中途人材紹介の料金・手数料の相場は?|おすすめエージェント比較

中途採用

採用難といわれている現在、「限られた予算の中でどのような採用手法を選択すれば良いのか」とお悩みの採用担当者様も多いのではないでしょうか。

そこで、今回は中途採用手法の一つである「人材紹介」について、しくみやメリットとデメリット、他の中途採用手法との比較、料金の相場などについてご紹介します。

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1|人材紹介とは

人材紹介とは、厚生労働省によると「職業紹介:求人及び求職の申込みを受け、求人者と求職者の間の雇用関係の成立をあっせんすること」と定められています。

具体的には、厚生労働大臣の許認可を受けた有料職業紹介事業者が、人材採用をおこなう企業より依頼を受けて、企業の条件に該当する応募者を紹介する採用支援サービスを指します。

※出典:厚生労働省東京労働局  職業紹介とは

1-1.人材紹介の特徴

人材紹介の特徴は、初期費用をかけることなく、採用が成功した時にのみ紹介手数料が発生する成功報酬型の料金体系ということです。

コンサルタントなどが企業の採用要件にあった応募者を人選して、企業が希望する応募者とのみ面接をおこなうことができるため、効率的に採用活動ができます。

人材紹介は、求人サイトやハローワークなどによる一般公募に並ぶ採用手段の一つであり、新卒者・転職者どちらの採用の際にも利用することができます。

1-2.人材紹介のしくみ

人材紹介会社は大きく分けて「一般紹介・登録型」「サーチ型」「再就職支援型」の3つの形態があります。

ここでは最も主流である「一般紹介・登録型」の人材紹介の流れをご説明します。

人材紹介の流れ

1. 企業は人材紹介会社から採用を希望する人材のヒアリングを受ける
2.人材紹介会社は求職者の中から企業の希望に合った候補者情報を提供する
3.企業は候補者情報を確認後、選定して面接をおこなう
4.企業は採用を決定し、候補者と雇用契約を締結する
5.企業は人材紹介会社に成功報酬を支払う

人材紹介会社は、紹介した人材が採用された場合に、企業より成功報酬を受け取るしくみです。

1-3.人材紹介の料金(紹介手数料)

人材紹介を利用した際に支払う報酬を「紹介手数料」と呼びます。

一般的には成功報酬として採用が決定し、候補者が実際に入社した際に「紹介手数料」を支払うことになります。

紹介手数料の考え方
  • 採用決定者の初年度の理論年収に、人材紹介会社が定めた料率を乗じた金額ですが、料率の相場は約35%とされています。
  • 理論年収は、月次給与(基本給+諸手当(残業代含む))×12ヶ月+賞与で算定するもので、実際に支払われる年収とは異なります。

また法的に転職希望者からは手数料を徴収することは禁止されていますので、転職希望者は無料でサービスを利用することができます。

多くの人材紹介会社では、採用後一定期間が経過するまでに紹介した人材が退職した場合は、手数料の全額または一部を返却するシステムをとっています。

そのため、人材紹介会社を選定する際には返金規定も確認しておくことが必要です。

1-4.人材紹介のメリット

ここでは人材紹介のメリットについてご紹介します。

メリット1コスト面のリスクが少ない

人材紹介サービスは、一般的に採用が成功した場合のみ料金が発生する「完全成功報酬制」です。
何人紹介してもらっても、面接をおこなっても、最終的に採用しなければ料金は発生することがないため、不要なコストはかかりません。

メリット2人事担当者の工数を削減できる

企業が希望する候補者のみを紹介してもらうことができるため、母集団形成や選考の工数を削減することができます。

メリット3候補者に対して企業の魅力を伝えることができる

人材紹介会社の営業やキャリアコンサルタントが候補者に企業の魅力を伝えてくれるため、通常の公募では採用することのできない人材を採用できる可能性があります。

メリット4非公開での採用ができる

役員などの幹部や新規事業メンバーの募集など、社内外に知られたくない非公開求人も可能となります。

このように人材紹介のメリットは多岐にわたります。

1-5.人材紹介のデメリット

人材紹介サービスには、メリットが多い反面、注意しておく必要があるデメリットもあります。

デメリット1一人あたりの採用料金は安くない

紹介手数料は採用した人材の年収の約35%であるため、年収1,000万円の管理職クラスで350万円、年収400万円の社員でも140万円が必要です。
採用できなかった場合は費用がかからないことも考慮すると決して高いとはいえませんが、採用人数が増えれば負担が増える点は注意が必要です。

デメリット2社内に採用ノウハウが蓄積されない

選考から入社までのフォローを任せることができるため人事担当者の採用工数を削減できるメリットがある反面、採用ノウハウを社内に蓄積しにくいです。
自社で今後も採用活動をおこなうことになった場合には、一から学ぶ必要があります。

デメリット3候補者の幅が限られている

人材紹介者は、転職サイトなどに登録している方から候補者を探します。
また、登録者は大都市圏に比べて地方では少ないのが現状です。
そのため、多くの求職者に自社を知ってもらうためには、求人媒体などの劣る面があるといえます。

また人材紹介の会社ごとによって特徴やメリット・デメリットも異なります。

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2|人材紹介と他の手法の比較

人材紹介も万能ではありません。

採用手法によって強みや特徴が異なるため、適切な採用手法を選ぶことが大切です。

そこで採用手法の比較をしてみましたのでご参考にしてください。

2-1.特徴比較表

人材紹介とそのほかの手法の特徴比較を表にいたしました。

採用担当者様に、採用ノウハウがない・採用の負担が大きい場合は人材紹介の活用をおすすめいたします。

2-2.料金比較表

人材紹介とそのほかの採用手法の料金の比較を表にいたしました。

採用費の先行投資にあまり積極的ではない企業様や、採用人数が少ない企業様は人材紹介をおすすめいたします。

3|目的別おすすめエージェント

ここでは、人材紹介サービスを中心に、おすすめのエージェントをご紹介します。

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4|まとめ

いかがでしたでしょうか。

本記事では、人材紹介の説明から採用手法の比較・おすすめのエージェントをご紹介しました。

人材紹介手数料は一人当たりの平均単価が年収の約35%と言われています。

また、売り手市場の現在では年収の約40%~45%の人材紹介手数料になってもいいので、採用をしたいと望まれている企業様は少なくありません。

これは、他の採用手法の料金と比較すると決して安いとはいえない金額です。

しかし採用担当者様は、新卒採用に加えて中途採用活動をおこない、その他労務関係や人事制度・人事評価など業務量は多岐にわたります。

人材紹介を利用すれば、じっくりと時間をかけて選考をおこうなうことができ、専任コンサルタントのフォローにより工数も抑えることができます。

つまり、不要なコストをかけることなく自社に最も適した人材を採用することが可能となるため人材紹介を利用されている企業様が多いのです。

もちろん、人材紹介はどの企業にとっても万能な採用手法とはいえません。

しかしながら採用難といわれる今だからこそ、採用手法の一つに人材紹介も併用してみてはいかがでしょうか。

初期コストがかからない点では導入しやすい採用手法なので、一度お試ししてみるのもいいかもしれません。

本記事が少しでも採用のご支援につながりましたら幸いです。

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