の動向から採用戦略を立てたい方へ

\新卒採用担当者様必見!/Z世代の就活傾向

・新卒世代が就活に対してどのような考えをもっているのか

・どのような視点で企業選びをしているのか

・新卒世代にアプローチしやすい採用方法とは

新卒世代の動向をまとめた資料です。

3‐3.新卒市場の給与動向

厚生労働省が発表※1した2024年度の新卒者の平均給与は、四大卒が23.7万円、大学院卒が27.6万円、高専・短大卒が21.5万円でした。

高卒者の平均給与も前年比3.1%増加の18.7万円です。

前年比と比較して、新卒者の平均給与が増加していることがわかります。

24年新卒者平均給与

出典:厚生労働省令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況

2025年以降の給与動向の予測として、今後も新卒者の平均給与は増加していく見込みです。

2024年10月に最低賃金改定がおこなわれた際は、全国平均で過去最高額の引き上げとなりました。

最低賃金はアルバイトやパートの時給に関連するだけでなく、正社員や契約社員の給与にも影響します。

そのため、最低賃金の引き上げ動向にあわせて、今後も新卒者の平均給与が引き上げられていくと考えられます。

※1.参照:厚生労働省令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況

新卒採用の給与について

初任給調査レポート~業界・地域別データ付き~

・地域、業種別平均初任給額

・賞与額の水準

・学生の初任給への意識調査

このような情報をまとめています

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4.2025年の新卒採用課題と対策

2025年の新卒採用課題と対策

2025年の新卒採用市場は売り手市場であると同時に、早い段階で内定者の囲い込みをおこなうことが重要な採用戦略となります。

最終的に新卒採用を成功させるためには、内定辞退の防止がカギになります。

 

リクルートの調査※1では、25年卒の内定辞退率は、2024年12月1日時点で65.1%、2024年同月比で0.8ポイント増加しています。

内定辞退率の増加理由のひとつは、企業の求人数が多い売り手市場のため、新卒者が複数企業からの内定を得やすくなっているためです。
複数の企業から内定を得た新卒者が最終的に就職先を確定するにあたり、内定辞退が生じるのです。

そこで、1度接点を持てた学生を、いかに入社まで惹きつけるかが重要です。
企業が新卒採用で満足のいく結果を出すためには、「フォロー」や「内定辞退対策」が必要になってくると言えるでしょう。

募集段階においては、スマホ世代/SNS世代の新卒者の惹きつけを強化できる、採用手法の活用が重要です。

内定者フォローの具体的方法を知りたい方へ

内定者フォローがまるわかり!お役立ち資料3点セット

・内定者フォローのポイント徹底ガイド

・オヤカクとは?内定辞退防止のためにすべき対策

・内定者フォローに活用できるサービス5選

内定者フォローに役立つ資料をまとめています。

5.職種別におすすめの中途採用向けサービス

職種別におすすめの中途採用向けサービス

2025年度の採用に向けて、職種別の中途採用向けサービスの紹介をおこないます。

採用を成功させるためには、採用ターゲットが多いサービスを選ぶことが大切です。

自社の採用ターゲットが多いサービス選びの参考にしてください。

5‐1.ITエンジニア系職種の採用に強みがある4サービス

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サービス資料請求料金会員層スカウト通数特徴
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初期費用60万円~

成果報酬30万円/1人~  

※職種による

・会員数120万人

・エンジニア、デザイナー経験者60%

・20代~30代が80%

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・若手ITエンジニア、デザイナー職の採用に強み

・初回利用時のみ初期費用が発生し、以降は永年成功報酬のみ

・長期的な採用や通年採用時に利用しやすい

・スタートアップ企業や中小企業も利用しやすい

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掲載課金型

35万円/2職種4週間~

・会員数403万人以上

・ITエンジニア、ものづくりエンジニアが多い

・20代だけでなく30代以降のベテラン層も多い

100名~

・1回の掲載で2種類の求人掲載がおこなえるため、採用コストを削減しやすい

・スカウト利用会員の比率は86%、応募を待つだけでなく企業からアプローチできる

・ITエンジニア系職種の採用だけでなく、ものづくり系エンジニアの採用にも強みがある

・大学院修了が6.6%、大学卒業が46.8%、高校卒業が22.8%、専門専修学校卒業が13.8%

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掲載課金型

120万円/6ヵ月~

・会員数2.5万人

・エンジニア約70%、デザイナー15.4%、PM/PdM11.4%、データ分析5.8%

・会員の約半数がCTO/VPoE/EMやSRE、PMなどの希少職種

400通~

・エンジニア採用に特化している

・正社員だけでなく、ハイスキルな業務委託・副業希望者のスカウトが可能

・エンジニアからの知名度が高い

・GithubやSNS連携により、スキルチェックがしやすい

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掲載課金型

36万円/6ヵ月~

・約383万人が利用。そのうち10.5万人が学生

・エンジニア経験者が約32%

・ディレクター、マーケターなども多数

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・ITエンジニアをはじめ、デザイナーやマーケターなどの採用にがある強み

・企業理念やカルチャーなど、給与や福利厚生面以外の、自社への共感性が高い人材の採用にも強み

・中途だけでなく新卒、アルバイト採用も可能

 

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5‐2.営業、金融、事務系職種の採用に強みがある3サービス

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25万円/4週間~    

・会員数872万人(2024年4月時点)

20~35歳までが約70%

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 システム利用料+成功報酬型

▶要問合せ   

・会員数247万人以上(2024年4月末時点)

30代から40代のミドル層が中心

経営幹部・管理職・専門職など役職上位者が多数登録している     

400通~

・経営幹部・管理職・専門職など役職上位者採用に強みがあるダイレクトリクルーティングサービス

・独自の審査を通過した優秀な人材のみが登録している

・ヘッドハンターや人材紹介会社に公開していた国内最大級の即戦力人材データベースを直接検索できる

・専任コンサルタントによる採用サポートあり

日経転職版 ロゴ

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掲載課金型

30万円/3職種4週間~

日経ID会員約1,000万人 

・日経ID会員は経営層から技術者まで幅広い層が登録している

プランによる

・入り口はビジネスパーソンが幅広く利用している「すべての日経メディア」

・各専門職種の経験者採用に強みがある

・転職希望者率は、20代:58.6%、30代:50.1%、40代:38.6%

 

役職/管理職経験者採用に強い2サービスの一括資料請求

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役職/管理職経験者採用に強い2サービスの資料をまとめて欲しい方は以下より承ります。

掲載にかかる料金の概算の算出や、プラン選びのご相談も可能です。

5‐4.建築系職種の採用に強みがあるサービス

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         サービス        資料請求料金会員層スカウト通数特徴

助太刀

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掲載課金型        

▶要問合せ   

・会員数20万人

平均年齢36歳、20代は19.2%

・施工管理職希望者・職長経験者が多く登録している          

50通  

・建設業に特化した求人サイト

・施工管理人材を含む81職種で求人掲載可能

・気になる人材に対してスカウトメッセージの送信が可能

・エリアごとの掲載が可能なため、地方採用にも強みがある

 

建築系職種の採用に強みがあるサービスの資料請求

助太刀

建築系職種の採用に強い助太刀の資料請求は以下より承ります。

掲載にかかる料金の概算の算出や、プラン選びのご相談も可能です。

5‐5.美容・介護・福祉系職種の採用に強みがある3サービス

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         サービス        資料請求料金会員層スカウト通数特徴

女の転職ロゴ

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掲載課金型

25万円/2職種4週間~   

・会員数203万人

・登録者の約70%が定年まで、または長期勤務を希望         

・管理職経験者や候補者となる即戦力人材が多い

プランによる

・女性の採用に特化している転職サイト

・営業、販売、事務職のほか、美容系、介護福祉系職種の経験者が多い

・正社員・契約社員として長く働きたいと考えている求職者が多く登録している

・1つのプランで2原稿掲載可能。他職種、勤務地、経験などによる同時募集がおこないやすい

ヒトシア保育ロゴ

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掲載課金型

▶要問合せ

・保育士、幼稚園教諭、栄養士、調理師、看護師、児童指導員など

・保育業界のさまざまな職種経験者、資格保有者が多数登録

・正社員以外に、アルバイトやパート、派遣希望者も多数登録

要問合せ

・保育業界のさまざまな職種、雇用形態の採用が可能

・求人サイト、人材紹介、派遣などの採用手法に対応している

ナイス!介護

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▶要問合せ

・全国に拠点があり、さまざまなエリアに多数の登録者

・介護士、生活相談員、OT/PT/STなど介護業界のさまざまな職種経験

者、資格保有者が多数登録

・正社員以外に、アルバイトやパート、派遣希望者も多数登録

要問合せ

・介護業界のさまざまな職種、雇用形態の採用が可能

・求人サイト、人材紹介、派遣などの採用手法に対応している

 

美容・介護・福祉系職種の採用に強い3サービスの一括資料請求

みんなの採用部_お問合せ

美容・介護・福祉系職種の採用に強い3サービスの資料をまとめて欲しい方は以下より承ります。

掲載にかかる料金の概算の算出や、プラン選びのご相談も可能です。

5‐6.飲食系職種の採用に強みがあるサービス

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         サービス        資料請求料金会員層スカウト通数特徴
飲食店ドットコム

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掲載課金型        

19,800円/30日~  

・応募者の70%は20代~30代

・独立を目指す意欲的な人材が約40%  

・正社員以外に、アルバイトやパート希望者も多数登録している    

20通~

プランによる

・飲食業の採用に特化した求人サイト

・正社員以外の雇用形態の採用もおこなえる

・大手チェーン店だけでなく、小規模店舗の募集時も利用しやすい

 

飲食系職種の採用に強みがあるサービスの資料請求

飲食店ドットコム

飲食系職種の採用に強い求人飲食店ドットコムの資料請求は以下より承ります。

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5‐7.バイリンガル/グローバル採用に強みがあるサービス

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         サービス        資料請求料金会員層スカウト通数特徴
YOLO WORK

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掲載課金型

4.5万円/6ヵ月~     

国内最大級の外国人向け求人メディア

・239カ国・23万人以上の外国人が登録

・求職者の日本語力がわかるよう自己紹介動画を採用

・在留カードを登録した応募者のみを選択可能

・登録者の6割が日本語能力試験N3以上

・在留資格は配偶者・定住者・永住者ビザが32%、技人国ビザが13%、家族滞在が9%、留学生が29%

 長期雇用しやすい

 

バイリンガル/グローバル採用に強みがあるサービスの資料請求

YOLO WORK

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6.特徴別におすすめの新卒採用向けサービス

特徴別の新卒採用向けサービス

新卒向け採用サービスには、さまざまなエリアや職種の採用に適している総合型のサービスのほかに、理系学生向けのサービスなどがあります。

本章では、新卒向け採用サービスを特徴別に解説します。

6‐1.さまざまなエリアの採用に強みがある4サービス

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サービス      資料請求料金会員層スカウト通数特徴
マイナビ2027ロゴ

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掲載課金型

80万円/通年~

登録学生数は約80万⼈※マイナビ公式HP

・インターンシップ期間から活用している学生が多い

要問合せ

・学生からの認知度が高い採用サイト

・インターンシップの募集も可能

従業員数300名未満の企業の利用割合が65%、企業規模を問わず利用しやすい

dodaキャンパスロゴ

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定額型プラン

60万円/3名~

成果報酬型プラン

30万円/1名~

25年卒のオファー対象学生数は約15,000名

MARCH・関関同立以上の学生が約30%

関東エリアの登録数が最も多く、次いで近畿、北海道・東北、東海、四国

200枠~

・ターゲット学生に積極的にアプローチできる、新卒採用向けダイレクトリクルーティング

・就職活動前の低学年層に早めからアプローチ可能

・過去の経験やプログラミングなどのスキル情報の絞り込みが可能

・学生のパーソナリティから絞り込みも可能

キミスカのロゴ-8

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定額型プラン

75万円/3名~

・登録学生約14万人※23年卒

国公立・G-MARCH以上の学生が約60%以上

・関東を中心に近畿、東海エリアのキャンパスに通う学生が多い

50通~

・スカウトメールの開封率が高い新卒向けダイレクトリクルーティング

・学生検索の項目は30種類以上

・適性検査の確認・検索が無料

あさがくナビロゴデータ1

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掲載課金型

70万円/通年~

・登録学生約34万人

文系学生75.6%、理系学生24.4%

登録学生の8割以上が中小企業を希望

50通~

・幅広い学生層へアプローチできる新卒採用向けダイレクトリクルーティング

「採用条件」、「学校情報」、「学生の特徴(希望する働き方など)」、「保有資格」のカテゴリから学生のスカウト可能

・Web面談システム「スマ面」で、遠隔セミナーや面談、面接ができる

 

 

各エリアの採用に強みがある4サービスの一括資料請求

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各エリアの採用に強みがある4サービスの資料をまとめて欲しい方は以下より承ります。

掲載にかかる料金の概算の算出や、プラン選びのご相談も可能です。

6‐2.高学歴学生の採用に強みがあるサービス

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         サービス        資料請求料金会員層スカウト通数特徴
unistyle

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掲載課金型または 

成果報酬型

要問合せ  

・登録学生約10~11万人

約55%以上がGMARCHまたは関関同立以上の高学歴層        

東大・早稲田・慶應の約2人に1人が利用   

 

要問合せ

年間1,500万PVの学生の就職活動を応援する情報提供メディア

狙った学生層へ開封率30-40%、クリック率1-3%のメルマガ配信が可能

イベント情報掲載からエントリー受付、応募者管理まで一気通貫で管理

 

高学歴学生の採用に強みがあるサービスの資料請求

unistyle

高学歴学生の採用に強いunistyle(ユニスタイル)の資料請求は以下より承ります。

掲載にかかる料金の概算の算出や、プラン選びのご相談も可能です。

6‐3.理系学生の採用に強みがある2サービス

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         サービス        資料請求料金会員層スカウト通数特徴
ラボベースロゴ

▶資料請求する

定額型プラン       

▶要問合せ

・登録学生累計70,000人

・理系学生に特化、MARCH・国公立以上が80%以上

・機電・情報系の学生が多い

3通~

・理系に特化した新卒採用向けダイレクトリクルーティング

・理系学生に最適化されたプロフィール項目を用意し、登録学生の「研究概要」「研究の意義」「研究を選んだ理由」

「研究から学んだこと」などの記載項目から学生の検索できる

・他社平均スカウト返信率の倍以上で、スカウト返信率は約40%

理系就職エージェントneo

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成果報酬型

▶要問合せ

・登録学生年間約8万人

・理系学生に特化、機電情報系を中心に日東駒専・地方国公立

が40%、次いでGMARCH・関関同立

・理系学生に特化した新卒採用向け人材紹介

・登録学生の居住エリアは関東を中心に、関西、四国九州、甲信越北陸、北海道/東北の順に多い

・地方の理系学生には就職活動にかかる交通費・宿泊費を負担しており、遠方にいる学生とコンタクト

を取りやすい

 

理系学生の採用に強みがある2サービスの一括資料請求

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理系学生の採用に強みがある2サービスの資料をまとめて欲しい方は以下より承ります。

掲載にかかる料金の概算の算出や、プラン選びのご相談も可能です。

6‐4.ベンチャー企業の採用に強みがある3サービス

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         サービス        資料請求料金会員層スカウト通数特徴

cheercareer(チアキャリア) ロゴ

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定額型プラン

3万円/12ヵ月~  

・登録学生年間4万人

・「ベンチャー」をキーワードに就職活動をしている学生が多い        

安定や給料よりもやりがいを重視する学生が多く登録している

600通~

プランによる

・ベンチャー企業の採用に強みがある新卒採用向け採用サイト

・ベンチャー企業に就職したいと考えている学生が検索するキーワードで上位表示される

・スカウト平均応募率が高く、36.7%を誇る

Wantedly(ウォンテッドリー)ロゴ

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掲載課金型

66万円/12ヵ月~

・登録学生約10.5万人

・新卒以外に、中途採用も可能。20代~30代が約73%

・エンジニア系職種の経験者、学生が多い

・給与以外に企業理念や想いを軸とした職場選びをしたい人材が多い

150通~

プランによる

・新卒採用だけでなく、中途採用もおこなえるダイレクトリクルーティング

・エンジニアのユーザーが全体の30%

・スカウト返信率が高い

・自社の採用メディアとしてブログやイベント告知、集客がおこなえる

キャリタス就活|ロゴ

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定額型プラン

50万円/12ヵ月~

・登録学生数要問合せ

・文理別会員比率は、文系が約70%、理系が約30%

100通~

プランによる

・新卒採用向け就職サイト

・学生・企業が相互に「気になる」を送ることが可能で、学生と企業のマッチ度を

高めた状態で選考に進めやすい

・企業が求人票やインターンシップ情報を学校に配信し、学校が学生に公開するオンライン票配信システム

を利用することで、企業の知名度に左右されずに学生にアプローチしやすい

 

ベンチャー企業の採用に強みがある3サービスの一括資料請求

みんなの採用部_お問合せ

ベンチャー企業の採用に強みがある3サービスの資料をまとめて欲しい方は以下より承ります。

掲載にかかる料金の概算の算出や、プラン選びのご相談も可能です。

7.2025年転職市場のトレンド採用手法

2025年の転職市場トレンド採用手法

2025年以降も売り手市場が続くと予測されるため、採用手法を複数用意しておくことで、中途採用や新卒採用をおこないやすくなります。

本章では2025年転職市場のトレンド採用手法を解説します。

7‐1.SNS採用

近年はFacebookやInstagramなどのSNSが若年層を中心に流行しています。

SNSを利用した採用は転職市場のトレンドの1つであり、アカウントを解説して運用をおこなう企業が増えています。

SNSのアカウントは基本的に無料で開設することができるため、企業の情報発信ツールとして利用しやすく、転職者への情報発信だけでなく顧客へのアピールも可能です。

また、有料プランや広告プランを利用することで、多くのSNSユーザーに情報を発信することも可能です。

 

SNS広告の運用は自社でおこなうことも可能ですが、運用を代行会社に依頼して採用担当者の工数を減らすこともできます。

SNS広告の料金や運用代行の詳細はこちら

SNS広告

SNS広告を出したら毎月どのくらい費用がかかるのか知りたい方や、自社にあうSNSを選びたい方、SNS広告の運用事例を知りたい方へ、お見積もりや詳細資料をご用意いたします。

7‐2.アルムナイ採用

アルムナイ採用とは、何らかの理由で自社を退職した人を再雇用する採用手法のことで、別名「カムバック制度」「出戻り制度」ともいわれています。

アルムナイ採用の最大の特徴は、何といっても自社の理念や目標を理解した人材が戻ってくるところ。人材採用の失敗を回避できるだけでなく、即戦力としての活躍が期待できます。

そのため、中途採用領域で注目される手法の1つです。

 

アルムナイ制度は自主的な退職をしたひとを再雇用するため、一般の転職希望者に必要な教育コストの削減に繋がりやすいです。

自社をよく知る人材が他社でスキルアップしていることが見込まれるため、以前在籍していたときよりも重要なポジションで迎え入れることも期待できます。

7‐3.リファラル採用

リファラル採用とはいわゆる縁故採用です。

既存社員やOBなど自社と関わりがあるひとから企業に転職希望者を紹介してもらい採用します。

自社の業務や社風などよく理解しているひとから転職希望者へ直接アプローチをかけるため、ほとんど採用コストをかけずに採用することが期待できます。

 

採用手法としては古くからあるリファラル採用ですが、近年の中途採用では採用の有効性や採用コスト削減の観点から再注目されています。

採用が決まった際、紹介者には報酬が支払われる制度を設けている企業も増えており、自社の採用ニーズを社内で共有することで採用活動が円滑になるかもしれません。

8.まとめ

2025年の転職市場の予測は、2024年から引き続き、売り手市場であること、労働人口の減少が急速に進む「2025年問題」の幕が開く年となることを解説しました。

自社採用が難しいことが予測される場合は、1つの採用手法に限定せず、複数の採用手法を併用するなどの工夫が重要です。

2025年版の中途採用年間スケジュールを簡単に作成

2025年版|中途採用年間スケジュール策定シート

ひと目でわかる中途採用年間スケジュールをExcelで作成できます。

中途採用担当者の動きや求職者、学生の動きを社内で共有しやすくなります。

採用活動の「準備漏れ」対策にもおすすめの資料です。

この事例・記事に関わった営業担当

圧倒的な顧客視点をもったトータルサポート

2009年に新卒でネオキャリアに入社後、営業からマネジメントまで多岐に渡りトップレベルの業績を残し事業部長に就任しました。 「顧客視点」を第一に考え、市況感を先読みした革新的なアイデアで採用成功まで導きます。

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