新卒入社半年で辞めるのは大丈夫？注意点と後悔するケース

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「思ってた業務内容と違ってストレス」
「入社してみたら理不尽な労働環境で早く辞めたい」

このように、新卒入社してすぐに退職を考えている方は決して少なくないでしょう。「まだ就職して半年しか経っていないのに、今辞めたらまともな会社には転職できないんじゃ･･･」と頭を抱えてはいませんか？

本記事では、新卒入社半年時点で仕事を辞めるかお悩みの方に向けて、退職すべきかの判断材料となる情報を網羅的にまとめました。

新卒入社半年で辞めるとどんなデメリットがあるのか、それはどのようにカバーできるのか、そもそも今辞めるべきなのかなどをクリアにできる内容となっておりますので、ぜひ参考にしてください。

新卒入社半年で辞めるとどうなる？

新卒で入社した職場を半年で退職することは決して珍しいことではありませんが、その後のキャリアや生活に確実に影響を与えます。

結論から言うと、「第二新卒」として転職のチャンスは十分にありますが、面接でのハードルが上がり、当面の経済的なリスクも伴うでしょう。

制度・経済面で生じること

新卒入社半年で職場を辞める場合、最も注意すべきは失業保険（基本手当）が受け取れない可能性が高いという点です。

これを受給するためには、原則として雇用保険に加入していた期間が過去2年間で通算12ヶ月以上必要ですが、半年での自己都合退職の場合は給付されません（※）。

※例外のケース：パワハラや違法な長時間労働、体調不良（医師の診断書あり）など「特定受給資格者」や「特定理由離職者」に該当する場合は、半年未満でも失業保険が受け取れる場合がある

また、次の転職先が決まっていない場合は職場の健康保険と厚生年金から、「国民健康保険」と「国民年金」への切り替え手続きを自分で行わねばなりません。無収入でもこれらの支払いは発生するため、経済的な負担となるでしょう。

その後のキャリアで生じること（転職市場での評価）

転職において、入社後3年未満で退職した人は「第二新卒」という枠で扱われます。現在は人材不足などの観点から第二新卒を歓迎する企業が多いですが、中でも半年で退職した場合は特有の難しさがあります。

新卒入社半年で辞めた人材に対して、採用担当者が最も気にするのは「またすぐに辞めてしまうのではないか」という点です。面接では「半年で辞めた理由」や「次の職場では長く続けられるか」といった点も厳しく深掘りされるでしょう。

新卒入社半年では実務を通じた具体的な実績やスキルをアピールすることが難しいため、基礎的なビジネスマナー、人柄、意欲、ポテンシャルなどで勝負することになります。

ただし、新卒入社半年で辞めることは悪いことばかりではありません。新卒で就いた仕事に染まり切っておらず、年齢も若いことから柔軟性や吸収力を買ってもらうことができ、未経験業界・職種への転職のハードルが低いという利点があります。

新卒入社半年で辞める人の割合

スタッフサービス・ホールディングスが実施した「新卒3年未満で正社員を退職した若年層の意識調査」によれば、新卒入社半年で職場を辞める人はなんと30.8％に上り、新卒3年未満で正社員を退職した方のうち、およそ3人に1人が入社後半年未満で退職していることがわかっています。

退職理由第1位は「職場環境・雰囲気」

同調査によれば、新卒入社半年未満での退職を考えたタイミングとして圧倒的に票が多かったのが「オフィス内の職場環境や雰囲気を知った時」でした。

その他、「オリエンテーション・研修時」「所属部署に着任時」「残業や休日出勤などをしなければならなかった時」などが上位にランクインしていますが、それぞれ下記のような体験談が寄せられています。

最終的には、社風の不一致や人間関係の悪化が直接的な退職理由となっているようです。

新卒入社半年で辞めるメリット・デメリット

新卒入社半年で辞めるべきか迷っている方に向けて、ここではそのメリットとデメリットを比較してみました。

転職時に短期離職を懸念されやすく転職のハードルが高まるというデメリットはありますが、心身の健康がおびやかされていたり、納得感をもって働けない環境だったり、業務内容が全く合わないと感じたりした場合は、できるだけ早く現職を離れるのが得策といえるでしょう。

メリットとデメリットの比較検討が難しい、という場合はぜひ下記のチェックリストも参考にしてください。

新卒入社半年で辞めるべき？チェックリスト

新卒で入社して半年の段階で辞めるべきかを、客観的に判断するための「セルフチェックリスト」を作成しました。

「はい（YES）」が多ければ退職（または本格的な転職活動の開始）、「いいえ（NO）」が多ければ現職に留まるべきという基準となっています。ぜひ、ご自身の状況と照らし合わせてチェックしてみましょう。

• Q

  【心身と環境】出社を考えると涙が出る、眠れないなど、すでに心身に明確な不調が出ていますか？（または、明らかなパワハラや違法労働がありますか？）

  A

  はい（退職）：デメリットを考慮する段階ではありません。ご自身の心身を守るため、速やかに退職（休職）の手続きを進めることを推奨します。
  
  いいえ（残留）：焦って今すぐ辞める必要はありません。冷静に次のステップを考えてみましょう。

• Q

  【不満の性質】今の職場に対する不満は、自分がスキルを磨いたり、部署異動を願い出たりしても「絶対に解決しない」問題ですか？

  A

  はい（退職）：会社のビジネスモデル、企業文化、業界の構造など、個人の努力で覆せない部分が不満の根本にある場合、早期に見切りをつけて別の道を探すべきでしょう。
  
  いいえ（残留）：「仕事が覚えられない」「まだ業務に慣れていない」など、時間や自身の成長によって解決できそうな不満の場合、もう少し現職で踏ん張ることで見え方が変わる可能性があります。

• Q

  【面接の突破力】転職先の面接官に対して、「なぜ半年で辞めたのか」「次こそ長く続けられる根拠は何か」を、前向きかつ論理的に説明できますか？

  A

  はい（退職）：退職理由と志望動機に一貫性があり、言語化できている状態です。短期離職懸念を乗り越えられる準備が整っています。
  
  いいえ（残留）：「ただ逃げただけ」と評価され、面接で非常に苦戦するでしょう。説明できる明確な軸が見つかるまでは、現職に留まって経験を積むか、自己分析を深めるのが得策です。

• Q

  【経済的リスク】半年以上無収入でも生活できる貯金がある、あるいは「今の会社に在籍したまま転職活動をする」覚悟がありますか？（失業保険が受け取れないことが前提）

  A

  はい（退職）：早期離職における最大の現実的リスク（金銭問題）をクリアできており、計画的に次のステップへ進めるでしょう。
  
  いいえ（残留）：見切り発車で辞めてしまうと、生活費のために「受かるところならどこでもいい」と妥協してしまいやすく、また同じ理由ですぐに辞めてしまうリスクが高いです。退職すべきタイミングは今ではないでしょう。

新卒入社半年で辞めるべきケース

「キャリアに傷がつくのが怖い、でも辞めたい･･･」と悩んでいる方は多いでしょう。しかし、中にはデメリットを考えている場合ではなくすぐに辞めるべきケースがあります。

もし下記のケースに該当する場合にはすぐに辞めるか、一度休職して心身を休ませてあげましょう。

心身に危険信号が出ている

不眠、出社前の吐き気、動悸、涙が止まらないなど、すでに体調やメンタルに異変が起きている場合は、取り返しがつかなくなる前に退職することを最優先しましょう。

明らかな法令違反・ハラスメントがある

日常的なパワハラ、暴言、残業代の未払い、違法な長時間労働など、労働環境が劣悪な場合も、速やかに退職するのが得策です。個人の努力で職場が変わることはありません。

入社前の約束と根本的に異なり、改善の余地がない

「希望と全く違う職種に配属され、異動の見込みもない」「雇用契約書と給与や休日が違う」など、キャリアの前提が崩れており、職場に掛け合っても解決しない場合も退職すべき正当な理由になります。

新卒入社半年で辞めると後悔するケース

一方、新卒入社後半年で辞めてしまうと後悔する可能性が高いケースもあります。

意外かもしれませんが、新卒入社から「半年」と「1年」では、転職市場での評価や制度面で明確な違いが生まれます。「1年続けた場合」と比較すると、半年での退職で後悔しやすいケースがよく見えてくるでしょう。

まずは、半年退職と1年退職の違いを比較表でチェックしてみましょう。そのうえで、具体的にどのような場面で後悔しやすいかをお伝えします。

上記の内容を踏まえ、新卒入社後半年で辞めた人が「あと半年だけ頑張って、1年は続ければよかった」と後悔しやすいケースには下記が挙げられます。

転職活動で「アピールできる実績が全くない」と気づいた時

新卒入社後の半年間は、多くの企業において「研修期間」や「先輩のサポート期間」に充てられます。

いざ職務経歴書を書こうとした時、「電話対応とデータ入力しかしていない」ことに気づき、面接で自分の強みや実績を全く語れずに後悔するケースは多いです。

その点、1年間働いていれば「小規模ながらプロジェクトを任された」「年間のルーチン業務を一人で回せるようになった」などのアピールができるようになります。

お金が底をつき、焦って転職先を決めてしまった時

半年での退職は失業保険が出ないうえに、新卒半年では貯金もほとんどできていないケースが大半です。

「生活費のために早く次を決めなきゃ」と焦り、結果的に前職よりも条件の悪い劣悪な職場に転職してしまうケースは非常に多く見られます。

1年間働いて冬のボーナスをもらい、失業保険の受給資格も得ていれば、金銭的な余裕を持って転職先探しができるでしょう。

面接で「忍耐力がない」と予想以上に厳しく詰められた時

頭では分かっていても、実際の面接で何社からも「なぜ半年で辞めたの？」「うちでもすぐ辞めるんじゃない？」と疑いの目で見られ、お見送りが続くと精神的にかなりダメージを受けることになります。

1年間勤めていれば、「石の上にも三年とは言いますが、まずは1年間、自分なりに全力で目の前の業務に取り組みました。しかし･･･」と、前向きな説得力を持たせやすくなります。

「実は単に仕事に慣れていなかっただけ」と後から気づいた時

入社後半年というタイミングは、現実とのギャップや仕事ができない自分への不甲斐なさから、最もストレスがピークに達する時期といえます。

しかし実際には、あと数ヶ月も我慢すれば業務がルーチン化し「意外と楽にこなせるようになっていた」「人間関係が良くなっていた」ということも多いです。

「自分の適性を見極める前に逃げてしまった」と後悔するケースは多いため、慎重に判断する必要があります。

新卒入社半年で辞めてもホワイト企業に転職できる？

結論から言うと、新卒入社半年で辞めてもホワイト企業に転職することは十分に可能です。

「半年で辞めた人材をホワイト企業が採用してくれるの？」という方もいらっしゃるかと思いますが、ホワイト企業は、下記のような理由で半年で辞めた人材を歓迎しています。

ただし、全く対策を行わなければ、受かりやすいブラック企業に流されやすいという現実もあるため、下記のホワイト企業から内定を得やすい3ポイントを実践することが大切です。

ホワイト企業から内定を得やすい3ポイント

「在職中」に転職活動を行う

新卒半年で仕事を辞めて無職になると、経済面、キャリア面の焦りから「とにかく早く受かった企業に入社しよう」という思考になりやすく、いわゆるブラック企業に転職してしまう悪循環に陥りやすいです。

そのため、可能であれば今の職場に在籍したまま転職活動を行い、内定獲得を目指すのがベターです。

退職理由を「他責」にせず「未来志向」にする

退職理由を伝える際、「上司が厳しかった」「思っていた仕事と違った」「残業が多かった」などの内容はNGです。事実であったとしても「責任を周りのせいにして逃げる人材なのではないか」という印象を与えかねないためです。

明確なハラスメントや労働基準法違反が見られた場合は別ですが、そうでない場合には「半年間〇〇の業務に取り組む中で、自分の適性が△△にあると確信した。現職では構造上それが実現できないため、御社で〇〇に貢献したい」などのように、客観的な情報に基づいた理由や、個人でできるだけの工夫をしたものの解決しなかった、ということが伝わる内容にまとめるのがポイントです。

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「ホワイト企業」の基準を明確にし、自分で調べる

大前提として、自分がどういった企業をホワイトと定義するかを考えます。

「残業代が全額支給される」「年間休日120日以上」「研修・育成体制が整っている」「離職率が低い」など、自分にとって譲れない条件を数値で考えてみましょう。

半年離職者でも狙いやすい「優良な転職先」の特徴

ちなみに、倍率が高すぎる大手本社の新卒枠に挑むよりも、以下のターゲット領域を狙うのが現実的ですのでぜひ参考にしてください。

上記のような企業の中でも、新卒入社半年で退職する層を前向きに受け入れている企業を狙って企業選びを進める際には、早期離職後の転職に強い「第二新卒エージェントneo」の利用がおすすめです。

完全無料で転職をフルサポートしてもらえますので、気になる求人があるかだけでも一度無料相談をしてみると良いでしょう（無理に求人を勧められるようなことはありません）。

新卒入社半年で辞める際の注意点

新卒入社から半年で仕事を辞める場合、その後の生活やキャリアへの影響を極力抑え、トラブルなく円滑に次へ進むためには下記の注意点を踏まえることをおすすめします。

手続き・お金関連

退職の申し出のタイミングは就業規則に従う

法律上は退職希望日の2週間前までに伝えれば辞めることが可能ですが、トラブルを避けるには職場の就業規則の内容に従うことをおすすめします。「退職の1〜2ヵ月前に申し出ること」などと明記されているケースが多いです。

社会保険料の支払いが自己負担になる

転職先が決まる前に辞めた場合は、無収入であっても「国民健康保険」と「国民年金」の支払いが発生し、月に数万円が必要になります。手続きも自分で行う必要がありますので覚えておきましょう。

失業保険はもらえない前提で動く

前述の通り、入社半年での自己都合退職では失業保険（基本手当）の受給資格を満たせません。次の職場が決まっていない場合、当面の生活費を賄えるだけの貯金があるか必ず確認しておきましょう。

退職の伝え方・引き継ぎ

最初に伝える相手は「直属の上司」

仲の良い同期や先輩に先に話してしまい、自分が上司に話すよりも先に周りから上司の耳に入ると心証を大きく損ねてしまいます。

必ず、一番最初に直属の上司へ「お時間をいただきたいのですが」とアポイントを取り、直接（またはオンライン面談で）伝えましょう。それまでは相談を含め、社内の人に話すことは避けるのが安心です。

退職理由は「前向きな建前」を貫く

人間関係や労働時間、業務内容などの職場への不満を正直に伝えてしまうと、反論されたり、不満の改善を理由に引き止められたりと、交渉が難航する原因になります。

大半の場合、付け焼刃での改善は功を奏さないため、ここで引き留められてしまうとさらに状況が悪化してしまうかもしれません。

「どうしても別の業界で挑戦したい目標ができた」など、個人的かつ職場が引き止める余地のない前向きな理由を用意するのがベターです。

引き継ぎをしてから有給消化期間に入る

残された同僚や後任者への負担を軽減するためにも、引き継ぎをしてから有給消化期間に入るようにすることが大切ですが、理由はそれだけではありません。

引き継ぎが中途半端なまま有給期間に突入してしまうと、休暇中に同僚や後任者から「あのファイルの場所は？」「この案件の進捗はどうなっている？」と頻繁に連絡が来てしまう可能性があります。

完全に業務から離れ、リフレッシュしたり転職準備に集中したりするためには、先に引き継ぎを終え、自分がいなくても業務が回る状態を作っておくと安心です。

半年でも引き継ぎ資料を残す

「大した仕事をしていないから」と自分で決めつけず、自分が携わった業務の進捗や、作成したデータの保存場所などを簡潔にマニュアル化しましょう。

極力周りへの負担を軽減しようという姿勢を示すことが、退職交渉をスムーズにするポイントです。

キャリア・転職活動

できる限り在職中に転職先を決める

繰り返しになりますが、心身に限界が来ている場合を除き、転職先を決めてから退職することを強くおすすめします。

無職の期間が長引くほど面接での評価は下がり、経済的な焦りから転職先選びに妥協してしまい、劣悪な環境の職場に入社してしまう可能性があるためです。

絶対に譲れない条件を一つだけ決める

職歴が半年しかない人材を歓迎する企業は一定数存在するものの、決して多いわけではありません。こだわり条件を羅列しすぎてしまうとさらに応募できる求人が限られてしまいます。

転職活動期間の長期化を防ぐためにも、転職活動を始める前に最も優先したいこだわり条件を一つだけ用意しておき、それ以外のものは優先度だけをつけておいて、参考程度に扱うのが得策です。

新卒入社半年で辞める人が転職を成功させるコツ

新卒入社半年で辞める人の転職は、十分可能ではあるものの、決して簡単なものではありません。スムーズに成功させるにはポイントがいくつかありますので、ぜひ下記を参考にしてください。

若手・第二新卒に強い「転職エージェント」を活用する

転職エージェントとは求職者と企業の間に立ち、人材を求める企業と提携し、転職先を求める人材へ提携企業の中から適職をピックアップして紹介する民間サービスで、企業の出資により求職者は無料で利用できます。

転職エージェントは仕事選びのほか、書類・面接対策、企業との面接日程調整や入社条件の交渉の代行など、転職活動で生じる全てのフェーズをサポートしてくれます。

転職エージェントにはハイクラス向けやIT業界特化型など様々なサービスが存在しますが、新卒入社半年で辞める場合には若手・20代向けの転職エージェントを利用するのが得策です。

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中でも短期離職後の転職に強い「第二新卒エージェントneo」は、未経験業界・職種への転職を歓迎する企業の求人が大半を占め、転職先選定時の丁寧なアドバイス、手厚い選考対策、企業への推薦が魅力です。

「転職活動をしていることが職場にバレないようにしたい」といった要望にも細かく柔軟に対応しています。入社まで完全無料で利用できますので、転職すべきか迷っている方はぜひ一度、無料カウンセリングで相談してみてください。

自己分析と企業研究を徹底し、ミスマッチの原因を分析する

そもそも、どうして自分と合わない企業に入社してしまったのか、なぜ事前に聞いていた情報と実態が乖離していたのかなど、原因を探ることによって同じ失敗を防ぐことができます。

自分がどのような職場環境を求めているのか、どういった業務内容ならフィットするのかなどをじっくりリサーチすると良いでしょう。

もし、新卒入社時に企業研究が不足していた場合には、口コミサイトなどを活用して慎重に下調べをしておくと安心です。

転職先に求める優先順位（転職の軸）を整理する

繰り返しになりますが、転職先に求める条件が多すぎると応募できる求人が限られてしまいます。

転職活動期間の長期化を防ぐためにも、転職で最も大切にしたい条件を一つだけ用意しておき、それ以外のものは優先度だけをつけておくと仕事選びがスムーズになるでしょう。

【気まずくない例文】新卒入社半年で辞める際の退職理由

先ほど、新卒入社半年で辞める際には、上司に伝える前向きな理由を用意するのがポイントとお伝えしました。ここでは具体的なケース別に、実際に使える退職理由の例文を用意しましたのでぜひ参考にしてください。

仕事内容の不一致

仕事内容が合わないと感じた場合には、職場を否定するのではなく「自分の中で別のやりたいことが明確になった」という前向きなキャリアチェンジを理由にすると引き留められにくいです。

人間関係の悪化

人間関係の不満を伝えると、合わなかった相手の名前を出さねばならなくなったり、「部署異動で解決しないか」などと引き留められ、気まずくなりやすいです。人間関係の不満には一切触れず、別の目標ができたと伝えるのが無難でしょう。

労働条件の不一致（事前情報との乖離）

「聞いていた話と違う」などと職場を責めるとトラブルの元になります。条件面への不満には触れず、今後のライフプランや働き方の価値観と合わなかったという内容を伝えるとスムーズです。

体調不良

健康上の問題は職場も無理に引き止めにくいため、事実を伝えるのが最も円滑です。可能であれば医師の診断書を用意すると、よりスムーズでしょう。

家庭の事情

プライベートな問題は会社側も深く踏み込めないため、実際に家庭の事情があればそのまま伝えるのが最も円滑です。

いじめ・パワハラ

「気まずくならずに早く離れる」ことを最優先にする場合は、パワハラの事実は伏せ、「別の業界に挑戦したい」「体調を崩したため療養する」といった別の建前の理由を使うのが最も安全かつ確実です。

事実を伝えてしまうと、加害者との対立や会社ぐるみの隠蔽など、揉め事に発展しやすくなるためです。

ただし、労災認定や法的措置を視野に入れている場合は、毅然として事実を主張し、労働基準監督署や弁護士に相談してください。

会社都合

業績悪化による退職勧奨や解雇など、会社都合の場合はそもそも自己都合退職ではないため、理由を取り繕う必要はありません。面談の場では、決定を受け入れつつ、最後まで責任を果たす姿勢を見せることで気まずさを回避できます。

新卒入社半年で仕事を辞める際によくあるQ＆A

最後に、新卒入社半年で仕事を辞める際によくあるQ＆Aをまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

• Q

  新卒入社半年で退職する人の割合は？

  A

  スタッフサービス・ホールディングスが実施した「新卒3年未満で正社員を退職した若年層の意識調査」によれば、新卒入社半年で職場を辞める人は30.8％となっています。
  
  新卒3年未満で正社員を退職した方のうち、およそ3人に1人が新卒入社後半年以内に辞めている計算です。

• Q

  新卒入社半年で退職するとどうなる？

  A

  その後も転職すること自体は可能ですが、転職後の短期離職を強く懸念されやすいため転職のハードルは高まります。ただし、前職の社風や仕事の進め方に染まり切っていないこととその若さから、異業界・別職種への転職を果たしやすいメリットがあります。
  
  入社後半年経過していれば、すでに1社目で基礎的なビジネスマナーを身につけているでしょう。
  
  新卒採用時に必要な数だけ採用しきれなかった企業からすれば、適度に教育コストを省きながら新卒同様のフレッシュな人材を採用できるということで、需要があるのです。
  
  有名・大手企業のグループ会社や子会社など、狙いやすい、かつ労働環境がしっかりと整備されている企業を選ぶのがコツです。

• Q

  失業保険はどうなる？

  A

  新卒入社半年で職場を辞める場合（パワハラや違法な長時間労働、体調不良（医師の診断書あり）など「特定受給資格者」や「特定理由離職者」に該当する場合を除く）、失業保険（基本手当）を受け取れない可能性が高いです。
  
  受給するためには、原則として雇用保険に加入していた期間が過去2年間で通算12ヶ月以上必要で、半年での自己都合退職の場合は給付されません。
  
  退職後に生活費を圧迫しないためにも、転職活動の長期化を防ぐためにも、可能な限り在職中に転職先を決めておくのが得策です。

• Q

  有給はどうなる？

  A

  新卒入社半年で退職する場合、有給休暇（有給）が使えるかどうかは「会社が有給を付与するタイミング」と「ご自身の正確な退職日」によって全く異なります。
  
  少なくとも下記の2パターンのどちらかに当てはまりますので、チェックしてみましょう。
  
  （１）法律の最低基準通りの場合（入社半年後に付与）
  （２）入社時（または半年未満）に付与されている場合
  
  まずは（１）についてです。
  
  労働基準法第39条では「入社から6ヶ月間継続して働き、全労働日の8割以上出勤した労働者」に対して、10日間の有給休暇を付与すると定められていますが、退職日が少しずれるだけで有給がもらえるか、一切もらえないかに分かれます。
  
  もし退職日が入社から半年「未満」の場合（例：4月1日入社、9月30日退職）、上記の条件をわずかに満たしていないため、有給は一切付与されません。
  
  一方、退職日が「入社から半年と1日以降」の場合（例：4月1日入社、10月1日退職）は、10月1日を迎えた時点で10日分の有給が全日付与されます。この場合、退職日までに10日間すべてを消化してから辞められます。
  
  もし退職日を調整できる場合は、10月中旬以降を退職日とし、10月に入ってから付与される10日間の有給をすべて消化して辞めるほうが、金銭的にも休養期間としてもお得です。
  
  続いて（２）入社時（または半年未満）に有給が付与されている場合についてです。
  
  中には、法律の基準よりも手厚く「4月の入社時に5日間（または10日間）付与する」といったルールを設けている企業も存在します。すでに付与されている場合は、入社半年での退職でも残日数をすべて消化することが可能です。
  
  例えば、入社時に10日付与されていて1日も使っていない場合、退職日の前に10連休（土日を含めれば約2週間）を取得し、そのまま退職日を迎えられます。

• Q

  新卒入社半年で退職しても大手に転職できる？

  A

  新卒入社半年で退職しても大手企業に転職することは十分可能ですが、大手ならどこでも狙えるというわけではなく、難易度は非常に高いです。
  
  一般的な中途採用（即戦力枠）で挑むと落とされやすいですが、「第二新卒・ポテンシャル採用」を実施している大手企業に絞り込めば、内定を獲得できるルートは十分存在します。
  
  ただし、大手企業に採用されるためには特に細かい対策が必要になるため、「第二新卒エージェントneo」などの、若手に特化した転職のプロにサポートを依頼するのがベターです（入社まで完全無料のため安心です）。

【まとめ】

本記事では新卒入社した職場を半年で辞める際のリアルをお伝えしましたが、いかがでしたか。少しでも参考にしていただけましたら幸いです。