新卒採用は採用活動の早期化や内定辞退の増加などの影響により、年々採用難易度が高まっています。

また、企業は母集団形成の難しさや業務負荷、定着率の低さなどさまざまな課題を複合的に抱えやすい状況です。

そこで、新卒採用支援サービスを活用することにより、採用業務を効率的かつ効果的に進めやすくなります。

新卒採用支援サービスのサポート内容は多様化しているため、各サービスの費用や特徴を解説します。

本記事では

・新卒採用支援サービスの費用相場と種類、特徴比較

・新卒採用の課題と新卒採用支援サービスが解決できこと

・おすすめの新卒採用支援サービスと選び方

について解説します。

1．新卒採用支援サービスとは？

新卒採用支援サービスとは、企業が新卒採用を効率的かつ効果的に進められるようサポートをおこなう外部サービスです。

新卒採用に関わる幅広い業務を専門的に支援し、主な内容には就職サイトへの掲載サポート、採用イベントの企画や運営代行、新卒紹介サービスなどがあります。

さらに、採用代行サービス（RPO）、適性検査などのアセスメントツール導入、内定者フォロー、ターゲット学生へ直接アプローチするダイレクトリクルーティングなども含まれます。

新卒採用支援サービスを活用することで、企業は自社だけではカバーしきれない広範な業務を外部のプロフェッショナルに任せることが可能になります。

大量採用をおこなう大企業だけでなく、初めて新卒採用に取り組むスタートアップ企業や、長年採用課題を抱える企業にとっても有効です。

採用活動を無理なく円滑に進める大きな助けとなります。

近年は企業の採用活動が多様化し、さらに複雑化している状況です。

そのため採用担当者の業務負担は増加し、専門的なノウハウを求める企業も増えています。

こうした背景から新卒採用支援サービスの需要は年々高まっており、導入を検討する企業が増加しています。

2．新卒採用市場の課題と背景

新卒採用市場は、少子化や採用市場の変化により難易度を増しています。

2025年卒の求人倍率は1.75倍※1と依然として高めの水準となっており、企業にとって学生の獲得競争が激化している状況です。

まず、少子化により採用可能な学生数が減少していることが大きな要因です。

特に中小規模や地方の企業では母集団形成の困難さが顕著になっており、多くの企業が採用活動に苦戦しています。

その影響もあり、学生が複数の内定を獲得しやすい売り手市場が続いています。

ほかにも、採用活動の早期化や採用DXの推進などの対応に遅れが生じている企業もあり、新卒採用の課題となっています。

本章では、新卒採用市場の課題と背景について解説をおこないます。

※1参照：リクルートワークス研究所「 大卒求人倍率調査（2025年卒）」

売り手市場

新卒採用市場では、学生に有利な「売り手市場」が続いています。

「売り手市場」は、学生数の減少だけでなく、企業が求める人材像の多様化や高度化も背景のひとつです。

求める人物像の高度化とは、学生に対してデジタルスキルや専門知識、グローバル対応力など、従来以上に高い能力や実践力を求める傾向を意味します。

そのため、ターゲットとなる学生がより少なくなり、採用が一層むずかしくなっている状況です。

一方で学生も数ある企業の中から、就職先を慎重に見極めるようになっているため、自社の魅力をしっかりと訴求することが、採用成功の大きな決め手となります。

また、学生の内定辞退率は上昇傾向にあり、内定辞退の防止は企業にとって重要な課題です。

売り手市場の中で新卒採用を成功させるためには、単に応募数を集めるだけでは不十分です。

ターゲット学生を明確にした戦略的な母集団形成や、内定後の丁寧なフォローが必要となります。

採用活動の早期化

採用直結型インターンシップの導入により、学生の就職活動は早期化しています。

採用直結型インターンシップとは、25年卒学生の選考期から解禁された、インターンシップの参加がそのまま企業の選考や内々定につながる仕組みのことです。

従来のインターンシップは職場体験が主な目的でしたが、近年はインターンを通じて企業が学生の適性や意欲を見極め、優秀な学生を広報解禁前に獲得する動きが顕著です。

企業は学生との接触をできるだけ早くおこなうことを目指し、インターンシップの開催や早期の説明会実施によって優秀な学生獲得を狙っています。

しかし、学生は内定を獲得してからも就職活動を継続する可能性が高く、採用活動期間は長期化しています。

そのため、採用担当者にはスケジュールと進捗管理、学生フォローの強化が求められるようになり、負担が増加しています。

採用DXの推進

採用CX/DXとは、「候補者体験（CX）」を向上させるためにデジタル技術（DX）を活用する採用活動」です。

具体的なサービスには、オンライン面接や動画選考、AI面接などがあり、学生にとってスムーズで魅力的な選考を提供できます。

採用DXは導入により、従来の手作業中心だった選考プロセスの一部を自動化できます。

採用プロセスの一部を自動化することで、採用担当者の負担が減り、本来のコア業務や学生対応に時間を割くことが可能です。

また、蓄積されたデータを分析することで、学生の適性や自社との適合度を把握することもできます。

運用を続けることで、自社に合った採用ノウハウの蓄積にもつながります。

さらに、オンライン説明会やSNSでの発信、迅速な連絡体制を整えやすくなるため、選考辞退や内定辞退を防ぎやすくなり、採用数の向上にも結びつきます。

採用DXは効率と質を同時に高め、学生の満足度も向上させる手段です。

いまや新卒採用に欠かせないツールの1つです。

3．採用担当者の悩み

採用担当者が直面している具体的な悩みを、3つの視点から解説します。

採用担当者の3つの悩み
・母集団形成の難しさ
・採用業務の多様化、負担過多
・内定辞退と定着率

母集団形成の難しさ

少子化と売り手市場の影響により、学生にアプローチできる機会は年々減少しています。

母集団を形成するためには、優秀な学生に自社の情報を届け、まずは興味を持ってもらうことが重要な課題です。

しかし、知名度の低い中小企業や地方企業にとっては、採用説明会や就職イベントで十分な集客をおこなうことが難しく、大きな障壁となっています。

さらに、採用チャネルは多様化しており、就職サイトやオンライン説明会、SNSなど多種多様な選択肢があるため、どのチャネルを活用して効率的に母集団を形成すべきか迷う採用担当者も少なくありません。

こうした背景から、戦略的な母集団形成が新卒採用の成否を左右する、重要な要素として浮き彫りになっています。

採用業務の多様化と負担過多

新卒採用の担当者がほかの業務を兼任している企業や、中途採用も同時に担当している企業では、採用担当者の負担が大きくなりがちです。

採用業務は企画立案からスケジュール管理、応募者対応、説明会の運営まで多岐にわたり、年間を通じて複数の業務を同時進行でおこなう必要があります。

特に従業員数が少ないベンチャー企業では、限られた人数で採用業務を担わなければならず、その負担はさらに重くなります。

採用業務のいずれかが滞れば、応募獲得の機会損失や選考辞退・内定辞退につながる可能性が高くなります。

そのため、採用活動の質を維持しつつ円滑に進めるには、業務効率化を実現する仕組みづくりが不可欠です。

内定辞退と定着率

内定辞退の増加と入社後の早期離職も、採用担当者の大きな悩みのひとつです。

学生に内定を出しても辞退されるリスクが年々高まっており、入社後も早期に離職するケースが増えています。

実際に、25年卒の内定辞退率は、24年10月時点の内定辞退率と比較して2.9ポイント高い69.1%となり、内定を辞退する学生が増加しました。

新卒採用を成功させ、入社後も長期的に活躍してもらうためには、内定者フォローの充実や研修・職場環境の改善など、一貫した支援施策の強化が必要不可欠になってきています。

そのため、採用担当者の悩みは多面的かつ深刻です。

さまざまな課題を効果的に解決するためには、採用支援サービスの活用が適切です。

※1参照：株式会社リクルート「就職プロセス調査（2025年卒）」

4．新卒採用支援サービスで解決できる課題

新卒採用支援サービスは、多様な採用課題に対し具体的かつ実践的な解決策を提供、サポートします。

採用戦略の立案にとどまらず、ターゲット学生の明確化や適切な母集団形成方法の選定、選考プロセスの設計や採用活動全体の効率化まで、幅広く対応する点が大きな特徴です。

企業ごとの状況に合わせた最適なサポートをおこない、採用目標の達成を後押しします。

新卒採用支援サービスが具体的にどのような課題を解決できるのか、ポイントごとに解説します。

母集団形成や選考設計、企業説明会の運営支援

採用支援サービスには、母集団形成や選考設計、企業説明会の運営支援などをおこなうサービスがあります。

母集団の形成段階の例として、企業が魅力的で効果的な求人情報を作成できるようにサポートをおこないます。

さらに、ターゲット学生に向けて最適なアプローチ方法を提案します。

たとえば、理系学生には自社の専門性を活かした研究内容や実績のPR、文系学生にはキャリアパスや研修制度の強調、地方学生にはオンライン説明会や交通費補助の案内といったように、属性に応じたメッセージやチャネル選定を具体的に示します。

ほかにも、企業説明会の企画や運営を支援します。

オンライン説明会を含む多様な企業説明会の運営をサポートし、学生が参加しやすい環境を整えます。

選考フローの構築や効率化も支援領域です。

採用活動全体の質とスピードを高めるために、企業ごとの課題を洗い出し、適切な選考フローの構築支援をおこないます。

コスト削減、ROI分析、採用戦略の見直し

新卒採用支援サービスでは、採用活動にかかる費用対効果（ROI）を詳細に分析します。

不要な採用コストを洗い出し、採用チャネルの選定や広告戦略の見直しをおこないます。

採用コストの分析や採用戦略の見直しにより、限られた予算の中でも質の高い人材を効率的に獲得しやすくなります。

特に、採用予算に制約のある企業にとっては、採用コストを意識した戦略的な支援は欠かせないサポートとなります。

インターンシップ設計、SNS/オンライン施策

インターンシップは、新卒採用における母集団形成で欠かせない戦略のひとつです。

新卒採用支援サービスには、インターンシップの企画立案やターゲット学生の設定に加え、プログラム運営や学生評価の基準づくりまでを包括的に支援するものがあります。

さらに、採用支援サービスにより、SNS運用や動画配信サービスへの広告出稿などを通じて、ターゲット学生への情報発信やエンゲージメントを高める施策も依頼可能です。

学生との接点を広げ、多角的に採用活動をサポートすることで、優秀な人材を獲得できる可能性を高めます。

定着率改善

採用した優秀な人材を長く定着させることは、企業の成長に直結する重要な課題です。

新卒採用支援サービスは、内定者フォローの仕組みづくりや入社後のフォロー施策の設計を支援します。

具体的には、内定者向け研修プログラムの構築や定期面談制度の導入を提案し、早期離職を防止するとともに社員の満足度向上を図ります。

そのため、新卒採用支援サービスの導入により、企業は採用活動だけでなく、人材の育成や定着率改善に向けたサポートを受けることができます。

採用DXとデータ分析による採用チャネルの最適化

近年は採用のデジタル化が大きな課題となっています。

新卒採用支援サービスでは、AI面接ツールや採用管理システムの導入を支援し、データ分析によって採用活動の精度を高めます。

さらに、新卒採用だけでなく中途採用の知見も生かし、複数の採用チャネルを組み合わせて最適化を図ります。

このような取り組みにより、変化する市場環境へ柔軟に対応できる体制づくりをサポートします。

新卒採用支援サービスは、母集団形成から選考設計、説明会運営、コスト分析まで幅広く支援し、企業ごとの課題を解決します。

デジタル活用や定着率改善にも対応し、採用活動全体を最適化して優秀な人材の獲得と定着を後押しします。

そのため、新卒採用支援サービスの活用はリソースが不足している企業だけでなく、採用ノウハウが不足している企業や少人数で採用を担当する中小・ベンチャー企業にもおすすめです。

5．新卒採用支援サービスの費用相場と種類

新卒採用支援サービスの費用は、依頼する内容やサポート範囲によって大きく異なります。

多くのサービスでは初回相談が無料で、企業の課題やニーズに応じた見積もりを提示する仕組みになっています。

料金形態

料金体系は大きく分けて「固定費用型（月額報酬型）」「プロジェクト型」「成果報酬型」の3つです。

固定費用型

毎月一定額を支払いながら継続的なサポートを受ける形式です。

契約期間は半年から1年程度が多く、費用相場は月20〜50万円程度ですが、業務範囲やコンサルタントの稼働時間によっては変動します。

固定費用型は長期的に戦略を見直し、採用体制を整備していきたい企業に向いています。

プロジェクト型

特定の課題やテーマを対象に契約を結ぶ形式です。

たとえば、採用広報の強化やインターンシップの企画など、個別の取り組みに集中して支援を受けたい場合に適しています。

費用は30万〜300万円程度と幅があり、契約期間も案件に応じて変動します。

単発支援や限定的な施策を依頼したい企業に有効です。

成果報酬型

集客や採用に成功したときにのみ費用が発生する仕組みです。

人材紹介に近いモデルであり、成功報酬として想定年収の10〜20％程度を支払うのが一般的な相場です。

この形態は初期費用を抑えたい企業に適しています。

新卒採用支援サービスの費用体系は、継続的にパートナーとして伴走してもらいたいのか、特定の課題解決を重視するのか、あるいは結果が出てからコストを負担したいのかといった業の目的によって選ぶべきプランが大きく変わります。

また、新卒採用支援サービスの提供企業により異なるため、無料相談や見積り依頼をおこない検討しましょう。

企業説明会・インターンシップ企画運営サービスの費用相場

企業説明会やインターンシップ企画運営のアウトソーシングは、採用担当者の工数削減や業務効率化に直結します。

特に中小企業やベンチャー企業では予算感も抑えめで利用しやすく、部分的な業務支援として幅広く活用されています。

契約期間は単発のものから複数回の契約まで多様で、自社の採用スケジュールや課題に応じて柔軟に選択可能です。

企業説明会の企画/運営代行サービス

説明会の企画立案から当日の運営、参加者の管理まで一括して対応します。

対面での開催だけでなくオンライン説明会の運営も含まれており、幅広い形態に対応可能です。

費用相場は1回あたりおおむね10万円から50万円程度が相場で、単発利用のほか複数回をセットにした契約も一般的です。

採用担当者の業務負担を軽減したい中小企業やベンチャー企業や、企業説明会の実施経験が浅い企業に適しています。

インターンシップの企画/運営代行

インターンシップのプログラム構成から運営、資料作成、応募者管理に至るまでサポートします。

対応範囲や提案プランによって費用は異なりますが、費用相場は約30万円から50万円です。

母集団形成や当日の運営など充実したプランの場合は100万円以上となることもあります。

契約は原則として1日単位、あるいは数回の実施単位での契約となり、インターンシップを通じて採用力を強化したい企業に向いています。

採用ツール、動画制作サービスなどの費用相場

採用ツールとして代表的な採用パンフレットと採用ホームページ制作、そして動画制作サービスの費用相場を解説します。

採用パンフレット制作

企業の魅力を学生に伝えるための重要なツールです。

内容やページ数、印刷部数によって費用が変動します。

費用相場としては、A4サイズで約8ページのパンフレットの場合、企画やデザイン、コピーライティング、印刷を含めて40万円から100万円程度の幅があります。

制作期間は数週間から1ヵ月程度が一般的で、ブランドイメージをしっかり伝えたい企業や、豊富な情報を求職者に提供したい会社に適しています。

採用ホームページ制作

機能やデザインなどによって費用が異なります。

一般的な制作費用は50万円から200万円程度が相場です。

オリジナルデザインや複数の機能を盛り込む場合は、100万円を超えるケースがあります。

制作期間は、1〜3ヵ月が目安です。

採用ブランドのブランディング強化や詳細な情報発信を目指す企業におすすめです。

動画制作サービス

採用動画の目的別に費用が変動します。

簡単な撮影や編集のみのショート動画の制作の費用相場は20万円程度です。

複数カットの撮影や出演者手配、CGやアニメーションを加えた本格的な動画制作の場合は、100万円以上になることもあります。

制作期間は数週間から1ヵ月程度が目安です。

動画を通じて企業文化や職場の雰囲気を伝えたい企業、若年層への訴求を強化したい企業におすすめです。

追加オプション費用と契約期間の目安

内定者フォローやデータ活用のためのサポート、採用DX導入支援など、追加オプションの種類も増えています。

内定者フォロー支援

内定者の離脱率を下げるためのコミュニケーションや研修、定期面談の設計サポートをおこないます。

費用相場は1ヵ月あたり10万円から30万円程度が一般的です。

契約期間は3ヵ月から半年程度が多く、早期の定着改善を目指す企業に適しています。

採用DX導入支援

AI面接ツールを活用した採用や、採用管理システムなどの導入、運用をサポートし、デジタル技術による採用活動の高度化を促進します。

費用相場は1ヵ月あたり20万円から50万円程度です。

契約期間は6ヶ月から1年程度が目安とされており、業務効率化を重点に置く企業におすすめです。

データ分析/活用支援

採用に関わるさまざまなデータを収集・分析し、効果的なレポートや改善策を提供します。

費用相場は1ヵ月あたり10万円から40万円程度です。

契約期間は3ヶ月から1年程度で、採用の成果をデータで把握し、戦略に活かしたい企業におすすめです。

6．新卒採用支援サービスの活用がおすすめの企業

新卒採用支援サービスの活用は、以下のような企業におすすめです。

採用の進め方が分からない企業

新卒採用がはじめての企業や、これまでの採用で課題を感じている企業は、採用スケジュールや戦略的な母集団形成の方法に課題があるケースがあります。

新卒採用支援サービスの活用により、最新の採用トレンドや学生の志向、効果的な選考フローの構築など、実践的で具体的なアドバイスを得ることが可能です。

企業の状況に合わせたオーダーメイドの支援が得られるため、社内に採用ノウハウが蓄積され、今後の採用活動においても役立ちます。

必要に応じて、就職サイトなどのサービスの提案もおこなわれます。

採用業務が多すぎて手が回らない企業

採用担当者は面接対応だけでなく、応募者対応や説明会の実施、選考管理など多岐に渡る業務をこなしています。

特に少人数の企業では、1人が複数の業務を兼任することも多く、負担が大きくなりがちです。

新卒採用支援サービスを活用することで、部分的または業務全般のサポートを受けることができます。

そのため、採用業務を効率化しやすくなり、採用担当者がコア業務に専念できるように環境を整えることができます。

採用担当者の業務負担の軽減は、採用活動の質の向上とスピードアップにつながります。

母集団を形成できない、選考辞退が多い企業

業種やターゲット学生の特性に基づき最適な採用チャネルを提案し、その中から効果的なプラン選びをサポートします。

不要なコストを抑えつつ、より効率的に母集団を増やしやすくなります。

学生に企業の魅力を伝える訴求方法についても専門的なアドバイスをおこなうため、求人内容や説明会の訴求がターゲット学生に響きやすくなります。

加えて選考プロセスのスピードアップやコミュニケーション改善の提案もおこなわれるため、選考辞退率の改善に効果的です。

採用コストを削減したい、見直したい企業

新卒採用支援サービスの活用により企業の採用ニーズと課題を分析して、適切な施策を提案してくれるため、限られた予算でも質の高い人材を確保しやすくなります。

新卒採用支援サービスは、企業の限られた予算内で最大の採用効果を得るために、採用媒体の見直しや施策の効果測定を徹底的におこないます。

必要に応じて、採用媒体の乗り換えや併用、プランの変更など、他社の採用実績などを参考にしながら提案することもあります。

そのため、現在導入している採用媒体が適切か見直したい企業にもおすすめです。

インターンシップの企画、運営、集客方法がわからない企業

採用の早期化に対応する上で、インターンシップの実施は欠かせません。

新卒採用支援サービスでは、企業のターゲット学生に合わせたインターンシップの企画や運営、効果的な評価指標の設計支援をおこないます。

さらに、SNSやオンラインイベントを活用した情報発信により、広範囲かつ多様な学生にリーチでき、母集団形成を促進します。

SNSなどを活用した施策は学生の記憶に残りやすく、インターンシップの参加を後押しします。

また、インターンシップの運営に工数を割けない企業に向けては、運営代行サービスを活用することにより運営の負担軽減も実現できます。

インターンシップの実施ノウハウや集客方法が分からない企業だけでなく、運営リソースが不足している企業にもおすすめのサービスです。

地方学生の採用がうまくいかない企業

新卒採用支援サービスにより、特定エリアの採用支援に特化しているものや、全国に拠点を置くサービスがあります。

そのため、地方特有の課題にも柔軟に対応し、地域密着の学生集客や内定後の移住支援、入社後の定着施策まで一貫した支援が可能です。

地域に根差す中小企業やベンチャーや、エリア別の採用をおこないたい企業におすすめです。

内定辞退、早期離職が多い企業

内定辞退や早期離職が多い企業において、新卒採用支援サービスは大きな効果を発揮します。

企業の課題や求める人材像を丁寧に分析し、効果的な選考設計や母集団形成の戦略を提案することで、企業と学生の不一致を減らし、入社後の定着率向上をサポートします。

さらに、内定者フォローや育成プログラムの設計をサポートするため、内定から入社までのフォロー体制が強化され、学生が安心して入社しやすい環境づくりが可能です。

早期離職防止の観点からも、入社後の研修やコミュニケーション施策を提案し、定着を後押しします。

また、採用活動全体のデータ分析や費用対効果の見直しをおこなうことで、より効率的かつ戦略的な採用運営を実現し、限られたリソースを最大限に活用できます。

その結果、優秀な人材の確保にとどまらず、企業の成長につながる多角的な支援を受けることができます。

採用DXやSNS運用のノウハウが少ない企業

採用DXの導入によって、従来は経験や勘に頼りがちだった採用活動を、数値に基づいた客観的で再現性のあるプロセスへと転換することが可能です。

新卒採用支援サービスでは、最新のツールを活用し、応募者データの分析や改善提案をサポートします。

さらに、就職サイトやダイレクトリクルーティング、SNSといった複数の採用チャネルを連携・最適化することで、幅広い母集団形成と効率的なターゲティングが実現します。

チャネルごとの取り組みを単発で終わらせず、横断的にデータを集めて効果を検証しながら改善を重ねることで、採用全体の精度を着実に高められる点も大きな強みです。

また、SNSの運用代行サービスを活用した場合は、ターゲット学生へ効果的に情報を届けやすくなります。

学生が多く利用するSNSを活用することで、企業をまだ知らない潜在層への認知拡大からエントリー誘導まで一貫したアプローチが可能です。

このように、採用DXやSNS運用のノウハウが不足している企業にとって、新卒採用支援サービスは非常に有効的です。

7．新卒採用支援サービス企業6選比較一覧

新卒採用支援サービスは、母集団形成型、イベント型、DX推進型など特徴が多様です。

新卒と中途採用の双方に対応する企業も増えています。

新卒採用支援サービスの比較一覧表を参考に、自社の課題に合うサービスを比較してみましょう。

1．株式会社ネオキャリア

2．株式会社カケハシスカイソリューションズ

3．株式会社キャリアマート

4．株式会社アールナイン

5．株式会社クリーク・アンド・リバー

6．株式会社ONE

7．株式会社VOLLECT

8．新卒採用支援サービスの選び方

新卒採用支援サービス会社を選ぶ際には、多くの選択肢の中から自社の課題やニーズに最も適したパートナーを見つけることが重要です。

コストや知名度で選ぶのではなく、自社の採用戦略や経営課題を深く理解し、それに対応できる専門性があるかどうかを見極める必要があります。

また、サービス支援の範囲や提案内容が具体的で、自社に実際に効果をもたらすかどうかも重要な判断基準となります。

コスト

新卒採用支援サービスの価格は、提供されるサービスの内容や企業の規模などによって大きく異なります。

依頼を検討する際は複数社の料金やサービス内容をしっかり比較することが大切です。

初期相談が無料の場合も多いため、まずは気軽に問い合わせて見積もりを取得し、自社の予算やニーズに最も適した新卒採用支援サービスを選びましょう。

サポート範囲

依頼できる業務の範囲は新卒採用支援サービスごとに異なります。

戦略立案だけを委託するのか、説明会運営や選考代行などの実務まで任せるのか、内定者フォローまで含まれるのかなど、サポート範囲を事前に明確にしましょう。

サポート範囲をはっきりさせておくことで、後々の認識のズレやトラブルを避け、効率的かつ効果的な連携が実現します。

成果報告の項目

採用活動の進捗や成果を適切に把握するため、採用データの見える化や定期的なレポートの提供があるかどうかも重要な確認ポイントです。

数字や具体的な指標で現状が把握できれば改善点も明確となり、経営層への説明や社内共有もスムーズになります。

実績

導入実績を確認する際は、過去の導入企業の規模や業界、採用人数、そして継続率を見極めましょう。

自社と似た特徴を持つ企業での成功事例が多ければ、安心して依頼できる材料になります。

また、継続して契約している企業が多い場合は、新卒採用支援サービスとしての信頼度や成果の裏付けといえます。

選定時にはこれらの実績情報をしっかりチェックし、納得してから契約に進むことが大切です。

9．導入事例

新卒採用支援サービスの導入事例を、業界や企業規模別に紹介します。

年間採用目標1,000名が半年で充足した事例

同じ熱量で採用に向き合うパートナーとして企業とネオキャリアの信頼関係が築かれ、その結果として採用成功につながった事例です。

運輸・配送・物流業界で従業員数1,000名以上の大規模企業であるA社は、中途採用を含めて年間1,000名の大量採用を目標に設定しています。

採用支援サービスを導入する前は、新卒採用を3年間停止していたことやコロナ禍の影響による市場環境の変化が大きく、自社だけでの採用に不安を抱えていました。

採用工数の削減や母集団形成の難しさ、自社の魅力の伝え方など多くの課題をかかえていた状況です。

そこで、ネオキャリアの採用支援サービスを導入し、母集団形成から説明会の運営、選考対応まで一貫したサポートを受けました。

さらに採用媒体の戦略見直しやコンテンツ制作においても綿密な提案と実務の支援がおこなわれています。

その結果、1,000名という大幅な採用目標をわずか半年でクリアし、採用活動のスピードおよび質の向上を実現しています。

はじめての新卒採用で、6名の採用に成功した事例

初めての新卒採用で資源やノウハウが不足しがちなベンチャー企業の課題を解決した、実践的な支援の事例です。

B社は従業員約10名規模の営業支援業界の中小企業で、創業以来初めて新卒採用に取り組みました。

新卒採用支援サービスを活用する前は、社内に新卒採用の知識や経験が不足しており、スケジュール設計や媒体の選択、説明会開催の方法などが手探りで進められていた状況です。

そこで、ネオキャリアの新卒採用支援サービスを導入し、最初に業界の特性と自社の強みを分析しました。

引き続き、ターゲットの設定や施策の提案、スケジュールの管理もおこないました。

また、採用コンサルタントが継続的にフォローをおこない、不安や疑問を解消しながら社内の理解を促進するなど、採用の成功に向けて並走しています。

結果として採用活動は円滑に進み、6名の内定獲得に成功しています。

10．まとめ

現代の新卒採用市場は、少子化や売り手市場の影響で、特に中小企業やベンチャー企業が、母集団形成や採用活動の負荷に苦戦しています。

このような企業にとって、新卒採用支援サービスは、求人広告作成や選考プロセスの管理、採用イベントの企画・運営から、内定者フォロー、さらにはDX推進まで、幅広く専門的なサポートを提供する重要なパートナーです。

また、早期採用やオンライン施策、地域特化の支援にも対応し、内定辞退や早期離職といった課題にも効果的に対処します。

結果として、採用担当者の業務負担が軽減され、採用の質と効率が飛躍的に向上しやすくなります。