1．求人媒体とは？

求人媒体（求人サイト）とは、企業が人材を採用する際に利用する採用ツールの一つで、転職媒体や求人広告とも呼ばれています。

人材を直接エージェントに紹介してもらえる人材紹介とは異なり、Webサイト上に企業の求人広告を出稿し、それを見た求職者がWebから応募できるようになっているサービスが求人媒体です。

また求人媒体にはプランによってスカウト機能が付いています。多くの企業はこのスカウトを活用して求職者にアプローチをして応募を促します。

人材を募集する際はエージェントやダイレクトリクルーティング・転職フェア・イベントなどさまざまな手法がありますが、現在では求人媒体を用いた採用手法が最も多く用いられています。

2．求人媒体のメリット

続いて、求人媒体に掲載するメリットをご紹介します。

2-1.欲しい人材へのアプローチが可能

多くの転職サイトには前章で述べたように「スカウトメール機能」がついています。

スカウトメール機能とは、求人媒体に登録している求職者のレジュメを確認し、自社の採用ターゲットにマッチした人材に対し、企業から求職者宛にアプローチメールを配信することができる機能です。

この機能をうまく活用することにより、効率的に自社ターゲットへ訴求できます。

ただし、スキルのある求職者には多くの企業からスカウトメールが届いている可能性があります。

フォーマットで配信するのではなく、件名や文面のカスタマイズをおこない特別感を演出するよう心がけましょう。

2-2.比較的安価な費用で採用できる

求人媒体（求人サイト）に限定して中途採用する場合の1人当たりの平均採用コストは37万円※1となっています。

IT・通信・インターネット業種の平均採用コストは42.2万円、公的機関の平均採用単価は47.3万円と、業種間で差はあるものの人材紹介や成果報酬型のサービスを活用するよりもはるかに安く採用することができます。

特に複数人数採用したい場合や、経験を問わない未経験者の採用を検討している企業は、求人媒体の活用がおすすめです。

新卒採用の、求人媒体（求人サイト）で採用をおこなった際の平均採用コストは28万円から30万円程度※2です。

なお、採用単価は採用人数や活用したサービスの料金により異なります。

※1出展：株式会社マイナビ：キャリアリサーチLab「中途採用状況調査2025年版（2024年実績）」

※2出典：出典：株式会社マイナビ：キャリアリサーチLab「2024年卒 企業新卒内定状況調査」

2-3.転職潜在者層にアプローチできる

実際に転職活動をしていない人でも、今後に備えてであったり興味本位であったり、求人媒体を検索している人は多いようです。

今すぐに転職したいわけではなく、どこか良い会社があれば話を聞いてみてもいいかもと思い、登録している人も多くいます。

その際、求職者は「業種」や「福利厚生」はもちろん「企業カルチャー」や「成長環境」など、さまざまな条件で転職先を検索するため、

自社のニーズにあった求職者に認知をしてもらえる確率があがります。

転職活動はタイミングもあります。いつどこで誰と素敵な出会いがあるかわからないので、掲載する原稿やスカウト1通にも想いを込めて掲載しましょう。

続いては、求人媒体に掲載するデメリットとその対策方法を紹介したいと思います。

3-1.採用工数がかかる

求人掲載がスタートすると、応募者のレジュメの確認、合否の選定、不合格者への連絡、求職者との面談日程調整、面接前の事前連絡などを自社でおこなう必要があり、求人掲載中の応募者対応に手間がかかる可能性があります。

また、人材紹介や縁故紹介など、求人広告以外での採用活動を同時並行でおこなっている場合、別経路からの紹介にも対応する必要があるため、これまで以上に工数が増えてしまうことが懸念されます。

事前準備をおこないましょう

事前に書類選考の基準のすり合わせを社内でおこないましょう。

人事だけではなく、事業部とのすり合わせが必要な場合は、事前にターゲットをすり合わせをしておくとよいでしょう。

採用に不慣れな事業部の場合、スキルの高い人物像を要求してくるケースもあるため、期待値調整が重要です。

また掲載期間中はできる限り面接を優先できるスケジュールにしておくべきかもしれません。求職者との調整工数を削減できると同時にスピード対応することによって、貴社に対する志望率向上が期待できます。

その他にもメールフォーマットの設定をおこなっておいたり、求職者からの連絡を確認する担当を決めておいたりするなど、事前に準備をすすめておきましょう。

採用担当が1人でどうしても工数が割けない場合は、採用代行などを活用することをおすすめします。

【2025年6月最新】採用代行（RPO）の料金相場｜アウトソーシング会社12社を比較
採用活動には工数がかかるため、応募者対応やスカウトの代行などのノンコア業務を外部に依頼するケースも増えてきました。
本記事では、採用代行で依頼できる業務や採用代行会社をご紹介しております。ぜひ参考にしてみてください！

3-2.費用を払っても確実に集まるとは限らない

先行投資である転職媒体の場合、掲載したにも関わらず「自社採用ターゲットからの応募が集まらず、結果採用に至らない」というケースが発生する場合もあります。

求人掲載を検討する際には、掲載してみなければ分からないというリスクがあることを念頭におきましょう。

自社ターゲットに合った転職媒体選定と求人原稿制作をおこないましょう

転職媒体により求職者の志向性や特性が異なります。自社ターゲットの採用に最も適したサイトはどれかをしっかり見極めましょう。

またサイトによって付属の機能なども異なるので、スキルのある人材の採用を検討する場合、スカウトメール機能などについても事前に確認しておくとよいでしょう。

求人媒体はあくまで広告です。ターゲットに振り向いてもらう原稿を制作するためには採用ターゲットを明確にして、求職者が応募をしたくなる求人原稿コンセプトを立てることが重要です。

求人原稿のノウハウは、営業担当や求人広告会社によって異なるため、信頼できるパートナーに依頼するようにしましょう。

ここでは、求人媒体に掲載する際に重視すべきポイントを紹介します。

4-1.各求人媒体の特性を把握

求人媒体により、年齢・性別・得意とする業種・職種、求職者の志向性などが異なります。

マイナビ転職やエン転職、リクナビNEXTなど、どのような業種・職種にも対応している「総合求人媒体」も複数数ありますが、

経験スキルの高い求職者が集まる求人媒体もあれば、20代の若手や未経験者が多い求人媒体などもあります。

その他にも業界や職種に特化している、地方採用に強いなど、求職者属性に特化をした転職サイトも複数あるので、それぞれのサイトの特性や自社ターゲットの会員数などをしっかり見極めた上で自社に最適な転職サイトを選定することが重要です。

そのためにも、まずは自社内で求める人物像をペルソナ化し、ターゲットを明確にしておくことをおすすめします。

4-2.付属の機能を確認する

スカウトメール機能

特にスカウトメールについては、1つめのメリットでも取り上げたように、貴社ターゲットに対し直接アプローチのできるツールです。

採用成功率を高めるためにも機能面をしっかり確認しておきましょう。現在の中途採用では、掲載してからスカウトを活用することがほとんどです。求職者のレジュメが見れるのか、スカウトメール配信通数は何件なのか、有料なのか無料なのか、文面のカスタマイズは可能なのか、など詳細に確認しておきましょう。

原稿修正が可能か

求人サイト特性に合わせ媒体選定をおこなったにも関わらず、予想以上に応募が集まらないなどの不測の事態がおこった場合、PV数や応募数などの効果を確認しつつ「原稿修正」をおこなった方がよい場合もあります。

求人サイトによっては、原稿修正が有料な転職サイトもありますので、事前に原稿修正の有無についても確認しておくべきでしょう。

この他にも不採用通知時の連絡方法、面接ドタキャンを防ぐ機能が設置されているなど、転職サイトにより備えている機能が異なります。これらの機能を事前に把握することでスムーズな採用につながります。

4-3.費用対効果を考慮する

採用活動に充てる資金もそれぞれの会社によって異なるでしょう。

採用活動を成功させるために、転職サイトごとにどれくらい費用がかかりどれくらいの効果が見込めるのか。

求人コンサルタントなどに情報をあおぎ、事前にリサーチをおこないましょう。

同業他社での実績や効果、時期変動などを考慮し、自社の場合の想定を見極めます。

安かろう、悪かろうでは求人を出す意味がないので、予算だけで判断をせず、他社実績など費用対効果を意識しながら求人サイトを選ぶことをおすすめします。