2024年4月時点の有効求人倍率は1.26倍との調査結果から、中途採用市場は未だ採用難といえます。

2023年度の正社員の転職率は7.5％と過去最高水準が続いています。

転職希望者の転職理由の1位は給与の低さや仕事内容への不満が上位を占めていますが、転職先に求める条件は給与や仕事内容だけではありません。

また、求職者は選考時から企業の見極めもおこなっているとの結果がみられました。

今回は中途採用の市場動向や、求職者が転職活動時に企業に求めるものについてのアンケート結果などを解説します。

ぜひ中途採用活動の参考にしてください。

本記事では、

・最新の中途採用の市場動向

・求職者の転職動向

・おすすめの中途採用媒体

などについてご紹介します。

中途採用の動向と状況を掴んで、採用活動のヒントにしていただければ幸いです。

1．最新の中途採用の市場動向とは

引き続き売り手市場

新型コロナウイルスの影響で、一時期、有効求人倍率と求人数ともに下がりましたが、ここ最近は徐々に戻ってきています。

中途採用の市場動向としては、引き続き、売り手市場が続いています。

売り手市場とは、求人倍率が1.0を超え、求職者が求人を選べる状況のことを指します。

出典：厚生労働省「一般職業紹介状況(令和6年4月分)について」

採用意欲が回復

売り手市場が続いているため、企業側としては採用難が加速しています。

リクルートワークス研究所によると、中途採用の見通しを従業員規模別に見ると、全ての従業員規模で「増える」が「減る」を上回り採用意欲は昨年に引き続き高まっているといえます。

出典：リクルートワークス研究所「中途採用実態調査（2023年度上半期実績、2024年度見通し　正規社員）」

業種別に見ても中途採用の見通しは「増える」が「減る」を上回り、特に大きく上回っているのは情報通信業、運輸業、飲食店・宿泊業でした。

いずれも人手不足が目立つ業種や、成長産業です。

出典：リクルートワークス研究所「中途採用実態調査（2023年度上半期実績、2024年度見通し　正規社員）」

多様な勤務形態への対応

コロナ禍を経て、勤務形態の多様化が進みました。

主に、テレワークや時差出勤です。

働く場所や時間を限定せず、柔軟に働けることがメリットで、採用の面では、海外人材や地方在住の求職者なども対象にできるのでターゲットの幅が広がります。

転職希望者にアンケートをとったところ、「転職を検討する際、在宅勤務ができるかを考慮に入れるか」という質問に対し、約6割の転職希望者が「考慮に入れる」と答えています。

出典：Manegy「【最新調査発表】在宅勤務の希望者割合は？ 結果から見える「優良人材確保の道」」

オンライン会議・オンライン面接

多様化が進んだのは勤務形態だけではありません。

テレワークの影響もあり、オンラインでの会議や面接が主流になりつつあります。

会議のオンライン化が進むことで、移動時間や会議室の準備時間などの手間やコストを削減することができます。

面接も同じで、手間やコストの削減に加え、応募者の参加率が高いことや面接を録画することで簡単に記録ができることも利点となっています。

実際に面接をオンラインで実施しているのは、50名以下の企業が38.9％、51～300名の企業が55.6％、301名以上の企業が70.4％と高い結果となっています。

出典：マイナビ「中途採用実態調査（2023年）」

柔軟な労働時間管理

労働時間の見直しにおいては、職種を問わず利用できるフレックスタイム制を導入する企業も増えています。

これもテレワーク導入の影響を受けています。

フレックスタイム制では、1日の労働時間のなかで必ず勤務する時間帯をコアタイムとし、その時間帯であればいつ出社・退社しても良い時間帯をフレキシブルタイムとします。

従業員の疲労減少や生産性向上、残業や休日出勤の削減も期待できます。

労働者の価値基準の変化

「売り手市場であること」「働き方が多様化していること」を踏まえると、労働者の価値基準が変化してきているといえます。

労働に対する価値観は「お金を稼ぐため」以外にも様々なものが生まれるようになりました。

よって求職者は、より「自分の価値観を大切にして働くこと」を重要視するようになっています。

例えば、「企業が社会に提供している価値やビジョンに共感することができるのか？」「企業に自分が一緒に働きたい仲間がいるのか？」ということです。

仕事に対してだけでなく、自分や家族などプライベートを重視する傾向の高まりも見られます。

企業は働き方の多様化に対応していかなければ、売り手市場の現在、優秀な人材を獲得することは難しくなるでしょう。

求職者の転職動向についてご紹介します。

転職率は上昇

2023年の正社員転職率は、7.5%と昨年に引き続き高水準を維持しています。

中でも30～50代のミドル世代の男性が転職している比率が高まっています。

出典：株式会社マイナビ「転職動向調査 2024年版（2023年実績）」

転職理由1位は給与の低さ

転職の理由として最も多く上がっているのが、「給与の低さ」です。

次いで「仕事内容の不満」「会社の将来性、安定性に不安があった」が上がっています。

ランキング上位の項目は、ここ数年であまり変化はありません。

出典：株式会社マイナビ「転職動向調査 2024年版（2023年実績）」

転職活動期間は個人の差が大きい

今回、転職活動期間は、転職を意識して求人情報や人材紹介会社の情報を調べ始めてから内定通知を受けるまでとしています。

1ヵ月～2ヵ月未満が27.1%ともっとも多くなっており、次点で2ヵ月～3ヵ月未満が20.9%となっています。

業界や職種によって必要な期間は異なってくるため、あくまでも目安として捉えましょう。

求職者としては、会社に在籍しながら転職活動をおこなう方も少なくないため、なるべく早く転職活動を終えたいという心理が働きます。

企業としては、オンラインでの面接などを取り入れることで時間的コストを減らすことが人材獲得の鍵になるかもしれません。

出典：株式会社マイナビ「転職動向調査 2024年版（2023年実績）」

入社の決め手1位は給与の高さ

入社の決め手になった理由として最も多く上がっているのが、「給与が良い」です。

こちらの結果は、先ほどご紹介した転職理由のランキングともリンクしてきます。

転職理由の上位3つは「給与が低かった」「仕事内容に不満があった」「職場の人間関係が悪かった」ですが、入社の決め手になったことは、全体を通して「勤務条件の良さ」がランクインしています。

この結果をみてわかる通り、「自分の価値観を大切にして働くこと」を重要視するようになってきていることがわかります。

求職者の価値基準の変化に対応していくことが大切です。

出典：株式会社マイナビ「転職動向調査 2024年版（2023年実績）」

転職活動で企業に求めるもの

選考時に関わる社員に対して

求職者が転職活動で企業に求めるものの中で、選考時に関わる社員に対して求めるものでもっとも多いのが「威圧的でない、親しみやすい」です。

選考時、求職者は面接官と関わることが大半で、面接官の印象が会社の印象に直結します。

そのため、面接で悪い印象を与えてしまうと選考辞退につながりかねないので注意しましょう。

出典：株式会社マイナビ「転職動向調査 2024年版（2023年実績）」

選考フローに対して

求職者が転職活動で企業に求めるものの中で、選考フローに対して求めるものでもっとも多いのが「入社日の希望を聞いてくれる」です。

次点で「応募・面接後の返信、対応が早い」「面接の内容」がランクインしています。

これらの結果から、求職者に対して誠実さが見えることや、求職者一人ひとりにアプローチしていることが大切といえます。

出典：株式会社マイナビ「転職動向調査 2024年版（2023年実績）」

3．おすすめの中途採用媒体をご紹介！

ここからはおすすめ中途採用媒体をご紹介します。

それぞれの媒体に特徴や、強みがあるため、自社のニーズにあった媒体を選ぶようにしましょう。

1．マイナビ転職

2．エン転職

3．doda（デューダ）

4．type（タイプ）

5．女の転職

6．Re就活

7．Green（グリーン）

4．まとめ

売り手市場の現在において、ほとんどの企業の採用担当者様は採用難でお悩みのことかと思います。

労働人口の低下や企業が求める人材の高度化などさまざまな要因が絡む今、一つの対策では解決はできません。

採用難だからこそ、自分たちがどのような人物を求めるのか、なぜ必要と感じるのかを見直してみてはいかがでしょうか。

自社採用の本質を深めるいい機会になるかもしれません。

本記事では、「採用難の原因」や「中途採用の動向」をお伝えしました。ビジネス環境や、企業の採用に関する環境は日々変化しています。

また、労働者（転職者）の価値観や求めることもこれからどんどんと変わっていくでしょう。

採用担当者は、常に最新の動向をキャッチアップしながら、接点を見出していく必要があります。

本記事が貴社の有効な中途採用のために少しでもお役に立てたら幸いです。