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30代の平均年収はいくら?中央値や性別、業界それぞれのデータも紹介
目次
この記事のまとめ
- 30代前半は463万円、30代後半は513万円が平均年収である
- 年収が低くなる要因としては、業界全体の年収や雇用形態などが影響している
- 年収をアップさせるには、キャリアアップや転職することがおすすめ
※本記事は弊社公式サービスならびにアフィリエイト広告によるマイナビ等のプロモーションを含み、お申込みがあった場合に、広告主より報酬を受け取る場合があります。
※「キャリアトラス」は、厚生労働大臣から有料職業紹介事業(許可番号13-ユ-313782)の許可を受けている株式会社ネオキャリアが運営する就職・転職情報サイトです。
30代の平均年収がいくらか気になっている方に向けて、本記事では平均値だけでなく中央値や、性別・業界別などの年収を紹介しています。
合わせて年収が低くなる要因や、年収をアップさせる方法、30代におすすめの転職エージェントについても解説しているので、30代の平均年収について知りたい方はぜひ最後まで読んでみてください。
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30代前半の平均年収は463万円
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、30代前半の平均年収は463万円です。
計算方法としては、
30代前半の平均年収 = 30代前半の「①きまって支給する現金給与額」 × 12ヵ月 + 「②年間賞与その他特別給与額」
となります。
「きまって支給する現金給与額」とは、手当等も含む月収の平均総額のことです。
実際の計算式は、
①31万9,400円 × 12 + ②80万2,100円 = 463万4,900円
です。
同様に計算した場合、20代後半の平均年収は414万円ですので、世代が上がることで約50万円年収がアップしていることがわかります。
30代後半の平均年収は513万円
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、30代後半の平均年収は、513万円でした。
実際の計算式は、
①34万9,300円 × 12 + ②93万8,100円 = 512万9,700円
です。
20代後半~30代前半の変動幅と同様で、30代前半~30代後半でも約50万円平均年収が上がっています。
平均値だけで見ると、20代後半から30代後半にかけて年収の上がり幅は同程度といえるでしょう。
30代の年収の中央値
30代の平均年収を見ましたが、金額が高い!と感じた方もいるのではないでしょうか?
平均年収は、30代のすべての方の年収をその総人数で割って算出しているため、年収が特に高い人が多ければその分平均値も上がってしまいます。
別の角度から30代の年収の傾向を探るため、この章では中央値も見てみましょう。
中央値とは、すべてのデータを大きい順に並べてその並び順で中央に来る値を指し、一部の極端なデータの影響を受けにくいです。
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、30代前半の年収の中央値は445万6,100円で、30代後半は486万900円でした。
年代 | 年収の中央値 |
---|---|
30代前半 | 445万6,100円 |
30代後半 | 486万900円 |
平均年収と比較すると、30代前半では約17万円、30代後半では約27万円の差がありました。
これは30代前半から後半になるにつれて、転職やキャリアアップによって一部の人が年収アップに成功し、人々の年収の差がより開いていくことがわかるでしょう。
実際の計算式は、
(所定内給与額 + 超過労働給与額分) × 12 + 年間賞与その他特別給与額
としています。
中央値に関しては、「きまって支給する現金給与額」の項目が無いため、残業手当などの超過労働給与額を差し引いた、「所定内給与額」を月給として計算しました。
各年代の平均値データにおける、きまって支給する現金給与額と所定内給与額の差額を「超過労働給与額分」として上乗せして概算の中央値を算出しています。
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続いて、男女別の平均年収の違いを30代前半と30代後半にわけて見ていきます。
30代前半
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、30代前半の男性の平均年収は503万5,900円、女性は397万8,200円でした。
30代前半 | 平均年収 |
---|---|
男性 | 503万5,900円 |
女性 | 397万8,200円 |
差額 | 105万7,700円 |
男性と女性では、約105万円もの差があることがわかります。
30代後半
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』によると、30代後半の男性の平均年収は564万2,900円、30代後半の女性は413万4,600円となっていました。
30代後半 | 平均年収 |
---|---|
男性 | 564万2,900円 |
女性 | 413万4,600円 |
差額 | 150万8,300円 |
30代後半の男性と女性では、約150万円の差の開きがあり、30代前半のデータと比較しても開きが大きくなっています。
これは、30代に入り女性がライフイベントとしての出産や子育てを経るタイミングで、一度仕事から離れたり雇用形態を変更したりするなどして、年収がそれ以前より下がってしまうことが要因として挙げられるでしょう。
比較して、その期間男性がキャリアアップを成功させることで、より年収に開きがでてしまいます。
【業界別】30代の平均年収
各業界別に、30代前半と30代後半の平均年収をそれぞれまとめています。
引用元は、『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』です。
業界名 | 30代前半の平均年収 | 30代後半の平均年収 |
---|---|---|
鉱業、採石業、砂利採取業 | 590万4,700円 | 640万2,200円 |
建設業 | 523万8,600円 | 566万3,900円 |
製造業 | 465万9,800円 | 529万200円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 626万3,500円 | 733万2,500円 |
情報通信業 | 519万3,800円 | 619万4,000円 |
運輸業、郵便業 | 462万3,100円 | 502万6,800円 |
卸売業、小売業 | 447万6,700円 | 489万1,200円 |
金融業、保険業 | 605万500円 | 697万6,900円 |
不動産業、物品賃貸業 | 505万600円 | 597万6,000円 |
学術研究、専門・技術サービス業 | 551万1,900円 | 640万3,700円 |
宿泊業、飲食サービス業 | 361万6,200円 | 401万700円 |
生活関連サービス業、娯楽業 | 381万7,900円 | 417万9,500円 |
教育、学習支援業 | 475万3,200円 | 534万4,800円 |
医療、福祉 | 425万6,700円 | 453万6,000円 |
業界ごとで平均年収の水準が異なることがわかります。
以下に、年収が高め・低めな業界例とその特徴についてまとめていますので、チェックしてみてください。
年収が高めの業界
業界全体で比較的年収が高めな業界は以下になります。
電気・ガス・熱供給・水道業
製造業
金融業、保険業
情報通信業
上記業界は、法人向けであるBtoBサービスであり、インフラ系で知識やスキルの専門性が求められます。このような業界は年収が高くなりやすいです。
その中でも情報通信業は、中途入社で比較的入りやすい業界でスキルアップ次第で年収アップを狙いやすいという特徴があります。
年収が低めの業界
反対に、年収が低めの業界は以下のとおりです。
卸売業、小売業
宿泊業、飲食サービス業
生活関連サービス業、娯楽業
医療、福祉
先ほどの年収が高めな業界とは異なり、一般消費者向けのtoCサービスが多くなっています。
これらの業界は、価格を上げにくい・原価率が低いなどの特徴があるため、利益がでにくく、年収が上がりにくいです。
あくまでも傾向値ですが、業界別に上記のような特徴があります。
【都道府県別】30代の平均年収
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』から、都道府県別の平均年収を、30代前半と30代後半に分けて一覧で記載しています。
都道府県 | 30代前半 | 30代後半 |
---|---|---|
北海道 | 406万5,900円 | 445万100円 |
青森県 | 358万5,500円 | 379万8,900円 |
岩手県 | 382万4,000円 | 404万5,700円 |
宮城県 | 421万3,800円 | 465万7,000円 |
秋田県 | 369万7,300円 | 407万3,500円 |
山形県 | 369万300円 | 401万2,900円 |
福島県 | 414万100円 | 439万7,200円 |
茨城県 | 468万8,000円 | 528万3,900円 |
栃木県 | 499万9,800円 | 529万7,700円 |
群馬県 | 432万8,600円 | 482万5,700円 |
埼玉県 | 460万100円 | 491万7,700円 |
千葉県 | 454万7,200円 | 485万7,800円 |
東京都 | 510万8,900円 | 586万4,300円 |
神奈川県 | 509万1,600円 | 566万1,800円 |
新潟県 | 396万9,200円 | 416万2,000円 |
富山県 | 450万4,100円 | 478万6,100円 |
石川県 | 436万7,000円 | 472万800円 |
福井県 | 413万7,400円 | 458万4,700円 |
山梨県 | 443万7,400円 | 483万8,000円 |
長野県 | 435万6,100円 | 465万1,800円 |
岐阜県 | 446万7,500円 | 486万6,700円 |
静岡県 | 451万6,000円 | 523万9,700円 |
愛知県 | 480万5,600円 | 558万1,100円 |
三重県 | 470万3,100円 | 511万200円 |
滋賀県 | 463万1,400円 | 500万5,400円 |
京都府 | 468万300円 | 497万1,600円 |
大阪府 | 488万9,100円 | 544万500円 |
兵庫県 | 473万2,100円 | 524万600円 |
奈良県 | 429万7,200円 | 422万1,200円 |
和歌山県 | 423万7,900円 | 480万7,600円 |
鳥取県 | 362万3,100円 | 405万6,300円 |
島根県 | 386万3,000円 | 409万6,700円 |
岡山県 | 438万5,800円 | 468万2,700円 |
広島県 | 437万7,400円 | 485万5,200円 |
山口県 | 435万900円 | 484万100円 |
徳島県 | 405万3,300円 | 409万7,900円 |
香川県 | 418万3,700円 | 440万6,400円 |
愛媛県 | 412万600円 | 452万300円 |
高知県 | 385万3,100円 | 396万7,900円 |
福岡県 | 432万8,700円 | 483万6,200円 |
佐賀県 | 406万4,500円 | 427万6,700円 |
長崎県 | 366万7,500円 | 414万1,500円 |
熊本県 | 395万6,800円 | 429万1,300円 |
大分県 | 400万5,100円 | 423万8,600円 |
宮崎県 | 368万1,500円 | 401万1,000円 |
鹿児島県 | 396万900円 | 420万7,100円 |
沖縄県 | 364万9,200円 | 383万2,000円 |
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企業規模別に、30代前半と30代後半の平均年収をまとめました。
『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』では企業規模は、常用の労働者数を基準に分類されており、10~99人、100~999人、1000人以上の3つがあります。
企業規模 | 30代前半 | 30代後半 |
---|---|---|
10~99人 | 404万600円 | 440万9,500円 |
100~999人 | 450万200円 | 497万7,000円 |
1000人以上 | 521万7,700円 | 583万3,500円 |
企業規模が大きくなるにつれて、平均年収も上がっていることがわかります。
【雇用形態別】30代の平均年収
最後に、雇用形態を正社員と非正社員で比較しつつ、30代前半と30代後半の平均年収を記載しています。
引用元は、『厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」』で、公営と民営を合算した平均年収です。
雇用形態 | 30代前半の平均年収 | 30代後半の平均年収 |
---|---|---|
正社員・正職員 | 485万2,300円 | 541万5,000円 |
正社員・正職員以外 | 299万2,600円 | 296万7,600円 |
差額 | 185万9,700円 | 244万7,400円 |
雇用形態が正社員と非正社員で異なることで、200万円近くの差額が発生していることがわかりました。
非正社員では、基本給だけでなく手当や賞与が正社員と比較して低いことが要因として挙げられます。
30代で年収が低くなる要因
ここまで、様々な状況別の30代の平均年収データを見てきました。
自身の年収と見比べて、平均よりも低いと感じる方もいるかもしれません。
30代の方で、年収が相対的に低くなる要因を以下に3つまとめています。

未経験の業種、職種に転職している
すべての場合ということではありませんが、未経験の業種や職種に転職する際年収が下がってしまうことがあります。
前職と同じ業種・職種への転職では、これまでの経験やスキルが直接活かすことができるため、企業側も即戦力として活躍してくれる可能性が高いと判断し、年収としても期待値を含めた金額を提示してくれるでしょう。
しかし、未経験の業種・職種への転職となると入社後活躍してくれるかどうか、企業側も判断しにくいことから、前職よりも低い年収を提示されることがあります。
現職の業界全体の年収が低い
年収は、個人の成果や給与基準だけでなく、業界全体の傾向や収益性も関係しています。
先ほどの章で見た「【業界別】30代の平均年収」からもわかるように、業界によって年収に差があることが現状です。
30代前半のデータでいうと、最大で約260万円の差がありました。
このように自身の年収が低くなっている要因は、業界の年収水準が低いからかもしれません。
雇用形態が正社員でない
また、雇用形態も年収に影響します。
「【雇用形態別】30代の平均年収」でも見たように、正社員と非正社員で比較して、30代前半では約185万円、30代後半では約245万円の差がありました。
先ほど紹介した、基本給の違いや手当・賞与の有無のほかに、キャリアアップのための研修が受けられないことがあります。研修は正社員向けに実施されていることが多く、非正規雇用者は年収を上げにくい現状もあるようです。
30代で年収をアップさせる方法
では、30代の年収を上げるにはどのような方法があるでしょうか。
ここでは3つの方法を取り上げているので、参考にしてみてください。
キャリアアップする
まずは現職の社内でキャリアアップできるか検討してみましょう。
社内で行われている研修に参加する
現在の仕事に活かせる資格を取る
社外のセミナー等に参加して知見を得る
などが挙げられます。
資格や知見があり、積極的に学び、挑戦する姿勢をアピールすることで、社内で新規の業務や案件を任せてもらえるかもしれません。
役職・職種が変わる、新規の業務が増える、別の部署に異動するといったキャリアアップで、年収をアップさせることができるでしょう。
本業に加えて副業をする
社内でのキャリアアップが難しい場合は、副業を始めることで年収を上げることができるでしょう。
副業に関しては、社内規定が定められているので必ず確認し、ルールに則って行うことが重要です。
データ入力やライティングのような手軽に始められる仕事から、本業のスキルを活かしたコンサルティング業務まで、副業の選択肢は多岐にわたります。
本業に支障のない範囲で、副業を行い収入を増やすことができるでしょう。
現職よりも年収が高い企業へ転職する
現職に就きながら年収を上げにくいと感じる場合は、より年収の高い企業へ転職することで自身の年収をアップさせることができます。
先述のように、転職先によっては年収が下がってしまう場合もあるため注意が必要です。
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関連記事
30代におすすめの転職エージェント20選|条件、業界別で紹介、併用すべきサービスも
30代の平均年収のまとめ
30代の平均年収についてまとめてきましたが、30代は昇進のスピードやライフステージの影響などで、年収に差が出やすい年代だということがわかりました。
平均と比較して年収が低い、もっと年収を上げたいと思っている方は、キャリアアップや転職をすることも選択肢の一つです。
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キャリアトラス編集部
キャリアトラス編集部には、元キャリアアドバイザーが多数在籍しており、転職にまつわる情報をわかりやすくお届けすることをモットーにしています。20年以上転職支援を行っている運営会社の実績をもとに、一人ひとりの異なる現状に合わせ、多彩なキャリアプランを描く手助けとなるよう、あなたの「知りたい」情報を提供していきます。 本記事が少しでもあなたのキャリアのお役に立てば幸いです。
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