地方学生の特徴と、採用をする際に知っておきたいポイント

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更新日：2022.08.15

地方学生

新卒採用において、いかに自社にマッチした人材を採用するか、悩みを抱えている企業も多いと思います。そのような状況で注目されているのは、地方学生への採用アプローチです。首都圏では学生の取り合いが激化する中で、地方学生のアプローチを始める企業も多く存在します。

そこで今回は「地方学生を採用する際に気になること」や「地方学生の就活に対する意識」についてまとめました。

1. 地方学生の特徴
2. 新卒採用課題
3. 地方学生の就職活動の実態
4.地方学生の採用に力を入れている企業
5. 地方学生の採用に特化したサービス
6. まとめ

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1. 地方学生の特徴

地方学生の就活支援を長年おこなってきた就職カウンセラーが考える地方学生の特徴をご紹介します。

▼ 地方学生の特徴: ・地方学生の特徴; ・素直で素朴な学生が多い; ・あまり遊ばず、真面目に勉強している学生が多い; ・運転免許の取得率が高い; ・地方へ再配属がしやすい

都市部と比べると地方は娯楽施設が少ないこともあり、勉強やスポーツに打ち込むまじめな学生が多い傾向があります。さらに、公共交通機関が少ない地方の学生は高校卒業のタイミングで自動車免許を取得するケースが多く、都市部の学生と比較すると自動車免許取得率が高いです。

そのため、営業職などの運転免許が必要となる職種への配属もスムーズに行えるでしょう。

また、進学のタイミングで首都圏などに出ていかなかった学生は、地元志向が強い傾向がある点も特徴です。そのため都市部の学生より、地方配属への抵抗がない学生が多いです。

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記事内容
・地方学生の就職活動における現状
・地方学生の採用に注力するメリット・デメリット
・地方学生の採用に向けた企業の取り組み。

2. 新卒採用課題

リクルートワークス研究所が実施した「第35回ワークス大卒求人倍率調査（2019年卒）」によると2019年卒の大卒求人倍率が1.88倍と倍率7年連続で上昇していました。

しかし最新の「第38回ワークス大卒求人倍率調査（2022 年卒）」によると、2022年卒の大卒求人倍率は1.50倍と前年度と比較すると0.03ポイント減少しています。昨年は新型コロナウイルスの感染拡大による経済停滞により、倍率は 10年ぶりに 0.3 ポイント下落しています。

今年はやや減ってはいるものの 1.5 倍台を維持し、底堅い結果となったといえるでしょう。従業員規模 1,000 人以上の大手企業を中心に採用意欲が回復しているのが見受けられます。（下記グラフは、第 38 回ワークス大卒求人倍率調査（2022 年卒）のデータを参考に作成しています。）

3. 地方学生の就職活動の実態

現在は、都市部の学生の採用はすでに競争が激化し、なかなか採用できないのが現状です。

一方で、地方学生の採用市場は都市部の学生に比べるとまだまだブルーオーシャンといえるでしょう。つまり、採用できる可能性が高く、競合が少ないことが大きな特徴です。

では、地方採用に取り組む企業や、地方学生は実際どのように新卒採用に取り組んでいるのでしょうか。

3-1. 地方学生は就活に費用がかかる。

地方学生は都市部の学生に比べて就職活動に費用がかかるという調査結果があります。

コロナ前の2019年、株式会社サポーターズが実施した調査によると、関東学生の就活平均費用は約13万円、そして最高額は北海道の学生で約23万円でした。

それに対し、地方学生の平均費用は約18万円と約5万円高い結果がでています。やはり東京や大阪など都市部での説明会や選考会が多いため、地方学生は就職活動にかかる交通費が多くかかっていることがわかります。

しかし就職みらい研究所が2021年卒の大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」をおこなったところ、新型コロウイルスの影響が出始めた2020年以降、オンライン採用が主流になったため、2021年卒学生が６月12日時点で就職活動に使用した金額は、平均して8.8万円と減少していることがわかりました。2020年卒の12.8万円と比べて約４万円少なくなっています。

引用：就職みらい研究所｜就職活動にかかるお金 2021年卒でどう変化した？

コロナ以降オンライン採用へと移行したことで、徐々に地方学生の時間・金銭的な負担が少なくなりはじめていることがわかります。

※上記の就活平均費用は、「リクルートスーツ代」「交通費」「宿泊費」「資料費」「備品代」「有料講座受講費」「その他諸経費」の7つの項目の金額が該当しています。

POINT：地方学生の就活費用のでどころとは？

面接日程を調整した上で格安の交通手段や宿泊施設を利用することで出費を抑えながら就職活動をおこなっている学生が大半でしょう。

しかし地方から東京や大阪などの都市部への移動が多いと、やはり学生だけで負担することが難しい場合もあるでしょう。
ディスコが実施した調査結果によると、就職活動費用の出どころについては、「親に出してもらった（返済しない）」が48.3％と半数近くを占めている一方、アルバイトなど「全額自分で工面した」という回答も41.9％と多くありました。