LINE広告の企画・プラン
1．LINE広告の企画
まず、採用活動においてLINE広告の運用をおこなう場合、メリット・デメリットは大きく分けると2点に絞られます。
LINE広告では、用途に合わせてさまざまな配信面がありますし、LINE独自の仕組みである友だち追加に特化した広告を出すことが可能です。
・母集団形成へ向けて友だち追加機能を活用
・認知度向上のために利用者の多いLINEやLINEの他のサービスへ広告を出稿
など自社の現状と照らし合わせて用途に合わせた施策を柔軟に実施できます。
また、多くの広告と同様にLINE広告にも求職者がクリックしたとき、任意のWebサイトやページへ遷移するように設定できる機能があります。
クリック先を指定することで、求職者を任意のサイトやページに誘導することができるため、クリック先を求人ページや応募ページにしておくと、広告経由で応募獲得が見込めます。
しかし、運用自体には知識が必要で、費用も掛かります。
運用できる人材が社内におり、自社にて実施できるのが理想的ですが、難しい場合も多いかと思います。
そういった場合は、代理店へ運用をお願いすることも方法の1つです。
クリエイティブ（制作物）の重要性
そもそも、広告は「見てもらう」ことが非常に重要です。
まず、広告を見てもらえないと、認知度向上にも応募獲得にも繋げることができないためです。
見てもらうために重要となるのが、広告で使用するクリエイティブ、つまり画像や写真、動画などにあたります。
どのような画像がよいか、どのようなフォーマットやサイズがよいか、それぞれの勝ちパターンを見つけておくと効果の最大化へ繋げられます。
効果が高いクリエイティブを見つけるためには検証を繰り返すことが大切です。
月間予算や応募数など一定の条件が一致する2つの広告にて、テイストを変えたクリエイティブを配信し効果を見る検証をしてみることも有効です。
広告Aと広告Bは一定の条件が一致する広告ですが、打ち出しているポイントが「研修体制」と「福利厚生」と異なっています。
この二つの広告では、求めている人材にとって、研修と福利厚生のどちらがより響くのかが明確となり、勝ちパターンを見つけることに繋がります。
2．LINE広告のアカウント運用
LINE広告には、公式アカウントを運用するという方法もあります。
LINEの公式アカウントは、店舗や企業と友だちになったユーザーへメッセージを届けることができ、さまざまなLINEの便利な機能を利用可能です。
参考：『LINE Business Guide 2022年10月～2023年3月期版v1.2』p20
LINE公式アカウントの作成自体は無料、メッセージの送信も無料で実施できますが、送信できるメッセージ総数や利用できるサービスに制限があります。
有料プランになると、送信できるメッセージ数が格段にアップします。
また公式アカウントは、プレミアムアカウント、認証済みアカウント、未承認アカウントの3タイプに分かれており、利用者からの見え方が変わります。
アカウントを運用する場合のメリットとデメリットは大きく分けると2点に絞られます。
公式アカウントは、友だちのようにチャットでやり取りができるため、応募者や選考段階の方に細やかなサポートを実施できます。
定期的なお知らせや情報発信により、応募者や求職者に安心感を与えられ、内定辞退や選考辞退などを防ぐことにつながります。
また、選考中であったり、特に面接に進んでいる方はその企業の情報を積極的に集めることが多く、SNSがあれば必ずチェックするでしょう。
そういった際に、求職者の方へ社風や雰囲気を面接以外の場で知ってもらうことが可能となります。
転職や就職をすぐには考えていない潜在層であってもSNS上ではリーチできることが多いため、数年後に活動を始める方にも企業名を知ってもらえたり、魅力を伝えることができます。
3．LINE広告のプラン
配信するプロダクトや配信する場所、広告に設定する遷移先を組み合わせることで、目的に合わせた広告配信をおこなうことが可能です。
ここでは組み合わせや金額の一例をご紹介しますので、ご参考ください。
3-1．母集団形成プラン
| プロダクト | LINE広告（友だち追加） |
| 予算/月 | 20万 |
| 目的 | ターゲディングを広く設定し、より多くの求職者へ広告を配信し友だち追加を促進する。 友だちへ向けて便利な企業情報や求人情報を発信することで、潜在層を増やし母集団を形成することにつなげる。 |
「応募数を増やしたいが、そもそも母集団形成が出来ていない。」「まずは企業名を知ってもらいたい。」
そういった場合には、友だちを増やすことで、認知度を向上させ、母集団形成へ繋げていくプランがおすすめです。
上記のプランでは、認知度の向上を目的とするため、ターゲティングは広く設定します。
ターゲティングを広くすることで、表示単価が安く抑えられ、多くの人へ広告を配信することが可能です。
- 潜在層のアプローチが可能
- 就職を考えているがまだ具体的な行動を起こしていないという大学1・2年生や専門・短大学生といった潜在層にもアプローチをすることが可能です。今まで応募が集まらなかった層からも応募が見込めますし、新たな母集団形成につなげることもできます。
LINE広告を活用するか、他のSNSを活用するか。
どの手段が最適であるのか、企業様の状態やご希望によって変わってくる部分もございます。
広告の運用を自社で実施するには、ノウハウや人材が足りないという場合には、代理店を利用することも可能です。
弊社では、代理店としてLINE広告をはじめとするSNS広告を取り扱っておりますので、施策の1つとしてお考えの場合など、お気軽にご相談ください。
また、ご検討するうえで、具体的な料金シミュレーションや費用感が気になる場合にもご状況に合わせてプランをお出しさせていただきます。
