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【履歴書】職歴欄の書き方 ケース別解説（経歴が多い・空白期間・アルバイト）
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目次
※本記事は弊社公式サービスならびにアフィリエイト広告によるプロモーションを含みます。
※「キャリアトラス」は、厚生労働大臣から有料職業紹介事業（許可番号13-ユ-313782）の許可を受けている株式会社ネオキャリアが運営する就職・転職情報サイトです。
履歴書の職歴欄は、アルバイトや派遣社員の場合、短い期間で退職してしまっている場合など、いざ書こうとすると、意外と悩んでしまう方は多いのではないしょうか。
職歴欄を「なんとなく」で書くと、入社後にトラブルになってしまう可能性もあるので、この記事を参考に、ルールを確認しながら書くと良いでしょう。
この記事のまとめ
- 過去在籍したことがある会社は、アルバイトや契約社員であっても全て書く
- 会社名や部署名は省略せずに正式名称で書く
- 職歴が多くて書ききれない場合は、学歴を省略するか、職歴を一行にまとめる
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職歴欄の基本の書き方
まずは、職歴欄の基本の書き方についてご説明します。
冒頭に「職歴」と入れる
いきなり、職歴を書き始めないように注意です。
上の見本のように、一番上に「職歴」と書いてから、会社名を書いていくようにしましょう。
和暦・西暦はどちらかに統一する
和暦か西暦どちらで書くかは、特に決まりはありません。ただし、西暦なら西暦で、そろえるようにしましょう。
また、履歴書と合わせて職務経歴書を提出する場合が多いため、職務経歴書と書き方をそろえるようにしてください。
職歴は原則全て書く
最終学歴以降、在籍したことのある職歴は、アルバイトや契約社員などの雇用形態を問わず、全て書くようにしましょう。
CHECK！
社数を少なく書くのは経歴詐称に当たります！
過去の在籍企業の数が多いことから、採用担当者にマイナスなイメージを持たれてしまうことを恐れて、実際の社数よりも少なく書く方がいますが、これは「経歴詐称」となり、最悪の場合、内定取り消しになってしまう可能性があるため、絶対にやめましょう。
会社名・部署名を正式名称で書く
会社や部署の名前は正式名称で、省略せずに記載しましょう。特に、株式会社を（株）と省略しないように注意が必要です。
異動や転勤は主なものは書く
部署異動や転勤をした場合には、簡単に記載をしましょう。頻繁に異動や転勤があり、行数が増えてしまう場合は、まとめて書くか、期間の短いものは省いてＯＫです。
在職中の場合は「現在に至る」で締めくくる
在籍中の職歴を書く場合は、「現在に至る」と一行で書き締めくくります。また、右下に「以上」と書くことを忘れないようにしましょう。
職歴欄の書き方（雇用形態・ケース別解説）
雇用形態別の書き方
契約社員
また、退職理由は、「契約社員期間満了につき退職」と書きます。もちろん、他の企業への転職やその他の理由で退職した場合は、「一身上の都合で退職」と書きましょう。
パート・アルバイト
契約社員の場合と同様に、会社名の横に「（アルバイトとして就業）」と記載しましょう。派遣社員
上の図のように、「株式会社○○（派遣元の企業）に登録」と書き、その次の行に「株式会社○○（派遣先の企業）に派遣社員として就業」と書きましょう。
また、契約期間が満了で退職の場合は、「派遣期間満了につき退職」と書きます。
異動や転勤があった
部署異動や別の支社への転勤など、大きく業務が変わった場合には、その内容も履歴書に記載します。もちろん、異動や転勤が多すぎて書ききれない場合は省略してOKです。会社名が変わった
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職歴欄で困るポイント「こんなときどうする？」
副業をしている場合
副業をしている方の場合、職歴欄に書くべきか迷う方も多いのではないでしょうか？企業によっては、就業規則で「副業不可」のところもあるので、副業の有無や内容は必ず記載をしましょう。
後々、副業が発覚してトラブルになることを避けられます。
職歴が多すぎて書ききれない場合
過去に勤めていた会社がたくさんあり、職歴を全部書ききれない場合はどうすれば良いのでしょうか？絶対に避けて欲しいのは、職歴を省略して書くことです。
上記でも説明しましたが、実際とは異なる職歴を書く行為は「職歴詐称」と見なされてしまいます。せっかく内定を獲得できても、入社後に発覚して解雇されてしまうリスクもありますので、全ての経歴を書けるよう工夫しましょう。
以下のような工夫をすれば、職歴欄のスペースを確保することができます。
・学歴を最終学歴のみ記載する
・入社と退職を一行にまとめる
・別紙にまとめる
空白期間がある場合
入社時に提出する書類で発覚してしまうので、絶対にやめましょう。
空白期間に病気やケガで療養していた場合には、上の図のように、すでに回復している旨を記載すると、採用担当者は安心します。
また、「資格取得のための自己研鑽」や「海外留学」などポジティブな理由の場合も、職歴欄に補足することをおすすめします。
短い期間で退職している場合
入社してから短い期間で退職してしまった場合でも、必ず職歴欄への記載は必要です。もちろん、採用担当者からのネガティブな評価をされる可能性は高いのですが、正直に記載をしましょう。ここに登録すれば書類対策も安心！おすすめの転職エージェント3選
職務経歴書と職歴欄の違いは？
よく履歴書の職歴欄と混同してしまうのが「職務経歴書」です。職務経歴書は、過去在籍した企業での業務経験やスキル、持っている資格、自己PRなどを詳細に書く書類です。
履歴書の職歴欄は、あくまで過去に在籍したことのある企業名・所属・雇用形態を要約して表現するものだと思ってください。
採用担当者が職歴欄で見ているポイント
活躍する人材か
応募している企業と同じ業界出身だったり、業務経験者だったりすると、必然的に採用担当者からの評価は上がります。応募した求人を見て、その仕事に活かせる経験・スキルを持っている場合は、しっかり漏れなく記載しましょう。長く勤めてくれる人材か
短い期間で転職を繰り返していないか、直近は何年勤めているかなど、「この人は、入社してからすぐに辞めてしまわないか」を採用担当者はチェックしているのです。苦労して採用し時間と労力をかけて教育したにもかかわらず、すぐ辞められてしまうと、企業側は大幅なコストと時間のロスになってしまうからです。
そのため、短期で退職している場合には、面接でも細かく背景を確認される可能性が高いため、採用担当者に納得してもらえるような回答を準備しておきましょう。
履歴書のテンプレートはこちら
履歴書のテンプレートを持っていない場合は、『厚生労働省「新たな履歴書の様式例の作成について」』で、国が推奨する最新の履歴書のテンプレートがダウンロードできますので、ぜひ活用してみてください。
ダウンロードはこちら
まとめ
履歴書の職歴欄の書き方について解説をしてきました。
応募書類では、自分の経歴を正直に書くことが重要です。
ただし、職歴が多かったり、短い期間で退職していたりと、ネガティブな内容がある場合は面接での対策が必須になります。
面接で突っ込まれてしまった場合、どのように切り抜ければ良いのか不安な場合は、転職のプロであるエージェントを活用してみましょう。
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この記事を書いた人
元キャリアアドバイザー
えばちゃん
採用人事を経て、大手人材紹介会社のキャリアアドバイザーに転職。 第二新卒をはじめとした若手層を中心に、多くの方の転職実現をサポートしてきました。 人事の経験を活かした企業視点でのアドバイスと、十人十色の価値観に寄り添う姿勢が評価され、MVP賞、顧客満足度No,1などを受賞。 豊富な転職支援の経験を活かし、株式会社ネオキャリアでは就職・転職ノウハウを中心に発信しています。 変化が激しく、多様なキャリアの選択肢がある時代だからこそ、「就活・転活をもっと身近に、もっと楽しく。」をモットーに、皆さんのより良いキャリアの一歩をお手伝いしていきます。
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