OfferBOX（オファーボックス）の料金プランは「早期定額型プラン」と「成功報酬型プラン」の2種類から選択できます。

早期定額型プランは、採用予定人数ごとに料金が設定されており、3名の採用枠は75万円、5名枠は125万円、10名枠は250万円の利用料で、大学3年次の4月から早期に学生へアプローチできます。

成功報酬型プランは初期費用が不要で、学生の採用が決定した場合のみ1名につき38万円が発生します。

OfferBOX（オファーボックス）は年間約24万人*の登録学生を誇り、学生の2人に1人が活用しています。

さらに利用企業数も約1.8万社*と、大手から中小、ベンチャー企業まで幅広く支持されています。*2024年5月末時点

そこで本記事では、

・OfferBOX（オファーボックス）の料金表とプラン

・OfferBOX（オファーボックス）のサービス概要・特徴

・OfferBOX（オファーボックス）活用のポイント

について詳しくご紹介します。

1．OfferBox（オファーボックス）の料金プラン表と費用対効果

OfferBOX（オファーボックス）の料金プランについてご紹介します。

OfferBOX（オファーボックス）の料金プランは、企業の採用戦略や活動時期に合わせて選べる「早期定額型プラン」と「成功報酬型プラン」の2種類があります。

早期定額型プランは、採用予定人数ごとに料金が設定されています。

3名プランは75万円、5名プランは125万円、10名プラン250万円です。

成功報酬型プランは初期費用がかかりません。

採用が決定した場合にのみ1名あたり38万円の成功報酬が発生する仕組みです。

早期から学生にアプローチしたい企業や、複数名の採用予定がある企業は「早期定額プラン」がおすすめです。

ターゲット学生が限定されている企業や、採用の欠員分の補充などをおこないたい企業、初期費用を抑えたい企業は「成功報酬型プラン」がおすすめです。

以下で、各プランの詳細を解説します。

早期定額型プラン：母集団形成を最大化するスケジュール

OfferBox（オファーボックス）の早期定額型プランは、インターンシップや早期選考の母集団形成に特化したプランです。

最大の特徴は、大学3年次の4月（採用広報解禁前）からアプローチを開始できる点にあります。

例えば、2027年卒（27年卒）採用であれば2025年4月から、2028年卒（28年卒）採用であれば2026年4月から利用可能です。

早期から動くことで、大手ナビサイト公開前に優秀な層と接点を持てるため、採用競合との差別化に直結します。

さらに、採用目標人数に合わせてプランが用意されており、それぞれ利用料金や送付可能なオファー数が異なります。

早期定額型プランは3名から10名までの枠があり、料金は75万円から250万円です。

各プランにおいて、入社合意枠を超えて採用する場合、成功報酬で38万円／名の料金が加算されます。

上記以外にも、採用目標人数に合わせてプランを調整することが可能なため、料金詳細について気になる方は下記よりお問い合わせください。

成功報酬型プラン：採用コスト高騰リスクを回避しやすい

OfferBox（オファーボックス）の成功報酬型プランは、説明会や本選考など、就活が本格化する時期の母集団形成に最適なプランです。

大学3年次の3月（採用広報解禁）以降から利用可能で、最大のメリットは「完全成果主義」によるコストパフォーマンスの高さにあります。

初期費用や月額利用料などの固定費は一切かかりません。

費用が発生するのは、学生が内定を承諾し「入社合意」に至ったタイミングで、1名につき38万円のみです。

早期定額型プランと異なり、送付可能なオファー数は1名採用枠につき40枠に設定されています。

さらに、万が一内定辞退が発生した場合には、成功報酬費38万円を「全額返金」する制度が整っています。

「せっかく費用を払ったのに採用できなかった」という金銭的なリスクをゼロに抑えられるため、採用予算が限られている企業や、急な欠員補充をおこないたい企業でも安心して導入しやすいプランです。

プラン別シミュレーション：自社に最適なのはどっち？

OfferBox（オファーボックス）を導入する際、「早期定額型」と「成功報酬型」のどちらを選ぶべきかを判断すべき軸は、「採用予定人数」と「開始時期」です。

1. 3名以上の採用なら「早期定額型プラン」がお得

年間を通じて3名以上の採用を計画している場合、早期定額型プランの方が1名あたりの採用単価を抑えやすくなります。

3名プラン/75万円の場合、1名あたりのコストは25万円です。

成功報酬型の38万円と比較して、1名あたり13万円のコストダウンが可能です。

また、早期接触が可能で 大学3年次の4月から接点を持つことができるため、就活解禁前に高学歴層や理系学生などの優秀層を囲い込めるメリットがあります。

2. ピンポイント採用や欠員補充なら「成功報酬型プラン」

1〜2名の少数採用や、採用活動の後半戦で急遽人数を追加したい場合は、成功報酬型プランが適しています。

入社合意に至るまで費用が発生しないため、採用予算の無駄打ちを防ぐことができます。

そのため、柔軟な運用をしやすく、「良い学生がいれば採用したい」といった、サブの採用手法としての運用にも向いています。

2．OfferBOX（オファーボックス）の特徴

次に、OfferBOX（オファーボックス）の特徴について解説します。

学生の利用率が高い

OfferBOX（オファーボックス）の学生登録数は年間約24万人となっており、新卒学生の2人に1人が利用していると言えます。*2024年5月末時点

この背景には、大学生協との業務提携により、全国203以上の大学を通じて各学年20万人以上の学生にOffer Box（オファーボックス）を周知できるようになったことが関係しており、新卒採用におけるダイレクトリクルーティングサービスの代表格として認知されています。

またHR総研が就活生を対象に実施した「最も利用した就職ナビ・逆求人サイト」の調査の結果では、逆求人サービスの中でOfferBox（オファーボックス）が5年連続で「新卒オファー型就活サイト学生利用率No.1*」に選ばれています。

*出典：HR総研/ProFuture株式会社 2018〜2022年調査（2019〜2023年卒学生対象）

高いオファー開封率を誇る

OfferBOX（オファーボックス）のオファー開封率は82％*となっており、ダイレクトリクルーティングサービスの中でも高い実績を誇ります。

OfferBOX（オファーボックス）の特徴として、企業・学生共にオファーの流通制限が設けられており、企業側は120枠（※3名プランの場合）、学生側は15枠に設定されています。

さらに企業からのオファーは「1通ずつ」しか送れない仕組みになっているため、学生のもとへ大量のDMが送付され、オファーが埋もれてしまうという心配もありません。

このように、企業・学生双方にオファー流通制限を設けることで、オファーの開封率を上げ「学生に見てもらえる」オファーを実現しています。

*OfferBOX23年卒利用実績データのうち、プロフィール入力率80％以上の学生が対象

幅広い層の学生が登録

OfferBOX（オファーボックス）は、幅広い層の学生登録者を誇ります。

首都圏だけではなく北海道から沖縄、さらに海外までさまざまなエリアの学生が登録しています。

さらに登録学生の大学群をみると、上位校学生が約4割を占める結果*となっています。

また、文理別でみると文系55.25％、理系44.75％の割合*で、特に理系学生の中でも「情報系」「化学・物質系」「生物系」「機械系」を専攻する学生の割合が高い傾向です。

*24年卒　2022年7月時点

学生検索軸が豊富

OfferBOX（オファーボックス）では、学生が登録する際のプロフィール項目が細かく分かれている点が特徴です。

プロフィール項目数は34項目にもおよび、学生のハード情報からソフト情報（能力や志向性など）まで幅広く閲覧が可能です。

これにより、企業は学生を検索する際に細かくセグメントを分けて、自社に合った学生をスクリーニングすることができます。

さらにOfferBox（オファーボックス）に登録している学生は適性検査を受けられるため、企業はその結果をもとに自社に合った学生を絞り込むことができます。

そのほかにも、効率的な採用を実現するために活用できる機能が豊富ですので、OfferBOX（オファーボックス）の特徴や機能について知りたい方は下記よりお問い合わせください。

3．OfferBOX（オファーボックス）の評判

本章では、実際にOfferBOX（オファーボックス）を利用している企業からの口コミから、サービスの評判について解説していきます。

自社にマッチする学生の絞り込みがスムーズ

企業が学生検索をおこなう際、学校名や学部名のほかにも志望業界や志望職種、さらには自己PRやこれまでの経験など、さまざまな情報から自社にマッチした学生を抽出することが可能です。

さらにOfferBOX（オファーボックス）には適性検査機能が搭載されており、自社の活躍社員に似た学生を簡単に探すこともできます。

このように、学生の能力や経験、志向性などから自社が求める人材にピンポイントでアプローチできる点が特徴と言えます。

通知機能やチャットを活用したコミュニケーション

OfferBOX（オファーボックス）では、学生からのメッセージを見逃さないように通知でお知らせが届くようになっています。

さらに、学生とのやり取りをチャットでおこなうことが可能なため、企業・学生双方のコミュニケーションが取りやすい点が特徴です。

外部ツールとの連携が可能

OfferBOX（オファーボックス）では、オファー承認のあった学生情報を外部の採用管理ツールと連携させることが可能です。

これにより、複数サービスを利用している企業は学生情報を一元管理できるため、効率的な採用を実現できます。

ニッチな層にもアプローチが可能

OfferBOX（オファーボックス）では、首都圏だけではなく北海道から沖縄、さらに海外までさまざまなエリアの学生が登録しています。

さらに文理別でみると、文系55.25％、理系44.75％の割合のため、地方の理系採用など、母集団形成が難しいニッチな層にもアプローチが可能です。

加えて、OfferBOX（オファーボックス）経由で就職した学生のうち68％は当初の志望業界とは異なる業界へ就職したというデータ*もあり、学生からの認知度が低い企業でも、自社の魅力を最大限学生に届けることができます。

*出典：OfferBox 2023年卒利用実績データ

4．OfferBOX（オファーボックス）の利用に向いている企業の特徴

OfferBOX（オファーボックス）の利用に向いている企業にはどのような特徴があるのでしょうか。

ここではOfferBOX（オファーボックス）の特徴をもとに、サービスを効果的に活用できる可能性の高い企業の共通点について解説していきます。

学生からの認知度に課題がある

一般的に、ダイレクトリクルーティングサービスは学生に直接アプローチができる”攻めの採用”を実現できるため、学生からの認知度に課題があり、ほかの手法では他社に埋もれてしまうという企業におすすめです。

さらに、前章でもご紹介した通り、OfferBOX（オファーボックス）を使って就職活動をした学生のうち68％は当初の志望業界とは異なる業界へ就職したというデータ*もあるため、企業認知度に左右されないサービスであることがわかります。

加えて、企業と学生のマッチ率を算出したデータでは、従業員規模100～499名のマッチ率が37％と最も高く、次いで従業員規模1,000名以上のマッチ率が29％という結果*でした。

この結果より、必ずしも大手企業のマッチ率が高いわけではなく、中小企業への興味関心がある学生も多く登録していることがわかります。

*出典：OfferBox 2023年卒利用実績データ

ターゲット学生の母数が少ない

理系採用など、新卒学生における母数がそもそも少ないターゲットでも、OfferBOX（オファーボックス）は有効です。

例えば、理系学生の中でも特に母数が少ないと言われる機械・電気・電子系の学生でも、1学年あたり約8,000名*¹の登録数を誇っています。

年間約24万人*²の学生が活用するサービスであることからも、ほかのサービスと比較して登録学生の幅が広い特徴があります。

*¹出典：OfferBox 2023年卒利用実績データ／*²出典：2024年5月末時点

早期から採用活動をはじめたい

OfferBOX（オファーボックス）は、3年次4月の採用広報解禁日前から利用可能なため、インターンシップや早期選考の母集団形成に活用できます。

さらに、学生のプロフィールでは「インターンシップへの参加希望有無」が確認できるため、早期から活動をはじめたい企業におすすめです。

採用単価を抑えたい

一般的に、ダイレクトリクルーティングは採用単価を抑える手法として注目されています。

中でもOfferBOX（オファーボックス）の早期定額型プランは、75万円／3名の採用が可能なため、1人あたりの採用単価を25万円に抑えられます。

そのほか、採用単価の削減方法について気になる方は以下の資料もご活用ください。

5．OfferBOX（オファーボックス）の効果的な使い方

本章では、OfferBOX（オファーボックス）を効果的に活用し、採用成功につなげるための方法についてご紹介します。

オファーのテンプレートを活用する

OfferBOX（オファーボックス）では、学生へのオファー文面を複数のテンプレートとして保存することが可能です。

担当者ごとに10件まで保存が可能なため、学生の属性や志向性に合わせて効率的にオファーを送付することができます。

さらに、作成したテンプレートは自社の採用担当者間で共有が可能なため、開封率・承諾率の高い文面を共有し、効率化することも可能です。

日程調整を自動化する

OfferBOX（オファーボックス）の機能として、日程調整を自動化できる仕組みがあります。

この機能は「かんたん日程調整」と呼ばれ、学生からのオファー承認と同時に説明会や選考会などのイベント日程を自動送付することが可能です。

さらに、イベントは複数設定が可能なため、インターンシップやカジュアル面談、説明会など、目的に合わせて使い分けることが可能です。

学生の意欲が高いうちに次回接点の案内を送れるため、採用担当者の工数が割けず日程調整に時間がかかってしまっている企業におすすめの機能です。

他社の運用状況と比較する

OfferBOX（オファーボックス）には「活動分析」と呼ばれる機能が用意されています。

この機能は自社のサービス運用状況を同業種・同規模の他社と比較し、オファーの効果を振り返ることが可能です。

さらに学生属性別のオファー承認率をデータで見ることが可能なため、他社と比較した際の自社の運用・効果状況を図れるのはもちろん、自社の採用ターゲットの見直しにも活用ができます。

このように、OfferBOX（オファーボックス）は活用次第で大幅に効果改善が図れるため、運用のポイントを押さえることが大切です。

6．まとめ

OfferBOXは年間24万人の学生が利用するダイレクトリクルーティングサービスで、早期定額型と成功報酬型の料金プランがあります。
学生利用率が高く、詳細な検索軸でターゲット学生を絞り込めるため、認知度が低い企業やニッチな層の採用に有効です。

＜記事の3つのポイント＞
1. 柔軟な料金プラン
早期定額型と成功報酬型の2つのプランがあり、企業の採用戦略や時期に合わせて選択が可能

2. 高いリーチ力とマッチング精度
学生の2人に1人が利用し、詳細な検索軸でターゲット学生を絞り込める

3. 認知度向上とニッチ層へのアプローチ
学生認知度が低い企業や理系採用など、ターゲット母数が少ない企業に有効

自社で導入した場合の金額感や自社の採用ターゲット数の算出も可能ですので、お気軽にお問い合わせください。