教員から転職しやすい仕事一覧|ビジネス経験がなくても転職できる?

「転職したいけど、ビジネス経験がないから教員以外の仕事は難しかったりするのかな・・・」と不安ではありませんか?結論、教員からでも別の職種への転職は十分可能です。

 

本記事では教員の方が転職しやすい仕事をご紹介いたします。そのほか、教員から別の職種に転職する際のコツもお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

 

この記事のまとめ

  • 教員から転職しやすい仕事には、学校の事務職や営業職、オペレーターなどが挙げられる
  • 教員の転職を成功させるには転職理由の明確化やスキルを活かせる仕事を選ぶなどのコツを踏まえると良い

【PR】第二新卒エージェントneo

第二新卒エージェントneo

対応エリア 東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、京都、兵庫、愛知、三重、岐阜、広島、福岡
オンライン対応
主な特徴 20代の中でも第二新卒・高卒・中卒・既卒・フリーターそれぞれに特化、18~28歳までの就職・転職支援実績22,500人、面談実施件数34,000件、最短6日で内定、1名あたりのサポート時間平均8時間
公式サイト こちらをクリック

「第二新卒エージェントneo」は主に20代に特化した就職・転職エージェントで、18~28歳までの就職・転職支援実績22,500人、面談実施件数34,000件を誇っています。


一人当たり8時間というサポートの手厚さから、初めての転職を経験する方には特におすすめのサービスとなっております。


未経験歓迎求人が多いため教員からの転職におすすめで、最短6日で内定が出るケースもあります。

教員から転職しやすい仕事一覧

それでは早速、教員から転職しやすい仕事を見ていきましょう。ここでご紹介する仕事は教員時代の経験・スキルを活かしやすいものとなっていますので、ぜひ気になるものがないかチェックしてみてください。

 

教育関連職

まずは教育関連職です。たとえば下記のような仕事が該当します。

 

■家庭教師
■学習塾・各種スクールなどの講師
■教室運営にかかわる職種
■教材開発

家庭教師や学習塾・各種スクールの講師の仕事であれば「何かを人に教える」という教員時代の経験・スキルをそのまま活かすことができます。

 

児童や生徒に勉強を教える以外にも、アルバイト人材への指導・管理のほか、保護者への対応も業務に含まれますが、これらの業務も教員と関連性が高く、即戦力になれる可能性が高いです。採用時にも過去の経歴をアピールしやすいでしょう。

 

ただし、これらの職種の場合は児童や生徒の成績UPや志望校合格という具体的な目標・ゴールがある点で、学校教育とは異なります。

 

また、教室運営などの仕事においては集客や売上管理などの業務が生じるため、教員時代にはなかった考え方や対応が必要になります。

 

学校の事務職

学校の事務職の仕事も教員からの転職に向いています。

 

業務内容は職場によって様々ですが、たとえば教員の給与計算や決算など経理関係を担当する場合もあれば、学校の管理や児童・生徒のサポートをメインに行う場合もあるでしょう。

 

応募・選考時には具体的な業務内容をきちんと確認し、自分が担当したいと考えている業務についても伝えられるように準備しておくのがベターです。

 

ちなみに事務職の仕事は比較的残業が少なく、ワークライフバランスを取りやすいのが魅力ですが、最低限のPCスキルを身につけておく必要がある点に注意が必要です。

 

地方公務員

教員として働いてきた方が転職をする際、不安になるのが「ビジネス経験の少なさ」かと思いますが、そういった部分に関係なく活躍しやすいのが地方公務員の仕事です。

 

前提として「地方公務員」は都道府県や市町村などの地方自治体に務める公務員の総称で、その業務内容は多岐にわたります。

 

たとえば市町村の地方公務員の場合は、戸籍住民登録や諸証明の発行といった手続き、上下水道の整備管理、公園や緑地の整備管理、ごみ処理などの基本的な行政サービスを担います。

 

都道府県の地方公務員の場合は、総合開発計画、道路や河川、公共施設の管理や建築といった市町村が対応することが難しい業務を担います。

 

公立学校の教員も公務員に含まれますが、たとえば市役所の職員を目指す場合にはその市が実施している採用試験に合格する必要があります。

 

「一般枠」を受ける場合は年齢制限が30歳程度までであることが多く、事務職や技術職といった区分が設けられています。一方、「経験者枠」は社会人向けの中途採用試験で30歳以上でも応募することが可能ですが、採用人数が少ないため留意しましょう。

 

営業職

教員としての経験がある方には、営業職も転職の選択肢としておすすめです。営業職には新規開拓営業、ルート営業、インサイドセールス、テレアポ営業といった様々な職種が存在し、取り扱い商材によって業務内容・形態が異なります。

 

教員として働いてきた方は、日々の業務の中で「物事をわかりやすく伝達する能力」や「ヒアリング能力」を培ってきた可能性が高いです。

 

具体的な職種にもよりますが、営業職では顧客の要望をヒアリング、あるいは会話の中でヒントを掴み、そこにアプローチできるよう巧みにコミュニケーションを取る力が求められます。

 

その点、教員経験がある方は先ほどの能力に加えてプレゼン力も備わっていることが期待できる(説明力などの観点から)ため、営業職の仕事に向いているのです。

 

職場の方針にもよりますが、営業職は具体的な数値目標を追うケースが一般的で、目標を達成するとインセンティブ(成果を上げる毎に支給されるボーナスのようなもの)を支給してもらえることも多く、やりがいに繋がります。

 

ただし、基本的なビジネスマナーについては一から習得していく必要がありますので念頭に置いておきましょう。

 

コールセンターのオペレーター

コールセンターのオペレーターの仕事も教員からの転職に向いています。これは電話を通した顧客からの問い合わせや申し込みへの対応のほか、商品紹介、アンケート収集、クレーム対応などを行う仕事です。

 

先ほども触れたように、教員経験のある方はヒアリング力や説明力に長けているケースが多く、顧客の悩みや要望に対して臨機応変に対応できることが期待できます。

 

ただし、相手はあくまで顧客ですので、質問やクレームが寄せられた際にまるで子供に話すような対応をしてしまうと失礼になりかねません。顧客とは対等な目線に立って対応することを忘れないようにしましょう。

 

ちなみに上記以外の仕事でも「未経験歓迎」としている仕事であれば、これまでの経験やスキルよりも熱意や伸びしろに期待してもらいやすいため狙い目です。

 

一見関係がなさそうな教員時代のスキルや経験も、伝え方次第では他の人に真似できない大きな強みになり得ますので、応募書類や面接の準備をする際にはぜひアピールポイントとして盛り込めるよう工夫しましょう。

 

これまで転職経験がなく書類対策や面接対策の仕方がよくわからないという方は、転職エージェントに転職活動を全面的にサポートしてもらうことで、費用をかけることなく効率的に転職活動を進められるため便利です。

 

教員は別の職種に転職できる?

さて、ここまでで教員の転職におすすめの仕事をご紹介してまいりましたが、「一般的なビジネススキルがない」「いわゆるデスクワークの仕事に就ける自信がない」などの不安を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 

結論、教員は別の職種に転職することが十分可能です。先ほどもお伝えした通り、教員の経験・スキルを活かしやすい仕事や未経験を歓迎している仕事であれば、問題なく転職することができます。

 

ただし、企業の採用担当者からは「一般的なビジネス経験に乏しい」と捉えられる可能性が十分に考えられますので、細かい選考対策が不可欠となります。

 

また、教員の仕事は多忙で転職活動の時間を十分に確保することも難しい傾向があるため、先ほども触れた転職エージェントなどのサービスを活用して、転職活動を全面的にサポートしてもらうことで働きながら細かい選考対策を進めていくのがベターです。

 

教員の転職を成功させる3つのコツ

さて、繰り返しになりますが、教員から転職する際には企業から「一般的なビジネス経験の浅さ」について懸念される可能性があります。そういった部分を払拭しつつ転職を成功させるには、一体どのような工夫が有効なのでしょうか。

 

ここでは教員の転職を成功させる3つのコツをご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

 

転職理由を明確化し、ポジティブなものに変換する

まずは、転職理由を明確にすることが重要になります。

 

これは教員からの転職に限った話ではありませんが、「なぜ転職したいのか」「転職することで何を実現したいのか」という部分が明確になっていなければ、納得のいく転職先選びを行うことは難しいです。

 

その部分があいまいなまま転職先を決めてしまうと、「やっぱりこの仕事は違った・・・」と後悔することになりかねません。まずは転職理由を明確にしてみましょう。

 

中には「先生たちとの人間関係で悩んでいる」「業務量が多すぎて辛い」などのネガティブな理由で転職を検討している方も少なくないでしょう。

 

もしこれらの転職理由をそのまま採用担当者に伝えてしまうと「また同じような理由で辞めてしまうのではないか」とマイナスに捉えられる可能性が否めないため、こういったネガティブな転職理由はポジティブなものに変換するのがおすすめです。

 

たとえば「業務量が多い」ことが転職理由の場合、下記のような言い換えが可能です。

 

本来の理由:「業務量が多い」

(なんでそれが嫌だった?)

残業や休日出勤が増えて自分の時間が取れないから

(それが解決したらどうなる?)

時間があったらもっとスキルアップの勉強ができた

(それを転職理由に言い換えると?)

建前の理由:「スキルアップの時間を十分に確保しながら働きたい」

経験・スキルを活かせる職種を選ぶ

教員から教職関連以外の仕事に転職する場合、少しでも活躍しやすい職種を狙うという意味で、本記事の前半でご紹介したような「これまでの経験・スキルを活かせる仕事」を選ぶと良いでしょう。

 

未経験者を歓迎している仕事であれば経験やスキルはあまり重要視されませんが、ライバルから採用枠を勝ち取るという点で、できるだけこれまで培ってきたものを強くアピールできる仕事のほうが有利です。

 

また、抽象的なものでも構いませんので、これまで教員の仕事を続けてきたからこそ感じている仕事に対する価値観や考え方などを言語化しておくと、選考時に深いアピールをすることができるかもしれません。

 

転職エージェントを活用する

先ほども触れましたが、企業からの懸念を払拭しつつ、忙しい中でもしっかりと転職活動を進めていくにあたっては、転職エージェントの利用が非常に便利です。

 

求職者が無料で利用できるという点以外にも、下記のようなメリットがあります。


教員 転職 エージェントのメリット

転職活動を効率的に進められる

転職エージェントでは求人紹介のほか、応募先企業の過去の傾向を加味しての選考対策のサポートも受けられます。

 

他にも選考後のフィードバックを受けられたり、面接日程などのスケジュール管理も代行してもらえたりするため、自分一人で行うよりも転職活動をスムーズに進めることができるのです。

 

選考対策のサポートでは、企業が求めている人物像や面接で聞かれやすい質問といった選考対策に直結する情報を得られるため、初めて転職活動をするという方も安心です。

 

模擬面接を実施してくれるサービスもあるため、状況に合わせて自分に最適なサポートが受けられるサービスを選ぶと良いでしょう。


なお、転職エージェントの多くは企業の人事担当者に求職者を推薦してくれるため、自分一人で転職活動を進める場合よりも転職活動を圧倒的に有利に進められます。

専門的な情報を教えてもらえる

転職エージェントを利用すると、自分一人では深くリサーチすることが難しく、その業界に勤めないとわからないような細かい内情を教えてもらうことが可能です。

 

中でも一定の業界や職種に特化したエージェント(「特化型エージェント」と呼ばれる)のキャリアアドバイザーはその業界出身者であることが多いため、よりリアルな情報を教えてもらえます。

 

非公開求人を取り扱っている

転職エージェントでは企業の公式サイトや求人サイトなどで一般公開されていない「非公開求人」を取り扱っているところがほとんどで、本来であれば出会えなかった求人に出会える可能性があります。

 

多くのメディアで転職エージェントの複数サービス登録をおすすめするのは、非公開求人が存在することが理由の一つにもなっています。

 

良い人材を効率的に採用したい、応募が殺到するのを避けたいといった理由で求人を非公開にしている企業も多く、思いもよらなかった優良企業に応募できるチャンスをつかめるかもしれません。

 

企業の内情などのリアルな情報を知れる

ちなみに、入社後のミスマッチを防ぐにあたって企業の内部事情などを把握しておくのは重要ですが、Web上だけではなかなか深い情報を得ることができません。

 

その点、キャリアアドバイザーから企業のリアルな労働環境や社風、仕事内容について詳しく話が聞けるのは転職エージェントの大きな魅力といえます。

 

基本的にはどの転職エージェントも無料で利用できますので、中でも転職先とのミスマッチを起こしたくない、仕事選びで後悔したくない、今後のキャリアプランを知見のある人に相談したいと考えている方はぜひ利用してみてください。

 

【厳選】教員から転職したい方におすすめの転職エージェント3選

先ほど、教員からの転職には転職エージェントの活用が便利だとお伝えしましたが、エージェントの種類が多すぎてどこに相談すれば良いのかよくわからないという方もいらっしゃるかと思います。

 

そこでここでは、教員から転職したい方におすすめの転職エージェントをご紹介いたします。

 

転職エージェントは「総合型」「特化型(特定の業種・職種に強味がある)」の2種類に大別されるため、ここでは総合型エージェントの中でも求人数の豊富さ、サポートの丁寧さ、口コミ評価の高さ(X(旧Twitter)やGoogle)などの観点から「まずはここを利用しておきたい」という転職エージェントを年代別でご紹介しますのでぜひ参考にしてください。

 

(※各サービスの掲載順は五十音順となっており、順番は優劣をつけるものではありません)

 

【PR】第二新卒エージェントneo

第二新卒エージェントneo

対応エリア 東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、京都、兵庫、愛知、三重、岐阜、広島、福岡
オンライン対応
主な特徴 20代の中でも第二新卒・高卒・中卒・既卒・フリーターそれぞれに特化、18~28歳までの就職・転職支援実績22,500人、面談実施件数34,000件、最短6日で内定、1名あたりのサポート時間平均8時間
公式サイト こちらをクリック

「第二新卒エージェントneo」は主に20代に特化した就職・転職エージェントで、18~28歳までの就職・転職支援実績22,500人、面談実施件数34,000件を誇ります。

 

第二新卒・高卒・中卒・既卒・フリーターそれぞれの就職・転職活動に特化した選考対策を実施しており、一人ひとりの状況に合った就職・転職活動を細かくサポートしてもらえるのが特徴です。

 

未経験業界・職種への転職に強みがあり、未経験歓迎求人を多く保有していることに加え、徹底した選考対策を講じてくれたうえで企業への推薦もしてもらえますので、教員からの転職においてはぜひ活用いただきたい転職エージェントといえます。

 

また、1名あたりのサポート時間平均が8時間であることからもわかるように手厚いサポートが高い評価を受けており、初めて転職を行う場合には特におすすめできるサービスとなっております。

 

最短6日で内定が出るケースもありますので、「すぐにでも転職を叶えたい」という方はぜひチェックしてみてください。

 

このエージェントのおすすめポイント

  • 18~28歳までの就職・転職支援実績22,500人、面談実施件数34,000件を誇る
  • 20代の中でも第二新卒・高卒・中卒・既卒・フリーターそれぞれに特化
  • 中でも職務経験なしの就職・転職支援実績は10,000人を突破
  • 最短6日で内定が出る可能性あり
  • 1名あたりのサポート時間平均は8時間で親身なサポートを受けられる

リクルートエージェント

教員 転職 リクルートエージェント

リクルートエージェント

対応エリア 全国+海外
オンライン対応
主な特徴 求人数業界TOPクラス、業界最大級の非公開求人数、IT業・金融業・コンサルタント業に強みあり
公式サイト こちらをクリック

「リクルートエージェント」は求人数業界TOPクラスを誇る転職エージェントで、20代以降のどの年代の方でも利用することができます。

 

30代、40代の方向けの転職エージェントにはハイキャリア向けのものも多くなっていますが、そういった求人を探しているわけではないという方はまずリクルートエージェントの利用から始めてみるのが無難でしょう。

 

リクルートエージェントは求人数の多さが魅力で、2023年9月時点での公開求人数は約453,000件、非公開求人数は約330,000件となっています。

 

実績豊富なキャリアアドバイザーによる求人紹介や、選考対策、独自に分析した業界・企業情報の提供といったサポートも相まって、転職支援実績No.1獲得という結果に繋がっています。

 

中でもIT業、金融業、コンサルタント業に強みがあるため、これらの業界を目指す方にもおすすめです。

 

このエージェントのおすすめポイント

  • 求人数業界TOPクラス。業界最大級の非公開求人数を誇る
  • 細かい選考対策を講じてもらえる
  • IT業・金融業・コンサルタント業に強みあり

JACリクルートメント

教員 転職 JACリクルートメント

JACリクルートメント

対応エリア 北関東(群馬/栃木/茨城/埼玉)、 神奈川、愛知、静岡、大阪、京都、兵庫、中国エリア(広島/岡山)、 福岡、海外
オンライン対応 -
主な特徴 管理職・技術/専門職転職のエキスパート、転職活動の支援実績約43万人、知人・友人にJACを勧めたい層は94.7%
公式サイト こちらをクリック

「JACリクルートメント」は転職活動の支援実績約430,000人を誇る、30代、40代の中でもハイクラスをターゲットにしている転職エージェントです。

 

管理職、技術・専門職転職のエキスパートといえるサービスで、「ハイクラス・ミドルクラス転職 オリコン顧客満足度 5年連続No.1」に選ばれています。

 

コンサルタントの総数は約1,200名に上り、日系大手、外資、メガベンチャーなど、優良企業におけるハイクラス求人の紹介を受けることが可能です。その細やかなサポート体制から知人・友人にJACを勧めたい層は全体の94.7%を占めています。

 

30代、40代のハイクラス転職を目指す方の中でも管理職、技術・専門職の転職を検討している方には特におすすめですので、ぜひ活用してみてください。

 

このエージェントのおすすめポイント

  • 転職活動の支援実績約43万人
  • 知人・友人にJACを勧めたい層は94.7%
  • 管理職、技術・専門職転職に強みがある

▼関連記事

「転職エージェントとは」
「転職エージェント おすすめ」

この記事を書いた人

就・転職専門ライター
さりぃ

大学時代は法学を専攻、卒業後は人材紹介企業にて約5年間就・転職専門ライターとして累計1,000本以上の記事を執筆。並行して、第二新卒層をターゲットとした就・転職支援事業のサービスサイトの管理責任者としてWebマーケティングも担当しておりました。
いわゆる「フリーター」というポジションから正社員としての働き方に切り替え、サービスサイトの責任者を任せていただけるまでになった経験を活かし、 就・転職のノウハウだけでなく、「人生の選択肢の多様性」「自身の選択への向き合い方」について発信することで少しでもお役に立てれば幸いです。

この記事を共有する

同じ条件の就職・転職記事

  • NEW

フードコーディネーターとは?平均年収・仕事内容・資格取得についても解説!

この記事のまとめ フードコーディネーターとは「食」の開発や「食」に携わるビジネスプロデュースを行う「食のスペシャリスト」のことである。 フードコーディネーターは民間資格であり、資格がなくても名乗ることは可能である。※2024年3月14日時点 フードコーディネーターの仕事内容は「開発」「演出」「運営」の3つの分野に分けることができる。 フードコーディネーターに向いている人は、「食」に対する想いが強い・チャレンジ精神がある・トレンドをキャッチアップできる人である。 フードコーディネーター認定資格の合格率は、2級(1次)で約8割、1級で約4割である。 フードコーディネーターとは? フードコーディネーターとは、「食」の開発や「食」に携わるビジネスプロデュースを行う「食のスペシャリスト」のことをいいます。 日本フードコーディネーター協会は、フードコーディネーターを『新しい食の「ブランド」「トレンド」を創る 食の「開発」「演出」「運営」のクリエーター』と定義しています。  そのため、フードコーディネーターは「食」に関する知識だけでなく「フードビジネス」にまつわる専門的かつ実践的なスキルも必要です。企業やクライアントが抱える課題を見つけ出し、それを解決する施策を検討・提案する力が求められます。 フードコーディネーターと名乗るためには必ずしも資格を取得しておく必要はありませんが、前述の通り、専門的・実践的なスキルが必要であるため、資格取得を通じて勉強をしておいた方が良いでしょう。また、資格を取得することにより、スキルがあることを証明できるため、フードコーディネーターとして活躍したいと考えているのであれば、資格を取得しておくのも一つです。  フードコーディネーターの仕事内容 フードコーディネーターになると具体的にどのような仕事をしていくこととなるのでしょうか。 日本フードコーディネーター協会によるとフードコーディネーターの仕事内容は「開発」「演出」「運営」の3つの分野に分けることができます。   食の開発 新たなメニューの開発や新レシピの考案などを担います。地域活性化のために地場産品を使った新商品の考案などに携わるケースもあるでしょう。 【具体例】 ・企業や自治体・店舗などで新メニューの開発 ・食品の販路拡大・顧客開拓 ・食の可能性を広げる新しいサービス・食べ方の提案 ・食を通じた観光産業の新サービスの開拓 など 食の演出 食品や飲食店のプロモーション(宣伝)やメディアへの露出などを行います。メディア露出に伴う陳列・スタイリングなどもフードコーディネーターの仕事です。飲食店やレストランといった施設の空間プロモーションから携わるケースもあります。 【具体例】 ・メディアの選定 ・宣伝方法の立案 ・食品の陳列方法の提案 ・食品に関するイベントの運営・企画 ・飲食店やレストランなどの空間プロデュース ・食にまつわる記事・コラム・雑誌などの作成 食の運営 料理教室や食育セミナーの開催などを担います。中には飲食店の開店準備をサポートする場合もあるでしょう。 【具体例】 ・料理教室の運営 ・食育セミナーの開催 ・時代のニーズに合った食の新たな業態の開発・運営 ・地産地消にまつわるプログラムを運営 など このようにフードコーディネーターの仕事は多岐にわたります。業務範囲が幅広いため、自分自身が一番得意とする業務を専門に扱うと良いでしょう。 フードコーディネーターの働き方 前述の通りフードコーディネーターの活躍の場は幅広いですが、実際にどのような働き方ができるのでしょうか。 ここでは、フードコーディネーターの働き方についてお伝えしてきます。 企業に就職する 1つ目は、フードコーディネーターのスキルを活かし、企業に就職するという方法です。 基本的には「商品開発」に携わるケースが多いため、下記のような企業に就職することが一般的でしょう。  ・食品メーカー・食品を取り扱う商社  L商品開発・惣菜・お弁当メニューの開発 ・飲食店のコンサルティング会社  Lメニュー開発・陳列・空間プロデュースなどの提案 ・飲食店  Lメニュー開発・陳列・空間プロデュースなどの提案 フリーランスとして働く 2つ目は、フリーランスとして働くケースです。 撮影スタジオ・取引先企業・事務所などを利用して、レシピの考案・食にまつわる記事執筆・料理写真や動画撮影などを行います。 中には、テレビに出演したり、レシピ本の執筆を専門とする人もいます。フリーランスとして実績を積むためには、ブログやSNS、動画サイトなどを用いて「自分をプロデュースする能力」も必要であるといえるでしょう。 その他にも、料理教室を立ち上げて運営をするケースもあります。 フードコーディネーターの平均年収 フードコーディネーターとして働く場合、どれくらいの年収が見込めるのでしょうか。 企業に所属するフードコーディネーターの平均年収は、『Indeed「日本でのフードコーディネーターの平均給与」』によると400万円程度です。一般社員と同じ扱いをされるケースがほとんどで、フードコーディネーターの肩書によって年収が増減することは、ほぼありません。 フリーランスのフードコーディネーターの場合、仕事内容や活動の方法によってバラつきがあります。 前述の通り、テレビ出演やレシピ本を出版するような売れっ子フードコーディネーターの場合にはかなりの年収が見込めますが、週末だけ料理教室を開催するような場合には、その水準は低いものとなるでしょう。 フードコーディネーターに向いている人 ここでは、フードコーディネーターに向いている人の特徴についてお伝えしていきます。 「食」に対する想いが強い人 フードコーディネーターの仕事は食に関する仕事がメインです。 そのため、「食」の良さを追求し続けたい、「食」の大切さを世の中に広めたいなど、「食」への想いが強い人はフードコーディネーターとして活躍することができるでしょう。 チャレンジ精神のある人 チャレンジ精神のある人もフードコーディネーターに向いているといえます。 フードコーディネーターは、新商品の開発や新しい企画の立案など、常に新しいものを取り入れていくことやそれを世の中に発信することが大切です。 そのため、失敗を恐れずに何事にも前向きに挑戦し続けることができるチャレンジ精神のある人はフードコーディネーターに向いているでしょう。 トレンドをキャッチアップできる人 トレンドをキャッチアップできる人もコーディネーターに向いています。 新商品を開発、新店舗のプロデュースを行う際には「時代にマッチしているか」「消費者のニーズを掴んでいるか」を理解する力が必要不可欠です。これらの理解が乏しいと売上・業績に大きな打撃を与えかねません。 特に昨今は食のトレンドの移り変わりが早く、消費者が求めるニーズを満たすためにはトレンドをいかに早くキャッチアップできるかという能力が非常に重要です。 そのため、常に食のトレンドをキャッチアップし続けることができる向上心のある人はフードコーディネーターに向いているでしょう。 フードコーディネーターの資格を取得しよう 前述の通り、フードコーディネーターになるために必須な資格、必要な経験やスキルといったものはありません。 しかし、フードコーディネーターとして活躍するためには「食のスペシャリスト」であることが求められるため、資格を取得しておくと安心です。 ここでは、「特定非営利活動法人日本フードコーディネーター協会」によって主宰される民間試験「フードコーディネーター」の資格を取得するために必要な情報をお届けしていきます。 フードコーディネーター認定資格の概要 フードコーディネーター認定資格は、国家資格ではありませんが、国内で最も知られているフードコーディネーターの「専門資格」であり、最高難易度の「1級」を取得していれば「食のスペシャリスト」を名乗るのに相応しいレベルの知識を有していると証明することができます。 具体的な試験内容は下記の通りです。 3級:フードコーディネーターが携えるべき「食」に関わる4分野、「文化」「科学」「デザイン・アート」「経済・経営」の幅広い知識について 2級:「食市場の動向とマーケティング」「商品開発」「レストランプロデュース」「ホスピタリティと食生活のサポート」「食の表現と演出」「フードプロモーション」「企画書作成の実際」など、フードビジネスに関わる専門知識と企画力について 1級:プロとして活躍するに足る実践的な知識と技術を試します。各分野のスペシャリストとの共同作業の中で、問題と解決法を見出し、的確な方向性を示す能力について ※参照:『日本フードコーディネーター協会「資格認定試験」』 フードコーディネーター資格認定試験は、「1級」「2級」「3級」が存在し、いきなり「1級」「2級」を目指すことはできず、「3級」から順に受験をしていきます。 一般的に仕事に役立つとみなされるのは「2級」からで、「3級」はフードコーディネーターとしての入門編といった位置付けです。 フードコーディネーター資格認定試験を受験するには日本フードコーディネーター協会の「認定校」で科目を履修するか、資格取得の専門校に通う、通信講座を受ける、または市販の専門テキストを購入し勉強する必要があります。 フードコーディネーター認定資格の受験費用と日程 試験は、それぞれの級ごとに年1回ずつ開催されており、「1級」「2級」は、1次・2次の2度試験を受けることとなります。 開催時期や受験料は下記の通りです。   開催時期・受験料 認定登録料 3級 11月頃:12,000円 21,000円 2級(1次) 6月頃:12,000円 - 2級(2次) 8月頃:14,000円 21,000円 1級(1次) 9月頃:12,000円 - 1級(2次) 2月頃:16,000円 31,000円   フードコーディネーターの受験料とは別に認定登録料というものがあります。 認定登録は任意ではありますが、2級を受験する場合には3級の認定登録、1級を受験する場合には2級の認定登録をしておかなければ、受験できないという仕組みとなっています。 そのため、2級・1級と上級資格取得を目指している場合には、認定登録を取得しておく必要があるということを覚えておきましょう。   フードコーディネーター認定資格の合格率 最後にフードコーディネーター認定資格の合格率を確認しておきましょう。 2級試験合格率(1次試験合格率) 開催年度 合格率 2023年度 85.9% 2022年度 82.39% 2021年度 84.40% 2019年度 86.49% 2018年度 83.58% ※2020年度は新型コロナウィルスの影響により中止 ※参照:『日本フードコーディネーター協会「2級合格率」』 1級試験合格率 開催年度 合格率 2022年度 40.0% 2021年度 22.58% 2019年度 43.10% 2018年度 48.57% 2017年度 42.31% ※2020年度は新型コロナウィルスの影響により中止 ※参照:『日本フードコーディネーター協会「1級試験合格率」』   2級試験においては8割以上の方が1次試験に合格しています。そのため、対策を講じていれば比較的取得しやすいといえるでしょう。 1級試験においては、2021年度を除き約4割程度の合格率であることから、比較的取得が難しいことが伺えます。 資格取得のチャンスは年に1度しかないため、フードコーディネーターの資格を取得しようと考えている場合には、しっかりと対策を練っておくことが大切です。 転職をしたい、復職をしたいなど仕事選びでお悩みの方は、転職エージェントなどに相談すると良いでしょう。 

2024.04.02