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40代の平均年収はどのくらい?条件別の違いや年収アップさせる方法についても解説
目次
この記事のまとめ
- 40代前半の平均年収は547万円、40代後半は575万円
- 40代で年収が低くなる要因は、業界・職種・雇用形態が影響している
- 特に40代は、就職氷河期世代と呼ばれていて非正社員として就職した方が多い
※本記事は弊社公式サービスならびにアフィリエイト広告によるマイナビ等のプロモーションを含み、お申込みがあった場合に、広告主より報酬を受け取る場合があります。
※「キャリアトラス」は、厚生労働大臣から有料職業紹介事業(許可番号13-ユ-313782)の許可を受けている株式会社ネオキャリアが運営する就職・転職情報サイトです。
40代の平均年収がどのくらいか気になっている方に向けて、本記事では平均値だけでなく中央値や、性別・年齢・業界別に年収を紹介しています。
合わせて年収をアップさせる方法や40代におすすめの転職エージェントも解説しているので、ぜひ最後まで読んでみてください。
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40代前半の平均年収は548万円
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、40代前半の平均年収は548万円でした。
平均年収の計算方法は、
40代前半の平均年収 = 40代前半の「①きまって支給する現金給与額」 × 12ヵ月 + 「②年間賞与その他特別給与額」
です。
「きまって支給する現金給与額」とは、手当等も含む月収の平均総額のことで、実際の計算式は、
①37万400円 × 12 + ②103万900円 = 547万5,700円
となります。
40代後半の平均年収は575万円
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、40代後半の平均年収は575万円でした。
実際の計算式は、
①38万5,700円 × 12 + ②111万9,800円 = 574万8,200円
です。
30代後半の平均年収が513万円ですので、40代前半と40代後半で約30万円ずつ年収が増加しているため、年齢を重ねるごとに40代でも年収が上がる傾向にあることがわかりました。
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先ほどご紹介した40代の平均年収を見て、自身がもらっている額面と比較して高い!と感じた方もいるのではないでしょうか。
平均年収とは、40代すべての方の平均年収を合計したのち、その人数で割った金額になります。そのため、一部の方の年収が高いと平均値も引き上げられてしまいます。
ここでは、平均年収ではなく中央値をご紹介します。中央値とは、すべての40代の年収を大きい順に上から並べて、ちょうど中央にあたる数値です。
中央値を見ることで、極端なデータの影響を受けにくく、より実態に近い年収水準を把握できます。
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、40代前半の年収の中央値は511万4,500円、40代後半の年収の中央値は533万4,200円でした。
先ほど算出した平均年収と比較すると、中央値は約30~40万円ほど下がっています。
40代の中でも年収額に差が開いていることがわかるでしょう。
なお中央値の計算式は、
(所定内給与額 + 超過労働給与額分) × 12 + 年間賞与その他特別給与額
としています。
中央値に関しては、「きまって支給する現金給与額」の項目が無いため、残業手当などの超過労働給与額を差し引いた、「所定内給与額」を月給として計算しました。
各年代の平均値データにおける、きまって支給する現金給与額と所定内給与額の差額を「超過労働給与額分」として上乗せして概算の中央値を算出しています。
【男女別】40代の平均年収
40代の平均年収は、男女別でどのように異なるのでしょうか。
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』のデータを参考にして算出しています。
以下の表に、男女別で40代の平均年収をまとめました。
【男女別】40代の平均年収 | 40代前半 | 40代後半 |
---|---|---|
男性 | 613万2,100円 | 651万2,400円 |
女性 | 424万1,600円 | 437万2,900円 |
差額 | 189万500円 | 213万9,500円 |
40代の男性と女性では、平均年収が約200万円も差があることがわかります。
これには、それまでのキャリアや正社員と非正社員といった雇用形態の違いが影響しているでしょう。
【業界別】40代の平均年収
ここでは、業界別で40代の平均年収を見てみましょう。
引用元は、『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』です。
業界名 | 40代前半の平均年収 | 40代後半の平均年収 |
---|---|---|
鉱業、採石業、砂利採取業 | 711万3,100円 | 662万7,300円 |
建設業 | 584万6,500円 | 632万2,700円 |
製造業 | 559万1,300円 | 588万1,300円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 764万8,500円 | 812万2,200円 |
情報通信業 | 675万9,900円 | 748万2,400円 |
運輸業、郵便業 | 525万9,800円 | 528万5,300円 |
卸売業、小売業 | 529万8,800円 | 570万9,000円 |
金融業、保険業 | 767万1,600円 | 787万6,200円 |
不動産業、物品賃貸業 | 632万3,100円 | 676万2,700円 |
学術研究、専門・技術サービス業 | 695万8,200円 | 747万3,100円 |
宿泊業、飲食サービス | 419万4,500円 | 426万2,700円 |
生活関連サービス業、娯楽業 | 457万4,500円 | 460万7,000円 |
教育、学習支援業 | 603万1,900円 | 652万7,600円 |
医療、福祉 | 481万7,000円 | 488万7,900円 |
業界によって、40代前半と40代後半の平均年収の伸びが異なること、場合によっては40代後半のほうが低くなっていることがわかりました。
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公式サイトはこちら >>【都道府県別】40代の平均年収
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』のデータから、都道府県別で40代の平均年収を比較してみます。
都道府県 | 40代前半 | 40代後半 |
---|---|---|
北海道 | 477万2,200円 | 514万4,900円 |
青森県 | 410万3,700円 | 427万7,900円 |
岩手県 | 437万4,000円 | 460万600円 |
宮城県 | 474万8,300円 | 512万6,700円 |
秋田県 | 421万7,400円 | 445万1,500円 |
山形県 | 403万6,600円 | 449万100円 |
福島県 | 465万100円 | 489万3,900円 |
茨城県 | 554万200円 | 543万6,300円 |
栃木県 | 582万3,800円 | 592万6,200円 |
群馬県 | 516万6,700円 | 527万9,300円 |
埼玉県 | 536万8,300円 | 547万円 |
千葉県 | 521万1,200円 | 547万500円 |
東京都 | 629万2,100円 | 680万1,600円 |
神奈川県 | 626万5,600円 | 638万3,500円 |
新潟県 | 443万4,100円 | 466万4,400円 |
富山県 | 504万9,400円 | 518万300円 |
石川県 | 498万600円 | 512万2,300円 |
福井県 | 491万3,200円 | 499万9,400円 |
山梨県 | 516万1,800円 | 526万6,100円 |
長野県 | 510万2,900円 | 509万1,900円 |
岐阜県 | 517万4,200円 | 545万600円 |
静岡県 | 551万8,100円 | 572万2,000円 |
愛知県 | 591万8,400円 | 596万円 |
三重県 | 538万2,400円 | 556万4,600円 |
滋賀県 | 519万7,400円 | 560万4,100円 |
京都府 | 542万8,700円 | 561万2,800円 |
大阪府 | 583万7,500円 | 612万5,400円 |
兵庫県 | 543万4,200円 | 577万8,600円 |
奈良県 | 491万8,700円 | 531万7,000円 |
和歌山県 | 485万3,800円 | 501万2,200円 |
鳥取県 | 410万9,700円 | 428万1,800円 |
島根県 | 443万400円 | 477万1,500円 |
岡山県 | 500万2,200円 | 515万5,900円 |
広島県 | 512万5,200円 | 542万7,300円 |
山口県 | 508万7,300円 | 531万7,400円 |
徳島県 | 443万7,000円 | 492万2,400円 |
香川県 | 477万1,300円 | 484万2,500円 |
愛媛県 | 485万9,400円 | 497万8,600円 |
高知県 | 438万8,500円 | 468万6,400円 |
福岡県 | 506万7,800円 | 542万9,400円 |
佐賀県 | 451万9,200円 | 487万3,900円 |
長崎県 | 424万1,800円 | 480万2,100円 |
熊本県 | 445万7,000円 | 480万6,700円 |
大分県 | 458万8,400円 | 475万8,800円 |
宮崎県 | 429万8,000円 | 428万1,600円 |
鹿児島県 | 433万9,100円 | 473万3,000円 |
沖縄県 | 430万2,100円 | 435万4,500円 |
【企業規模別】40代の平均年収
企業規模別に、40代前半と40代後半の平均年収を以下に記載しています。
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』では企業規模は、常用の労働者数を基準に分類されており、10~99人、100~999人、1000人以上の3つです。
企業規模 | 40代前半 | 40代後半 |
---|---|---|
10~99人 | 437万4,200円 | 444万4,800円 |
100~999人 | 826万9,000円 | 871万9,700円 |
1000人以上 | 1,024万7,700円 | 1,093万4,100円 |
企業規模が100人未満と100人以上では、倍近くも平均年収が異なっています。
企業規模が大きくなるのに比例して、平均年収も上がっていることがわかりました。
【雇用形態別】40代の平均年収
雇用形態を正社員と非正社員で比較しつつ、40代前半と40代後半の平均年収を記載しています。
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』からデータを引用していて、公営と民営を合算した平均年収を記載しました。
雇用形態 | 40代前半の平均年収 | 40代後半の平均年収 |
---|---|---|
正社員・正職員 | 581万8,100円 | 613万9,400円 |
正社員・正職員以外 | 296万6,200円 | 293万8,800円 |
差額 | 285万1,900円 | 320万600円 |
雇用形態が正社員と非正社員で異なることで、300万円近くの差額が発生しており、30代と比較して差が100万円も開いていることがわかりました。
非正社員では、基本給だけでなく手当や賞与が正社員と比較して低いことが要因として挙げられます。
【学歴別】40代の平均年収
最後に、学歴別で40代の平均年収をまとめてみました。
引用元は、『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』です。
学歴 | 40代前半の平均年収 | 40代後半の平均年収 |
---|---|---|
高校 | 473万5,600円 | 500万9,700円 |
専門学校 | 483万700円 | 527万9,900円 |
高専・短大 | 489万9,200円 | 509万8,600円 |
大学 | 647万1,800円 | 707万6,100円 |
大学院 | 859万1,900円 | 948万1,700円 |
高校と専門学校、高専・短大の間には大きな差は見られません。
しかし、大学や大学院と比較すると大きな差があることがわかりました。
年収を決める要因の一つに学歴もあるようです。
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条件別で40代の平均年収を見てきましたが、年収が低くなる要因には何があるでしょうか。

未経験の業界、職種に転職している
未経験の業種や職種に転職する際、場合によっては年収が下がることがあります。
前職と同じ業種・職種への転職では、これまでの経験やスキルが直接活かすことができるため、企業側も即戦力として活躍してくれる可能性が高いと判断し、年収としても期待値を含めた金額を提示してくれるでしょう。
しかし、未経験の業種・職種への転職となると入社後活躍してくれるかどうか、企業側も判断しにくいことから、前職よりも低い年収を提示されてしまうのです。
現職の業界全体の年収が低い
年収は、個人の成果や給与基準だけでなく、業界全体の傾向や収益性も関係しています。
先ほどの章で見た「【業界別】40代の平均年収」からもわかるように、業界によって年収に差があることが現状です。
40代前半のデータでいうと、最大で約250万円の差がありました。
このように自身の年収が低くなっている要因は、業界の年収水準が低いからかもしれません。
雇用形態が正社員でない
「【雇用形態別】40代の平均年収」でもご紹介したように、正社員と非正社員では大きな差がありました。
一般的には、基本給の違いや手当・賞与の有無のほかに、キャリアアップのための研修が受けられないことがあります。
さらに、現在の40代の世代は就職氷河期世代と呼ばれており、正社員として働くことを望んでいながら非正規雇用として働かざるを得なかった方々もいます。
関連記事
40代で転職は厳しいって本当?難しいといわれる理由と成功させるためのポイントを解説
40代の年収をアップさせる方法
40代の年収を上げるための4つの方法を取り上げているので、参考にしてみてください。

キャリアアップする
まずは現職の社内でキャリアアップできるか検討してみましょう。
社内で行われている研修に参加する
現在の仕事に活かせる資格を取る
社外のセミナー等に参加して知見を得る
などが挙げられます。
資格や知見があり、積極的に学び、挑戦する姿勢をアピールすることで、社内で新規の業務や案件を任せてもらえるかもしれません。
役職・職種が変わる、新規の業務が増える、別の部署に異動するといったキャリアアップで、年収をアップさせることができるでしょう。
就職氷河期世代向けの支援を受ける
先ほど紹介した就職氷河期世代に該当する方は、政府の支援を受けることができます。
『厚生労働省「就職氷河期世代の方々への支援のご案内」』によると、正社員として働きたい方は、ハローワークの専門窓口で就職支援や選考対策を受けることが可能です。
また、仕事探しに役立つスキルは「ハロートレーニング(離職者訓練・求職者訓練)」にて身に付けることができます。
ほかにも様々な支援が用意されているので、厚生労働省のホームページをチェックしてみてください。
本業に加えて副業をする
社内でのキャリアアップが難しい場合は、副業を始めることで年収を上げることができるでしょう。
副業に関しては、社内規定が定められているので必ず確認し、ルールに則って行うことが重要です。
データ入力やライティングのような手軽に始められる仕事から、本業のスキルを活かしたコンサルティング業務まで、副業の選択肢は多岐にわたります。
本業に支障のない範囲で、副業を行い収入を増やすことができるでしょう。
現職よりも年収が高い企業へ転職する
現職に就きながら年収を上げにくいと感じる場合は、より年収の高い企業へ転職することで自身の年収をアップさせることができます。
先述のように、転職先によっては年収が下がってしまう場合もあるため注意が必要です。
転職して年収をアップさせたいけど、初めてで何から始めたら良いかわからない、不安という方もいるかもしれません。
そのような場合は、転職エージェントを利用することもおすすめです。
転職のプロが無料でキャリアの相談や企業選び、選考対策をトータルサポートしてくれます。
40代におすすめの転職エージェント5選
ちなみに、40代におすすめの転職エージェントがありますので、以下5つご紹介します。
doda

「doda」はパーソルグループが運営する全年齢層を対象とした転職エージェントで、転職サイトとエージェントの2つの機能を併せ持っているということもあり求人数が多い点が特徴です。未経験者の支援にも長けているエージェントになります。
サービス概要
対応エリア | 全国、海外 |
---|---|
主な特徴 | キャリアアドバイザーと企業担当複数名がサポートしてくれる、機械・電気・メーカー業、IT業、サービス業などに強みあり |
おすすめの年代 | 全世代 |
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dodaはキャリアアドバイザーと企業側の担当者の分業制が進んでおり、企業ごとに窓口が異なります。
そのため、その企業の詳しい仕事内容や雰囲気、対策情報などより詳しい情報を得ることができるでしょう。
サービスを利用する際のポイント
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- キャリアアドバイザーだけでなく、複数の企業担当がサポートをしてくれる
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JACリクルートメント

「JACリクルートメント」は40代の中でもハイクラスをターゲットにしたエージェント型転職サイトになります。転職活動の支援実績は約430,000人を誇り、管理職、技術・専門職転職のエキスパートといえるサービスとなります。
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対応エリア | 東京、埼玉、横浜、名古屋、静岡、大阪、京都、神戸、広島、福岡、その他国内、海外 |
---|---|
主な特徴 | 管理職・技術/専門職転職のエキスパート、転職活動の支援実績約43万人、知人・友人にJACを勧めたい層は94.7% |
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40代におすすめの転職エージェント26選|条件、業界、職種別で紹介
40代の平均年収のまとめ
40代の平均年収についてまとめました。
年収の変動には、様々な要因があることがわかりました。
40代で年収を上げるには、年収が高い企業へ転職することも選択肢の一つです。
ただし、転職先によっては年収が下がってしまう場合もあるため、転職エージェントに相談しながら企業選びをすると安心でしょう。
転職に関する不安や悩みがある方は、気軽に相談してみてはいかがでしょうか。
この記事を書いた人

キャリアトラス編集部
キャリアトラス編集部には、元キャリアアドバイザーが多数在籍しており、転職にまつわる情報をわかりやすくお届けすることをモットーにしています。20年以上転職支援を行っている運営会社の実績をもとに、一人ひとりの異なる現状に合わせ、多彩なキャリアプランを描く手助けとなるよう、あなたの「知りたい」情報を提供していきます。 本記事が少しでもあなたのキャリアのお役に立てば幸いです。
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