新卒採用におすすめの送客サービスとは？活用事例とサービスもご紹介
新卒採用
近年の新卒採用マーケットは、売り手市場になっており母集団形成で苦労されている企業も少なくありません。
「就職サイトに採用情報を掲載しても学生のエントリーが集まらない」「マンパワー不足で集客に注力できず説明会やセミナーに予約が集まらない」といった状況の企業も多いのではないでしょうか。そこで今回は、就職サイトだけに頼らない母集団形成の手段である『送客サービス』をみていきましょう。
＜この記事で紹介する3つのポイント＞
- 新卒採用において効果的な「送客サービス」とは？
- 新卒送客サービスのメリット・デメリット
- 新卒送客サービスと活用事例
目次
- 資料ダウンロード｜3分でわかる！理系学生送客サービス徹底ガイド
本資料では、理系学生の採用成功にむけたポイントや採用動向・採用スケジュールの紹介にあわせ、企業にかわり採用ターゲットにあった理系学生を集客する動員課金型「理系学生送客サービス」を詳しくご紹介しています。
ぜひダウンロードの上、ご確認ください。
1．新卒採用において効果的な「送客サービス」とは？
1‐1．効率的な母集団形成が可能に
『送客サービス』とは、自社の採用ターゲットに合致した学生を、説明会や選考へ動員するサービスです。
送客サービスを提供している企業は、自社で学生を集客をしているため独自の学生データベースを持っています。
そのデータベースをもとに、各企業のニーズに合致する学生に対して一斉アプローチ、もしくは個別のアプローチを実施し、企業に代わり集客を実施しています。
目標人数を採用するにあたり、採用ターゲットとの接触数を増やすことは重要なポイントです。
従来であれば、マスに対して求人のアプローチをかけ、確率論的にターゲットを集客する手法がスタンダードでした。
しかし、ここ数年の採用手法の多様化にともない、就職サイトに掲載しても求める人材との接触につながりにくくなっています。
送客サービスを利用することで、採用ターゲットとの接触数を取り戻す、もしくは増やすことができます。
- 一般的に新卒紹介サービスは、採用が決定した際に成果報酬として数十万〜100万円前後の料金を支払います。
- しかし学生送客の場合は「ターゲット人材の送客」に料金が発生します。
- 送客サービスの料金は1人あたり3万円程度のため、人材紹介と比較すると、比較的安価に導入できるサービスです。
1-2．新卒送客サービスの3つの特徴
送客結果に応じて費用発生する成功報酬型
各社の送客サービスは、1人あたりの送客費用が決まっており、ほとんどが成功報酬型です。
送客された学生数に応じて費用が発生するため、コストにムダをつくらず有効な母集団を形成することが可能です。
また、送客する学生の特徴や時期によって、単価が違う場合もあります。
採用ターゲットへ効率的にリーチ・接触ができる
例えば大学や学部、学科、現住所などの学生のハードデータを指定して、あらかじめスクリーニングしたうえで送客をしてもらうことができます。
また、就職サイトでは集客が難しい性別でのスクリーニングも可能です。
選考フェーズ・目的に合わせた送客プランを提供
インターンシップ、エントリー段階（学生情報取得）、エントリーシート提出、説明会やイベントへの動員など、送客できる選考フェーズに縛りはありません。
また「どの選考までいけば費用が発生するのか」といったように、費用が発生する選考フェーズを選ぶこともできます。
（例：説明会動員までで●●円。1次選考に参加したターゲット数に準じて費用発生、など）
1-3．新卒送客サービスとその他の母集団形成手法の比較
母集団形成を強化する場合、いくつかの手法があります。
以下にてそれらの集客手法と、送客サービスを比較します。
DM・スカウト
就職サイトなどで登録学生に対し送ることができるDM・スカウト。最近では、学生データベースに対して、企業が直接アプローチができるスカウティングサービスもあります。
ただ、多くの企業が参画すればするほど、年々その反応率は下がる傾向があります。
DM・スカウトにコスト投下をするのであれば、成功報酬型の「送客サービス」で直接動員を実施し、確実な母集団につなげていく選択肢が有効かもしれません。
合同説明会・イベント
就職活動の短期化が進む中、学生側にも効率的に企業情報を収集したいというニーズがあります。
学生と直接接触ができるというメリットが大きいイベントですが、学生側のイベント参加回数は年々減少しています。
また、イベント会場の企業ブースで直接接触ができたとしても、その先の選考に進むまでに再度説明会を設けたり、フォローアップの連絡をしたりと手間もかかります。
送客サービスであれば、ある程度集客はサービス提供会社におまかせし、自社説明会やその後の選考フローなどの工夫に、採用担当者の時間を有効活用できるかもしれません。
就職サイトオプション
多くの就職サイトには、企業検索一覧にて上位表示をするなどのオプションがあります。
学生の就職サイトの利用率が高い時期には、母集団形成に直結しやすい有効な手段ですが、広報スタートから時間がたつにつれて、その反応数も右肩下がりの傾向があります。
時期によっては、オプション活用による集客単価よりも、送客サービスの単価が勝る可能性もあります。
- イベントへの集客でお困りの企業様におすすめの送客サービス
年間約18万人の就職活動学生が登録している新卒紹介サービスの就職エージェントneoが運営している「学生送客サービス」です。
送客サービスはイベントや選考に自社のターゲットにあてはまる学生だけを呼び込むことが可能なため、「母集団は集まるが、ターゲット学生が少ないため選考移行率が悪い」といった課題感のある企業様におすすめです！
2．新卒送客サービスのメリット・デメリット
2‐1．メリット｜このようなお悩みのある企業は検討価値あり！
1. ターゲット学生だけを集客できる
2.説明会や選考会へ直接動員可能
3.サービス提供企業の独自のアプローチにより、企業紹介・魅力促進が可能
「母集団が集まらない」「母集団のターゲット比率が低い」「業界や仕事内容が難しく、誌面の情報だけでは理解されず応募が集まらない」などのお悩みを抱えている企業は検討する価値があるといえます。
2‐2．デメリット｜このような企業には向かない可能性も！
1．採用単価が上がる可能性がある。
動員での従量課金となるため、1人あたりの採用単価が低い企業（大量にターゲットが集まる企業）にとっては、逆にコストアップしてしまいます。
このような場合は、就職サイトの見直しや効率的な運用を通しての集客強化がおすすめです。
2．特定のスキル・学歴などによっては、送客されないケースもある。
紹介サービス提供会社のデータベースにいない可能性が高いため送客での集客は難しいことがあります。
3．決定率が低い場合、採用コストがかさんでしまうこともある。
送客サービスを活用し、ターゲット学生を集めても、学生への「惹きつけ、魅力づけ」ができていないと決定率が上がらず、コストがかさむ可能性があります。
このような場合、完全採用成功報酬で、入社決定までフォローしてもらえる「新卒紹介サービス」がおすすめです。
現状の決定率などを見極めながら自社にあったサービスをご検討ください。
3．新卒送客サービス活用事例
こちらでは、送客サービスを利用した企業の効果実例をまとめてみました。
自社採用の集客進捗や状況と比較してみましょう。
- A社｜少数の優秀層と接触したい
- サービス提供会社が独自に選抜した学生約40名との1社単独面談会を開催。
- イベント参加者から、最終的に6名の内定。
- B社｜ターゲット学生に対し、知名度向上および海外経験者に訴求したい
- サービス提供会社と連携し、ターゲット学生に対するPRを実施。
- 送客学生限定のリアルイベントを開催し、同社の唯一の採用ルートであるインターンシップ採用へ動員。
- 15名の採用枠の中で、4名が送客経由から内定。
- C社｜上位校のターゲット学生に対し、知名度向上およびエントリーを確保したい
- サービス提供会社保有の学生データベースに対し、Web上でのPRを実施。
- グループディスカッションを企画し、その場で学生をスカウトするオリジナルイベントを開催。
- 結果として500名以上のエントリー送客、ならびに20名の内定者を輩出。
4．新卒送客サービスをご紹介
4-1．就職エージェントneo 送客サービス
新卒紹介では学生登録拠点数業界トップクラス。
東京、大阪、名古屋、仙台、福岡にて、唯一常駐社員によるカウンセリングを通年実施し、学生を集客しています。
理系学生の送客も可能です。
4-2. Unistyle 高学歴学生に特化した送客サービス
unistyleは、企業に代わり採用ターゲットに合致した学生を、説明会や選考へ動員したり、新卒紹介をおこなっているサービスです。
急な人員の不足や各種イベントへの動員など さまざまなシーンでご活用いただけます。
またunistyleは登録学生の約70%がG-MARCH以上という高学歴学生の集客を実現しています。
5．まとめ
いかがでしたでしょうか。
例年、学生の動く時期も一定時期に集約されており、母集団形成の機会損失が致命傷となってしまいがちです。
できるかぎり、リスクヘッジの一手を考え、時期・タイミングに合わせ打ち手を打っていければいいですね。
この記事が、少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
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採用活動で最も大事なポイントは、自社に必要な人材を効率的に採用することです。送客サービスを活用する際も、自社の採用基準を明確にし、人材会社に依頼する必要があります。
本記事では新卒採用において採用基準が必要な理由、また採用基準を作るためのポイント・注意点をご紹介します。
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