【新卒採用】人手不足を解消する新たな採用手法
通年採用

日本では深刻な人手不足が続いており、多くの企業は若手人材の確保に苦戦をしています。特に新卒採用においては各社採用が激化しています。
そこで本記事では
・人手不足の現状
・新卒採用における人手不足に対しての対処法
・新卒採用における人手不足におススメサービスの紹介
に関して解説していきます。
目次
- このような企業におすすめ!
・若手人材の採用動向を知りたい
・若手人材の採用戦略を立てたい
・若手人材の採用事例を知りたい
1.人手不足の現状
帝国データバンクの人手不足に対する企業の動向調査(2023年4月)によると、正社員不足と感じている企業は 51.4%で、前年調査時(2022年4月)と比べて5.5p上昇しており過去最高を記録しています。
業種別でみると、「旅館・ホテル」が75.5%で最も高く、次いで「情報サービス」(74.2%)、「メンテナンス・警備・検査」(67.6%)という結果になりました。さらに、コロナによる深刻な影響を受けた「飲食店」も61.3%の企業が人手不足と回答しています。
このように人手不足を感じる企業の割合が多い中で、その解消のためには各社どのような対策を取っているのでしょうか。
日本・東京商工会議所の「人手不足の状況および新卒採用・インターンシップの実施状況に関する調査」によると、人手不足解消のための対策として特に多かったのが正社員の採用です。また、そのほかにも賃上げの実施、募集賃金の引上げ、福利厚生の充実などが挙げられました。
しかし、人手不足を感じる企業のすべてがこのような取り組みを実施できているわけではありません。同じく日本・東京商工会議所の調査によると、新卒採用を実施したものの約2割の企業が「募集したが、全く採用ができなかった」と回答をしており、人手不足を解消することは容易ではないことがわかります。
2.人手不足の原因
次に、日本の人手不足の原因についてみていきましょう。
少子高齢化
出典:内閣府「令和4年版高齢社会白書(全体版)」
日本は、急速に少子高齢化が進行している国のひとつです。日本の総人口は2008年をピークに減少しており、中でも生産年齢人口(15〜64歳)に関しては1995年をピークに減少しています。2022年には出生数が80万人を割り込むと今後も生産年齢人口が減少していくことがわかります。
総務省の推計によれば、生産年齢人口の比率は2020年:2065年で100:60もの差が生じるという予測が出ています。
このように、日本の人口縮小は今後も継続することが予測されており、多くの企業で労働力の獲得が激化することが想定されます。
業種別の濃淡
■人手不足の職業
職種 | 求人倍率 |
全ての職業計 | 1.22倍 |
建設関連の職業 | 5.15倍 |
サービス関連の職業 | 2.98倍 |
■人手過剰の職業
職種 | 求人倍率 |
全ての職業計 | 1.22倍 |
事務関連の職業 | 0.51倍 |
運搬・清掃・包装などの職業 | 0.82倍 |
出典:一般職業紹介状況(令和5年3月分及び令和4年度分)について
建設・サービスに関する業種は人手不足が著しい一方、事務関連、運搬・清掃・包装などに関する業種は人材の余剰が発生しています。
「求人を出しても人が集まらない」と困る企業がある一方で「仕事を探しているのに良い仕事に出会えない」と悩む求職者がおり、企業と求職者の間で求める能力、労働条件などのミスマッチが起きています。
近年では週休二日制・残業が少ない、休暇が整っているなどワークライフバランスを求める求職者と、企業の働く環境や条件面でのミスマッチが慢性的な人手不足という事象を引き起こしていると考えられます。
外国人観光客による消費の増加
政府が4月28日に新型コロナウイルスの水際対策を終了し、さらに5月8日に感染症法上の分類が5類に移行され、行動制限の緩和にともない人流が戻ってきました。
国内旅行者の増加や外国人観光客の流入により、サービス業(特に宿泊・飲食業)は深刻な人手不足に陥っています。さらに消費マインドが改善し「アフターコロナ」に向けて国内でも人の流動が多く景気が回復傾向にあるため、人手不足を加速させています。
3.人手不足の対処方法
人手不足解消を後回しにしてしまうと、事業が縮小する・残業時間が増える・社員のモチベーションが低下するなどの問題が起こりうる可能性があります。上記課題点を解決していくためにその対処法について詳しくご紹介します。
労働力獲得のため第二新卒を採用する
労働力獲得のため、新卒や中途採用だけでなく第二新卒採用を活用することが有効です。
近年では第二新卒者の採用が活発化してきており、多くの企業で導入が検討され始めています。
出典:株式会社ネオキャリア「20代未経験採用状況に関するレポート」
弊社で調査をした「20代未経験採用状況に関するレポート」によると、20代若手未経験採用を実施していると答えた企業が49%と、約半数の企業が第二新卒の採用を実施していることがわかります。さらに、今後1年間に第二新卒採用を予定している企業は全体の半数を超え、52%という結果となりました。
第二新卒者を採用することで、企業にとっては教育コストを抑えられ、将来性が期待できる若手人材が採用できるなどのメリットがあります。
優秀な第二新卒者を採用するためには、前職を辞めた理由やキャリアプランが明確であるかなど、さまざまなポイントに注意しながら、人手不足解消に向けて第二新卒採用をスタートさせてみてはいかがでしょうか。
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業務の効率化を図る
人手不足の最も一般的な解決策の一つは、業務効率化です。業務の「ムリ」「ムダ」「ムラ」を省くために、現状を分析し、自社の課題を整理することが大切です。
具体的な方法としては、生産性向上のためのプロセス改善や自動化の導入をし、業務プロセスの見直しや新しいテクノロジーの活用により、労働力を最適に活用することができます。
働き方の多様化を図る
ライフスタイルが多様化した現代は、働く人の置かれた個々の事情に応じた、多様な働き方の実現が求められています。
働き方の多様化を例に挙げると、テレワークやフレックス制度などさまざまです。 特にここ最近働き方の多様化が重要視された背景の1つに新型コロナウイルスの蔓延が挙げられます。感染防止の観点からオフィスへの通勤、出社が抑制を推奨されることで、テレワークの導入に踏み出した企業は少なくありません。
社会の変化に対応する働き方としてテレワークの導入が進んだことで、地方で暮らしながら都市の企業と仕事をしたり、地元で子育てや介護をしながらこれまでの仕事を続けられたりといった働き方の選択肢がひろがるきっかけになりました。
働き方を多様化することにより、多様な人物のライフスタイルに応えることができ、人の流出を防ぐことができます。
4.人手不足に役立つサービス
ターゲットの拡大や給与待遇の向上をおこなっても、採用手法をアップデートしなければ効果が出ない可能性もあります。ここでは人手不足の解消に役立つサービスをご紹介します。
人材紹介
新卒紹介サービス│就職エージェントneo
特徴 | のべ1万社以上の企業が利用 |
年間約18万人と圧倒的な登録学生数 | |
内定辞退率低下に向けた取り組み |
- 提供会社:株式会社ネオキャリア
第二新卒紹介サービス│Liber Career(リーベルキャリア)
特徴 | 候補者一人ひとりと初回2時間の面談。内定承諾率は業界平均の2倍の67%! |
平均8時間以上のヒアリング・マインドセットのため入社後のミスマッチが少ない | |
第三者だからこそ気付く魅力、エージェントだからわかる他社との違いをもとに候補者を紹介 |
- 提供会社:株式会社ネオキャリア
ダイレクトリクルーティング
ダイレクトリクルーティング|Wantedly(ウォンテッドリー)
特徴 | 採用ターゲットに自由自在にアプローチが可能 |
20代~30代の若手層に強い | |
サービス継続率が95% |
求人広告
求人広告|エン転職
特徴 | 日本最大級の会員数を保有する総合求人広告 |
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会員の7割以上が35歳以下の転職コア層で、割合は主要求人広告の中ではNo.1の実績 |
求人広告|Re就活
特徴 | 中堅・中小・ベンチャー企業が求める若手人材が集まる |
「ヤングキャリア」「第二新卒」にターゲティング | |
求人広告史上初のWeb面接機能搭載し、日程が合わない求職者や地方の求職者との面接を可能に |
5.まとめ
いかがでしたでしょうか。
近年、売り手市場であることから、多くの企業で新卒採用をはじめとする若手採用に苦戦をしています。「人手不足の現状」「人手不足に対しての対処法」「人手不足におすすめのサービス紹介」など、時代の流れに沿った方法に関してお伝えさせて頂きました。その中でも、採用活動をアップデートし続けることが人手不足解消のカギとなります。
本記事でご紹介した各サービスの詳細や自社に合った解決策のご提案も可能ですので、まずはお気軽にご相談ください。
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元人事の経験をもとにいつでも頼れる存在に
人事を約2年経験後、2016年より人材紹介サービスを活用した企業様のご支援をさせていただいております。話題の人材紹介ツールやトレンドをわかりやすくお伝えすることが得意です。
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保宗/人材紹介領域
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