サービス導入背景

今回の企業は、年度によって採用目標人数や採用ターゲットの割合が変更するため、毎年採用ツールを見直す必要がありました。

元々上位校学生は採用割合の約8割を占めていましたが、24年卒からはよりターゲットを絞って効率的に採用をおこないたいということで、上位校学生に特化した採用手法を検討されていました。

さらに、これまで理系学生の採用目標割合は2割でしたが、24年卒では5割まで引き上げたいというご要望をいただきました。

理系学生は文系学生と比べ、学内スケジュールの関係で就職活動期間が限られています。そのため、早期に動き出す理系学生と接点を持つための手段として、TECH OFFER（テックオファー）の導入をご決定いただきました。

サービス活用方法

理系学生向けのイベントを企画し、TECH OFFER（テックオファー）を通して集客をおこないました。TECH OFFER（テックオファー）は理系学生に特化したダイレクトリクルーティングツールのため、自社のターゲットに沿った学生に効率的にアプローチすることができます。

さらに、就職サイトや採用ホームページなど、ほかの採用媒体では該当のイベント情報は一切打ち出さず、TECH OFFER（テックオファー）限定の情報として学生に発信することで特別感を醸成し、学生の興味を惹きました。

具体的施策

TECH OFFER（テックオファー）用の理系学生向け限定イベントの実施

TECH OFFER（テックオファー）限定と打ち出したことで希少性の高いイベントとして学生の興味を惹くことができました。

結果的にオファーを承認した学生の約6割がイベントに参加し、ターゲット学生へピンポイントに企業の魅力を訴求することで質の高い母集団形成が実現できました。

TECH OFFER（テックオファー）の独自機能を活用し、イベントの案内を4,000通以上送付

TECH OFFER（テックオファー）はほかのダイレクトリクルーティングサービスと異なり、スカウトが受諾されなかったとしてもスカウト通数を消費せずに再度リマインドメッセージを送ることができます。そのため「スカウト通数を消費したものの、学生からの反応が全くなかった」という事態を防ぐことができます。

このようにTECH OFFER（テックオファー）では、アプローチできる学生の数を担保しながら、ターゲット学生に刺さるメッセージの効果検証をおこなうことが可能です。

また今回の事例では、学生からの反応率が最も高い文面を使い、理系学生向け限定イベントの案内を4,000通以上送付しました。ターゲット学生に絞って一斉にアプローチができる点は、採用目標数の多い企業にとって大きな利点だといえるでしょう。

毎月テックオーシャンとネオキャリアとの三者ミーティングを実施

ご支援企業、テックオーシャン、ネオキャリアの三者間で毎月ミーティングをおこいました。ミーティングでは毎月の採用活動の振り返りや課題点の共有、さらに改善に向けた施策の相談を実施しました。

このように採用状況を随時共有できる場を設けることで、早期の課題発見や改善点のご提案ができ、適切に採用活動のPDCAを回すことができたと考えています。

結果

オファーを承認した学生の約6割が会社説明会に参加

ターゲットを絞った限定イベントを実施したことで学生の興味を引くことができ、オファーの承認をした学生の約6割が会社説明会に参加しました。質の高い企画とオファー送信数の掛け合わせで狙っていたターゲットの母集団形成を成功させることができました。

理系学生約150名と早期に接触

早期接触を目的として導入したTECH OFFER（テックオファー）ですが、結果的に約150名の理系学生と接触することができました。

さらに、ターゲットである上位校学生・情報工学系学生に絞ってアプローチができたことにより、以前と比較してターゲット学生の含有率も向上しました。

早期に内定承諾を獲得

TECH OFFER（テックオファー）を活用したことで、早期に内定を獲得することに成功しました。

具体的には1月に1名から内定承諾、さらに5月に累計13名の内定出しのうち3名から内定承諾を獲得することができました。

特に、ほかに活用している新卒採用サービスと比較して、最も早く内定承諾を得られたのがTECH OFFER（テックオファー）でした。

まとめ

今回の事例では、早期の母集団形成施策を打ち出せたことに加え、自社のターゲットに合った採用サービスを適切に選択できたことが採用成功のポイントといえるでしょう。

特に今回のターゲットである上位校学生・理系学生はほかの属性と比較して就職活動の動き出しが早いことや、そもそもの母数が少ないことが特徴です。そのため、インターンシップ期間から接点を作り、自社を認知させることが非常に重要です。

さらに、学生からの認知度が高くともターゲット学生の集客がうまくいくとは限らないため、ターゲット学生が多く含有する採用サービスを見極めて活用していくことが大切です。

今回の事例を通して「理系学生の採用を強化したい」「理系採用に特化したサービスを導入したい」とお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。