年収が高い仕事10選！平均年収より100万円以上多く稼げる職種とは？

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仕事を選ぶにあたって、やりがいを重視する方もいれば年収の高さを重視する方もいるでしょう。

年収が高い仕事といえば医者や弁護士などが想像に易いですが、他には一体どのようなものが存在するのでしょうか？

そんな疑問にお答えするために、本記事では年収が高い仕事10選をご紹介いたしますので、ぜひ参考にしてください。

 

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高年収の定義

そもそも、どれくらいの額であれば「年収が高い」といえるのでしょうか。これの定義は人それぞれで異なりますが、自分の中で明確な基準が決まっていないという方は平均年収を参考にすると良いでしょう。

まずは国内の平均年収についてお伝えした後、男女別、年齢別の平均年収についてもご紹介したいと思いますので、ぜひ高年収の基準の参考にして下さい。

国内の平均年収

まずは国内の平均年収についてです。国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」によれば、国内の平均年収は458万円となっており、その水準は前年対比で11.9万円ほど上昇しています。

ちなみに正社員の平均年収は523万円であるのに対し、正社員以外の平均年収は201万円と、その差は非常に大きなものとなっています。

男女別平均年収

同じく国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」によれば、男性の平均年収は563万円、女性の平均年収は314万円となっています。

厚生労働省「男女間の賃金格差問題に関する研究会報告書（総論）」によれば、男女の年収水準に差がある理由として、管理職の女性が少ないことや平均勤続年数が短いことなどが見解として多く挙げられています。

年齢別平均年収

最後に年齢別の平均年収についてです。 国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」の「第10表 事業所規模別及び年齢階層別の給与所得者数・給与額 その3 平均給与」によれば、年齢別の平均年収は下記の通りとなっています。

これによると平均年収は45～49歳まで順調に上がっていき50代前後では500万円台となり、それ以降は60代手前まで緩やかに上昇しています。

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年収が高い仕事10選

ここでは、厚生労働省「賃金構造基本統計調査による職種別平均賃金（時給換算）」の内容をもとに、年収が高い仕事TOP10をご紹介いたします。

それぞれの仕事内容やメリットなども併せてお伝えしますので、ぜひ参考にして下さい。

医師

医師の推定平均年収は約1,942万円（時給換算：5,167円）で、その仕事内容は臨床医か研究医かで大きく異なります。

まず、臨床医の主な業務としては病気や怪我の診断、治療、予防、リハビリの指導などが該当します。一方、研究医は主に大学や病院、研究機関で医学研究を行います。

医師には高年収であること、安定した職種で社会的信用を得やすいことなどのメリットがあり、臨床医のように患者と接する機会が多い場合は人から直接感謝されることが多いこともやりがいの一つです。

ただし、医師が不足している職場では長時間労働、過重労働に陥りやすいデメリットがあるほか、人命を預かる責任も生じます。

大学教授（高専含む）

次に大学教授です。こちらの推定平均年収は約795万円（時給換算：3,945円）となっています。

大学教授の主な仕事は学生の教育や論文指導のほか、自身の専門分野に関する研究となります。

研究においては自らの研究テーマを設定し、大学や国からの予算を活用して研究、成果を論文にまとめ、所属学会や学会誌などを通して定期的に発表します。書籍の執筆やメディアへの出演のほか、大学の運営に関わる場合もあります。

大学教授として働く場合、好きな分野について深く研究できること、社会的地位が高い傾向にあることなどがメリットとして挙げられますが、入試関連などの雑務が多く多忙になりやすいデメリットがあります。

大学准教授（高専含む）

大学准教授の推定平均年収は約671万円（時給換算：3,330円）となっています。具体的な業務内容としては大学での講義のほか、研究室での学生指導などがメインです。

大学の講義では自身の専門分野を扱う以外にも、実習を担当するケースがあります。研究室内では学生指導のほか、論文投稿や研究費の申請なども行います。メリットやデメリットについては大学教授と同様です。

その他の経営・金融・保険専門職業従事者

次に経営・金融・保険専門職業従事者で、こちらの推定平均年収は約579万円（時給換算：2,874円）となっています。

e-Stat 政府統計の総合窓口によれば、経営・金融・保険専門職業従事者とは「高度な企業経営・金融・保険に関する専門的知識や実務経験に基づき、他人の求めに応じて、財務会計、人事労務に関するコンサルティング、財務監査、税務指導などの仕事及び資産運用や金融取引に関する助言・リスクヘッジ・リスクマネジメント・投資戦略の設計などの仕事に従事するもの」とされています。

イメージとしてはいわゆるコンサルティングの仕事に近いでしょう。経営者や役員とのコミュニケーションを通じて、会社の方向性に関して自らの提案をきっかけに変わっていくことは非常にやりがいを感じられるのではないでしょうか。

ただし激務になることが多く、成果至上主義の傾向がある点がデメリットといえます。

大学講師・助教（高専含む）

次に助教で、推定年収は約508万円（推定年収：2,522円）です。こちらは教授、准教授、講師に続くポジションを指し、准教授と同じく2007年に法改正がなされた際に新設されました。

設置が義務づけられているものではありませんが、助教を設置している大学は多い傾向にあります。 助教は教授を目指す人材の大学教員としての第1ステップのような役職で、研究活動や学生の指導を行います。

小・中学校教員

小・中学校教員の推定平均年収は約699万円です。小・中学校教員は生徒への学習指導、生活指導などが主な仕事となります。

また、遠足や運動会などの学校行事やPTAへの参加、教員同士の勉強会や研究活動なども重要な仕事です。一般的に小学校教員は自分が担任を受け持った学級の生徒に全ての科目を教えることが多いですが、中学校教員は特定の専門教科を教える場合が多いです。

小・中学校教員として働くメリットとしては、安定した職業であること、利益や成果をあまり求められないことなどです。一方でデメリットとして拘束時間が長いこと、平日に有給がとりにくいことなどが挙げられます。

小・中学校教員は精神的にも肉体的にも成長段階にある子どもを相手にするので、子どもの成長を温かい目で見守れる包容力のある人が向いているでしょう。

建設躯体工事従事者

建設躯体工事従事者の推定平均年収は約435万円（時給換算：2,158円）で、こちらはビルや家屋などの建設工事において型枠の組立作業やとび（鳶）、鉄筋の組立てといった業務を行う仕事になります。

特別な学歴や資格が求められず、需要が高い点がメリットとして挙げられますが、体力仕事で案件によっては危険を伴うといったデメリットがあります。

システムコンサルタント・設計者

次にシステムコンサルタントで、推定平均年収は約403万円（時給換算：1,998円）となっています。システムコンサルタントはシステム開発において最上流工程を担い、顧客企業が抱える様々な課題を分析、解決するためのシステム設計を行っています。

システムを設計した後はプロジェクトマネージャーやシステムエンジニア、プログラマーなどから構成される開発チームと実際のシステム開発を進めていきます。

この仕事のメリットは経営課題を解決するという達成感を得られることのほか、様々な業界・職種と携われることが挙げられます。ただし、開発の過程で顧客と開発チームの間で板挟みになってしまうケースもあるため留意が必要です。

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薬剤師

次に薬剤師で、こちらも推定平均年収は約403万円（時給換算：1,997円）です。薬剤師は、医薬品全般について幅広い知識を持つ薬の専門家で、処方箋に基づいて薬を調剤し、服薬指導、薬歴管理を行うのが主な仕事となります。

薬剤師の職場として多いのは調剤薬局ですが、病院やドラッグストア、製薬会社で働く薬剤師もいます。薬剤師として働くメリットは、残業時間や夜勤が少ない傾向にあることです。

ただし、病院に勤務する場合、夜勤が発生することもあります。デメリットは、医薬品に関する勉強を続ける必要があることです。薬剤師の主な仕事である調剤では、処方箋や薬歴を確認したり、薬匙と電子天秤で計量を行ったりと、細かい作業が多いです。

そのため手先が器用で細かい作業を苦にしない人は、薬剤師に向いているでしょう。また、常に医薬品に関する知識をアップデートする必要があるため、勉強が好きな人も向いています。

保健師

最後に保健師で、こちらの推定平均年収は約364万円（時給換算：1,806円）です。看護師と似たイメージをお持ちの方もいらっしゃるかと思いますが、実際の業務内容は異なります。

看護師がケガや病気の治療のサポートを行うのに対し、保健師は各地域住民の保健指導、健康管理のほか、乳幼児検診などをメインに行っています。

具体的な職種としては行政保健師（地域の保健所・市役所に勤める）、産業保健師（企業の医務室・健康相談部に勤める）、学校保健師（小・中学校に勤める）などが挙げられます。

求人が少ないというデメリットはありますが、働ける場所が多く、年齢に関係なく働けるほか、産休・育休を取りやすいなどのメリットがあります。

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年収が高い仕事に就くための方法

ちなみに、年収が高い仕事に就くには下記の3要素のうちどれかを満たしておくのが近道です。

語学力を身につける

語学力が身についていると、それだけで高年収を目指せる可能性が高まります。たとえば航空業界やIT業界では語学スキルがあるだけで優遇されることが多く、国家公務員の仕事においても同様です。

語学に興味のある方、語学力を活かせる仕事に憧れがある方は今からでも勉強を始めてみると良いでしょう。

専門知識を身につける

医師や弁護士、パイロットのほか、投資家やシステムエンジニアなどの仕事においては専門知識が求められますが、これらの仕事は専門知識が必要になるからこそ収入が高い傾向があります。

専門知識を培っておけば、この先、より高度な知識や技術を駆使する職種への間口も広がるでしょう。

未経験からエンジニアを目指したい方の場合には、資格取得支援・転職サポート付の無料のエンジニアスクールなどもあるため、そのようなサービスを利用してみるのも一つおの手です。

資格を取得する

最後に資格の取得についてです。

たとえば薬剤師や公認会計士、税理士、一級建築士などの仕事は一般的に高年収と言われていますが、どれも特定の資格の保持が求められます。

こういった専門的な資格でなくとも、職場によっては特定の資格を保持している従業員に資格手当を支給しているところもありますので、そこを狙うのも一つです。

ちなみに、まだ経験したことのない業界や職種で高い収入を得たいという場合には、　転職エージェントにサポートをお願いするのが得策です。

転職エージェントでは細かい選考対策を講じてくれるほか、サービスによっては企業に推薦してもらえたり年収をはじめとした入社条件の交渉を代行してもらえたりすることもあるため、転職活動を有利に進めることができます。

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