現在、新卒採用をおこなっている企業が多い中で、「母集団形成がうまくいかない」「内定者数が目標数に達していない」など、若い人材の採用に課題を抱えている企業の声をよく耳にします。

本記事では

・未経験採用のメリット・デメリットに関して

・未経験採用が注目される背景

・未経験採用の採用実施状況

についてご紹介します。

1．未経験採用の現状とは？

採用に苦戦している企業が多いのは、少子化に伴って若年層の労働人口が減少していることや、若年層人材の仕事観が変化していることが主な理由です。

厚生労働省の調査によると、15〜34歳の労働人口は2007年に30.4％だったものが、2017年には25.5％と、年々減少していることがわかります※1。

全年代を含む総労働人口に占める割合だけでなく、人口そのものが減少しており、今後もその傾向が続くと予想されています。

また、新規学卒就職者の離職率※2も高くなっており、卒業後３年以内に離職する者の割合は、中学卒で約6割、高校卒で約4割、大学卒で約3割となっており、特に1年以内の離職率が高い傾向です。

未経験人材自体が少ない状況での採用活動は難易度が必然的に上がります。

このような状況下において未経験採用に取り組んだ方が良いのは、会社の中長期的な発展のためです。

未経験人材は社会人もしくはアルバイトでの接客経験はあるものの、まだ一つの企業に染まっておらず、柔軟性や吸収率の高さが期待できるでしょう。

そのため採用市場でも人気が高いですが、ターゲット自体が少なく採用に至るまでが困難です。

また、若年層人材の仕事観の変化から、「ここで働きたい」と未経験人材が思えるような魅力の発信を強く求められます。未経験の人材を募集しても応募者が集まらない場合は、未経験人材を「選ぶ」という施策ではなく、未経験人材に「選ばれる」施策へ発想を転換していきましょう。

※1参考：厚生労働省若年者雇用対策の現状等について.pdf

※2参考：厚生労働省厚生労働省における新規学卒者への就職支援等.pdf

2．未経験採用の分類

未経験採用といっても、仕事そのものの経験がないのか、職種経験なのか業界経験なのかで分類することができます。

まずは未経験人材の分類を把握し、それぞれのメリットについて解説します。

2-1．未経験者

未経験者は、正社員として就業した経験がまったくありません。

知識は独学レベルで採用後は基礎から教える必要があり、育成には時間とコストがかかります。

しかし、前職の知識や経験が邪魔をしない分、育成しやすいといえます。

「以前の会社ではこうだった」「私が教わったやり方は違う」というように、過去の経験に固執せず、会社の方針ややり方に素直に従ってくれる人が多いです。

2-2．職種未経験者

職種未経験者は、応募した職種での就業経験はないものの、同じ業界で正社員として就業した経験がある場合を指します。

職種未経験者は、業界についても仕事内容についても一定の知識を有しています。

育成期間に時間がかからないので、早期戦力化が期待できるでしょう。

2-3．業界未経験者

業界未経験者は、異業種からの転職ではありますが、応募した職種での正社員としての就業経験がある場合を指します。

業界が未経験なだけであれば、ある程度の業界知識さえ身につければ、即戦力として期待できます。

職種未経験者、業界未経験者ともに共通している特徴として、異職種・異業種にチャレンジしようとしているため、入社直後は前向きで意欲に満ちている点が挙げられます。

また、未経験で転職を繰り返してもスキルが身につかず、人材としての魅力を損ねてしまう危うさも理解しているので、ちょっとした失敗や挫折ではへこたれない人が多いでしょう。

これまでの経験を活かして業務を改善したり、新しい考え方で仲間にヒントを与えたりと、会社に新しい風を吹き込んでくれる期待が出来ます。

3．未経験採用の実施状況

次に、実際に未経験採用を実施している企業の割合について、ネオキャリアで実施した「20代若手未経験採用状況」に関するアンケート結果をみていきます。

調査対象：弊社ネオキャリアと接点を持たせていただいた採用担当者様宛
調査日時：2022年9月27日（火）から10月7日（金）
調査方法：インターネット調査法

▲「20代未経験採用に関するレポート」株式会社ネオキャリア

20代若手未経験採用を実施している企業は、全体の49％に上る結果となりました。

従業員規模ごとの実施状況には大きな濃淡がみられず多くの企業で20代の未経験採用に力を入れていることが伺えます。

各企業が未経験採用を検討する理由として、

・若手の戦力を増員したいと考えたとき

・採用に欠員が出てしまったとき

・企業の若返りを図りたいとき

が大きな理由として挙げられます。

各企業、自社の未経験人材の確保に向けて、試行錯誤しながら取り組んでいます

4．未経験採用のメリット

未経験採用をおこなう4つのメリットを紹介していきます。

4-1．意欲やポテンシャルの高い人材との出会い

未経験者は、経験者に比べて経験やスキルなどで、成長意欲があってポテンシャルの高い人材が多い傾向があります。

学ぶ機会とチャレンジできる場を上手に与えることができれば、短期間で驚くほどの成長を遂げる人も少なくありません。

未経験者の謙虚かつ積極的な姿勢が既存社員に刺激を与え、全社に活気をもたらす効果も期待できるでしょう。

4-2．母集団の増加

経験者に限った採用では、候補者の母数獲得に限界があります。

未経験者にも採用の範囲を拡大することで、これまでとは異なる層にリーチできるようになり、選択の幅が広がります。

応募者数が増加することにより、面接設定数も増加でき、結果として多数の候補者の中からベストな人材を選出することができるのです。

4-3．新たなアイディアをもたらすことができる

異業種、異職種からの転職者の場合、業界の常識や知識にとらわれない未経験者ならではのアイディアを持っています。

柔軟な発想で、企業に新たな方向性を示してくれるかもしれません。

4-4．採用失敗のリスクを低減

経験者募集と比較して、未経験者募集であれば採用失敗のリスクを低くすることに繋がります。

応募者数・面接数が増える事により、複数の人材を比較できる可能性も高まり、内定辞退のリスク回避にも繋げることが出来ます。

「求人を掲載した・人材紹介に依頼したのに、1人も採用できなかった」という、担当者にとってもっとも避けたい事態を打破するためにも、未経験者募集は有効です。

5．未経験採用のデメリット

未経験採用をおこなう上でのデメリットを2点紹介していきます。

5-1．教育にコストと時間がかかる

経験者の場合、業界知識など仕事に必要な基礎は一通り身についているため、あらためて教育する必要がありません。

一方、未経験者は仕事の進め方や業界の特性などゼロからの教育が求められます。

採用後、戦力になるまでにコストと時間がかかることは、未経験者採用における最大のデメリットです。

5-2．早期離職の可能性がある

正社員として就業した経験がない方・業界や職種未経験の方ともに、入社後にギャップを感じやすく、違和感が強いほど早期離職につながりやすくなります。

「こんなイメージではなかった」「前職と違いすぎる」などのミスマッチをフォローできないと、早々に退職されてしまい、採用後にかけた教育コストが無駄になってしまうのです。

6．未経験採用の事例

では未経験採用をおこなった企業の事例を含めて紹介します。

「20代未経験採用に関するレポート」※アンケートの中でも、20代未経験採用の募集職種が多かった各職種に関する事例の共有をします。

※「20代未経験採用に関するレポート」株式会社ネオキャリア

7．未経験採用におすすめのサービス5選

ここでは、未経験採用に強いサービスをご紹介します。

7-1．【人材紹介】Liber Career（リーベルキャリア）｜10代20代が選ぶ就職転職満足度NO.1！

7-2．【求人広告】エン転職｜会員数600万人以上、20代の若手ユーザーが多い転職サイト

「使いやすさ」No.1の転職サイトで、日本最大級の会員数を誇る「エン転職」の登録者数は900万人以上。

34歳以下の割合が約70％と、若手採用に最適な求人媒体です。

大型プロモーションの実施により、毎月7万人以上の新規会員獲得に成功しています。

また、スマホユーザービリティが業界No.1と若手層から高い支持を獲得しているのもエン転職の大きな強みです。

7-3．【求人広告】Re就活｜会員数の9割以上が20代の第二新卒特化型媒体！

Re就活（りしゅうかつ）は日本で唯一20代を専門とする中途採用の求人媒体で、会員数は150万人を超えます。

社会人経験があり、ステップアップなどを考えている「ヤングキャリア」層や「第二新卒・既卒」層など、「20代若手人材」のみをターゲットに絞り、集客していることが特徴です。そのため、他の求人サイトでは採用が難しいとされる「伸びしろのある20代若手」にアプローチが可能です。

7-4．【求人広告】doda（デューダ）｜IT・ものづくり系エンジニアや営業・企画職の採用に強い

7-5．【ダイレクトリクルーティング】Green（グリーン）｜IT/WEB業界に強い

8．まとめ

少子化により労働力自体が減少している状況で、未経験人材の採用を成功させる・選ばれることが必要不可欠となります。

自社が求める人材はどのような人材なのか、自社の状況や各未経験者ごとの特徴を基に求職者に選ばれる会社になるために必要な条件を理解し、採用活動をして、自社を中長期的に発展させる一助としていただけますと幸いです。