ホワイト企業の特徴とは | 特徴35選 元人事が見分け方や注意点についても徹底解説

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ホワイト企業とは一般的に従業員が働きやすい環境の整備された企業を指します。

ブラック企業に関するニュースなどを耳にすることや、また、親や先輩から「ホワイト企業に就職したほうが良い」とアドバイスをもらうことも多いかと思います。
就活生の皆さんも、せっかく働くなら「ホワイト企業で働きたい」と思いますよね。

ただ、社会経験が無い中で「ホワイト企業を見極める」ことは非常に困難です。
この記事では「ホワイト企業の定義」や「ホワイト企業に多い特徴」「ホワイト企業で働くメリット・デメリット」「ホワイト企業を見極める方法」などについて、元人事の立場から徹底解説します。ぜひ企業選びの参考にしてください。

ホワイト企業とは

ホワイト企業に明確な定義はない

ホワイト企業とは一般的に従業員が働きやすい環境の整備された企業を指します。
しかし、ホワイト企業に明確な定義はありません
「残業が無いからホワイト企業」「残業があるからブラック企業」など一概に言えるものではありません。
何故なら後述する「ホワイト企業に多い特徴」「ブラック企業に多い特徴」の一つでも当てはまれば必ずホワイト企業、ブラック企業と言えないからです。

たとえば「残業時間が少ない」「残業時間が多い」などのそれぞれの特徴の度合いや、特徴が複数当てはまる際に「この企業はホワイト企業」「この企業はブラック企業」などと判断されることが多いです。

ホワイト企業は個人の主観による判断

また、ぜひ知っておいていただきたいことは「ホワイト企業は個人の主観による判断で決まる」ということです。
たとえば月平均20時間の残業がある企業の場合、「月平均20時間の残業」という同じ事実に対しても「月に残業20時間は多い」「月に残業20時間は少ない」など人によって捉え方や解釈が全く変わってきます。

そのため同じ企業であっても、ある人にとっては「この会社はホワイト企業」別の人にとっては「この会社はブラック企業」と個人の主観によって判断は変わります。

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ホワイト企業に多い特徴35選

明確な定義の無いホワイト企業ですが、ホワイト企業に多い特徴を下記にまとめましたので、ホワイト企業を見極める際に参考にしてみてください。

労働環境・待遇に関する特徴

労働環境・待遇が整っている職場は従業員の満足度も高く、ホワイト企業である可能性が高いです。
労働環境・待遇と一口に言っても多くの特徴があり、下記ではそれぞれについて詳しく解説します。
ここで紹介する情報は各社のHPや求人に記載されていることが多いので気になる情報は調べてみましょう。
また、予め確認したい詳細な情報は面接で確認しても良いでしょう。

離職率が低い

働きやすい環境が整っている会社では、従業員が辞めにくいため離職率が低い傾向にあります。一般的に新卒就職者の3年以内の離職率は例年3～4割程度と言われており、2割を下回る場合は離職率が低く、ホワイト企業である可能性が高いです。 入社3年以内の離職率を確認してみましょう。

平均勤続年数が長い

働きやすい環境が整っている会社では、従業員が「長く働きたい」と考え、平均勤続年数が長い傾向にあります。
従業員の平均勤続年数を調べましょう。
注意点としてはスタートアップやベンチャー企業など設立してまだ間もない企業は必然的に勤続年数が浅い社員が多く、結果として平均勤続年数も短くなります。
また直近で新卒採用人数を増やしている企業も全社員の中の新卒社員が占める割合が高くなるため、平均勤続年数を押し下げる要因になります。
このように会社の設立時期や採用活動の状況などにより変動する点を念頭に置いておくと良いでしょう。

休日数が多い

休日数が多いことで仕事だけでなくプライベートの時間も確保でき、ワークライフバランスが充実します。
年間休日数・月の休日数などを確認しましょう。
また人によっては「土日祝休みが良い」「シフト制が良い」「連休が欲しい」など希望があると思います。それぞれの希望に合う休日を取れる会社を選ぶと良いでしょう。

有給の消化率が高い

有給取得は労働者の権利ですが、有給自体は付与されていても「従業員がどれだけ消化しているか？」を確認しないと「休みが取りやすい企業か」を判断できません。
ですので有給の消化率を確認しましょう。
また補足情報として、2019年4月以降、年次有給休暇が10日以上付与される労働者に対して、使用者は最低5日間の年次有給休暇を取得させることが義務付けられています。

残業時間が少ない

正社員の場合は週5日、一日8時間は最低限稼働するケースが多いため、社会人になると学生時代と比べて休日以外に自由に使える時間が大きく減ってしまいます。
その中でも残業時間が少ない企業であれば、業務後の貴重な時間をプライベートのために確保することができます。
業務後に趣味・交友や会食・家族との時間に充て、仕事がある日でもプライベートを確保できるため社員の満足度も高くなります。

残業時間が少ない職場かを見極めるためには、月の平均残業時間を確認しましょう。
また業界や業種によっては繁忙期と閑散期が存在します。それぞれ1年の中でどの期間が該当するのか、繁忙期での平均残業時間、閑散期での平均残業時間まで確認出来ていると入社後にギャップを減らせるでしょう。

残業代がしっかり支給される

労働基準法第24条で「賃金全額払いの原則」が定められており、残業代は原則として1分単位で計算して支給しなければなりません。
一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含めて支払う固定残業代制度を導入している企業の場合は、設定されている固定残業時間を超えた分に関して1分単位で別途残業代を支給する必要があります。
たとえば「45時間分の固定残業」が設定されている企業の場合、45時間を超えた残業については1分単位で別途支給することが求められます。
固定残業代制度についてもあらかじめ理解したうえで、残業代の支給について確認すると良いでしょう。

給与水準が高い

業界や業種によっても給与水準は変わりますので一概には言えませんが、従業員の給与水準が高いということは会社の利益を従業員に還元しているといえます。
給与水準が高いことで従業員の満足度も高くなる傾向にあります。
一方で残業時間が多く、その分残業代が多く支給され、結果的に給与水準が高くなっている可能性もあるため注意が必要です。
給与の内訳まで確認すると良いでしょう。

給与体系の透明性が高く分かりやすい

「昇給の頻度や上がり幅」「どのような年次や役職で、どれくらいの給与をもらえるのか」など給与体系の透明性が高い企業では、自身の給与に納得感を持ちやすく、従業員の満足度も高まります。
また将来的に自身がどのように給与を上げていけるのかが明確となり、ライフプランも立てやすくなるでしょう。
昇給制度・モデル年収などについて確認すると良いでしょう。

人事評価に公平性・客観性がある

「何となく優秀だと判断されたから」「あの人は上司に気に入られているから」など人事評価に公平性や客観性が無いと納得感を持てません。

「どのような成果を出せば、どういった評価を受けるのか」「役職や年次によって求められる成果やスタンスはどのような要件か」などを確認することで、自身が日々の業務にどのように向き合うべきかがクリアになります。

賞与の支給がある

賞与の支給は法律で義務付けられているわけではありません。
賞与を支給している企業は義務では無いものの、従業員の満足度を高めるために自社の利益を社員に還元しているため、人を大切にしているといえます。

注意点は、年3回支給している企業の方がお得な印象を受けるかもしれませんが、年間のトータル支給額を見ると年2回支給している企業の方が高い場合もあります。
入社後に「こんなはずでは無かった」を防ぐためにも、賞与の支給頻度やトータルでの支給額を事前に確認しておきましょう。

退職金制度がある

退職金制度は長期雇用を前提としており、退職後の従業員の将来の安定を保証するための仕組みとなっています。そのため退職金制度を導入している企業は、従業員の将来を見据えて長期的なサポートに力を入れていると言えます。
一般的に勤続年数が長ければ長いほど退職金の支給額も増える傾向にあります。
ただし、企業により支給の条件や算出方法などが変わる場合があります。
また、近年では退職金を無くす動きをしている企業も増えているため、最新の企業情報を確認しておきましょう。

福利厚生が充実している

各企業が従業員が安心して快適に働けるために様々な福利厚生を整備しています。
社宅制度・住宅手当・財形貯蓄制度など様々な福利厚生が存在しますが、一般的に大企業の方が福利厚生が充実している傾向にあります。
社宅制度や住宅手当などの場合、「年齢制限」「独身限定」「会社から〇km圏内」などの支給条件が設定されているケースが多いため、各福利厚生の支給対象や条件についても確認をしておきましょう。

フレックスタイム制や時短勤務が導入されている

フレックスタイム制や時短勤務が導入されている企業は、特に小さい子供の子育てや、親の介護が必要な方には柔軟な働き方ができるため働きやすい環境だといえます。
フレックスタイム制や時短勤務などの制度が導入されているだけでなく、実際に利用している人がどのぐらいいるか も事前に確認しておきましょう。

リモートワークができる

オフィスから距離のあるエリアに住んでいる方、都心に住んでいる方は満員電車のストレスを減らせますし、睡眠時間の確保やプライベートの充実など本来発生するはずだった移動時間を別の時間に充てることができる点は大きなメリットといえます。
会社によってはフルリモートを取り入れているケースや、出勤とリモートのハイブリッド型で「週〇日はリモート可」などのルールを設定しているケースもあります。
またフルリモートの場合、会社によっては交通費を支給しない代わりに光熱費を負担してくれる場合もあります。 リモート勤務可の企業には条件やルールなども確認しておくと良いでしょう。

採用条件と実態に乖離が無い

大前提、採用条件と実態に乖離が無いことが重要です。
転職エージェントに転職相談に来られる方の転職理由の中で多いものが「採用条件と実態が異なっていた」ケースです。
入社前に念入りに確認をしておくことで一定数防ぐことが可能です。
また、不明点があった際は遠慮せずに人事に問い合わせましょう。
その際に電話などの口頭だと「言った言ってない」という認識の祖語の問題になったり、エビデンスを残せないためメールで問い合わせることをおすすめします。

産休育休の取得率が高い

産休育休の取得率が高い企業では、仕事だけではなく子育てや家庭の時間も大切にできるため、従業員の満足度が高いです。
また取得率が高いということは社内でも子育てへの理解があったり、子供や家庭を持つ従業員も多い可能性が高いため、気軽に相談しやすい雰囲気である可能性が高いです。
産休育休も有給の消化率と同じく、ただ制度があるだけではなく「きちんと取得されているのか」を確認することが重要です。

注意点としては、創業間もないスタートアップやベンチャー、従業員の平均年齢がかなり若い企業の場合は「結婚して家庭を持っている」「子供がいる」従業員がいない可能性もあるため、そもそも産休育休の取得実績がまだ無い可能性があります。
その場合は実績が無い＝ブラック企業ではないため、「今後取得する予定の社員はいるか？」「もし子供ができた際に会社としてどのようなサポート体制があるか？」などを確認しておくと良いでしょう。

教育制度が充実している

教育制度が充実している企業は、従業員への教育や投資に熱心である可能性が高いです。
また企業によっては、メンターメンティー制度、シスターブラザー制度など上司以外に質問や相談できる仕組みを導入している企業もあります。
具体的には入社前研修、入社後研修、OJT、役職者管理職向け研修などについて研修内容や期間について確認しておくと安心でしょう。

資格取得の支援制度がある

資格取得の支援制度がある会社は、従業員が専門性を高めていけるように長期的な視点でキャリア形成の後押しをしており、従業員のスキルアップや学習に積極的だといえます。
ただし会社の業務に直接関連のある資格でない場合は、手当の支給や支援の対象にならない場合もありますので注意しましょう。

社内公募制度や異動制度がある

社内公募制度や異動制度のある会社は従業員のキャリア形成に協力的だといえます。
ジョブローテーションや異動がある会社は沢山ありますが、その中でも会社から一方的に部署異動や転勤を命じられるのではなく、「きちんと本人の意思を尊重してくれるか？」「自ら希望して異動できるか？」などの観点が重要です。
キャリアの事例、社内公募制度の詳細などについて確認しておきましょう。

企業文化・人間関係に関する特徴

素晴らしい企業文化が浸透している、人間関係が良好な企業では心理的ストレスが少ないため、ホワイト企業である可能性が高いです。
ホワイト企業に多い企業文化・人間関係に関する特徴を下記で解説します。

ハラスメント対策が徹底されている

パワハラ・セクハラ・モラハラなどが起きないための社員教育や、万が一起きた場合の対応策などが徹底されている企業では安心して働けます。
万が一ハラスメントが起きると、訴訟リスクや企業の評判低下、従業員の離職率上昇など、様々なリスクを伴います。ハラスメント対策などリスク管理能力が高い企業は、労働環境だけでなく、経営全般においても健全である可能性が高いです。
その企業において過去に重大なハラスメント事案が発生していないか？などネットで情報収集をしましょう。

社内や社外に相談窓口を設置している

万が一上記のようなハラスメントや不正を見た受けたなどの場合に、きちんと相談できる窓口が社内や社外に設置されているのかも重要です。
企業によっては社内のホットラインの窓口や、外部の弁護士が在籍している場合があります。相談した際に同意なく報告や相談した事実や内容を上司や同僚に開示されることはありませんので安心してください。
こういった相談窓口を社内や社外に設置している企業では、有事の際にも安心ですね。

女性管理職の比率が高い

業界や業種によってはまだまだ管理職が男性ばかりという企業も多いのが現状です。
女性管理職の比率を上げることで、男女の格差を是正することに取り組む企業も増えています。
女性管理職比率や、実際に女性管理職として活躍されている社員はいるかなどを事前に確認することで、性別に関わらずキャリアを積み活躍できる環境かどうかを見極めることができます。

風通しが良く意見を言いやすい

ギスギスした環境で意見を言いにくいと精神衛生上も良くありません。
風通しが良い職場とは、上下関係がフラット、意見交換が活発、情報共有が徹底されている、心理的安全性が高いなどの特徴があります。
オフィス見学や、企業のSNSなどで普段の社員間のコミュニケーションや雰囲気を確認してみると良いでしょう。

社員の性別や年齢層に偏りが少ない

社員の性別や年齢層に偏りがあると「何だか発言しにくい」「気軽に相談しにくい」「相談しても理解してもらえない」などの問題が生じる可能性があります。
社員の性別や年齢層に偏りが少ないことで、多様な意見が飛び交い、柔軟なコミュニケーションが生まれます。

多様性を尊重する文化がある

多様性を尊重する文化がある企業では、性別や国籍、LGBTQ、障がいの有無などに関わらず誰もが自分らしく働けます。
多様な意見が活発に出ることで、固定概念に囚われない柔軟な発想や革新的なアイディアが促進されるというメリットもあります。

若手の裁量権が大きい

若いうちから裁量の大きな職場では、責任のある仕事を若手のうちから任せてもらうことができ、成長機会の提供やモチベーションの向上に繋がるといえます。
若手のうちから活躍したい、スピード感を持って成長したいという成長志向や上昇志向の方にはホワイトな職場と言えるでしょう。
また若手の裁量権が大きいことで、組織に新しい風が吹き込まれ、組織の活性化に繋がることも期待できます。

年功序列ではなく実力主義である

年齢や経歴に関係なく実力に基づき評価される実力主義のメリットは、成果を出した分だけ給与や役職に反映されるなど正当に評価される点です。
そのため従業員がモチベーション高く働ける環境のためホワイト企業に多い特徴といえます。
一方で実力主義は良いことだけでなく「成果を上げられなければ給与も上がらない」「実力次第では後輩が将来的に自分の上司になる可能性もある」などの厳しい側面もあります。
上記の点は覚悟して入社を決めるとギャップを感じにくいでしょう。

社外での学習や副業を推奨している

終身雇用が崩壊する中で、自身でキャリア形成や市場価値を高めたり、副業などによって複数の収入源を持つことが求められる時代に突入しています。
社外での学習や副業を推奨する企業は、社会の変化に柔軟に対応し、社員のリスキリングや副業による資産形成にも前向きです。
また社員の自己学習や副業で得た知識やスキルは、業務でも活かせる場合も多く、企業にとってもメリットとなり得ます。
副業に関しては「自社の競合となり得るサービスや商品は禁止」「本業に支障をきたす働き方は禁止」など企業によって就業規則が定められていますので確認しておきましょう。

経営・コンプライアンスに関する特徴

経営の基盤が盤石、経営方針が明確、コンプライアンスの意識が浸透しているなどの特徴を持つ企業は、安定しており将来性もあるため、安心して長く働けるホワイト企業である可能性が高いです。
経営・コンプライアンスに関する特徴を下記で解説します。

労働組合がある

労働組合とは労働者が主体となり、労働者の権利保護、労働条件の維持や改善のため使用者と対等な立場で交渉する組織です。
労働組合が無い場合は、個人で会社に交渉するしかありません。
個人の交渉では通らない意見でも、労働組合が交渉すれば通る場合もあります。
ただし、労働組合があったとしてもあまり機能していないケースもあるため注意が必要です。

法令遵守（コンプライアンス）意識が高い

法令遵守（コンプライアンス）意識が高い企業は、単に法律を守るだけでなく、倫理や社会規範を重んじてビジネスを行っています。
法令遵守（コンプライアンス）意識が高い企業は顧客や取引先からの信頼を高め、企業価値が向上します。社員は、社会から評価される企業で働くことに安心感と誇りを感じられます。また、社員が不当な扱いを受けるリスクが減り、安定した環境で長期的に働くことができます。

健康経営に取り組んでいる

健康経営とは会社が従業員の健康を経営課題として捉え、従業員の健康増進を図り、結果として組織活性化、生産性や業績の向上に繋げる経営手法です。
具体的には健康診断の受診率向上、生活習慣病予防、メンタルヘルス対策、スポーツジムの利用補助による運動機会の提供などに取り組んでいます。

経営状況が安定している

企業の経営が悪化し、従業員への給与未払いなどが社会問題化した事象もありますが、経営状況が安定していないと従業員に十分な給与を支払うことも出来ません。
経営状況が安定しているからこそ、従業員の給与を払い、働きやすい環境整備などへの投資を行うことが出来ます。
経営状況が安定している企業では倒産のリスクも低いため安心して長く働くことができます。

会社の情報開示に積極的

上場企業の場合は、特定事項の開示が義務付けられています。
ホームページのIR情報などを確認すると、その企業の業績や中長期の経営計画などを知ることができます。
情報開示に積極的な企業は透明性や倫理観が高く、社会からの信頼も厚い傾向にあります。
積極的に情報開示を行うことで、社内で不正や隠蔽の温床ができにくく、組織全体の健全性が保たれ、持続的な発展が可能になります。

社会貢献活動（CSR）に積極的である

社会貢献活動（CSR）に積極的な企業は、自社の利益だけでなく周辺地域や持続可能な社会の実現への貢献意識も高いといえます。
企業が社会貢献活動（CSR）に積極的であることで、従業員も自分たちの事業が社会にどのように貢献しているのか？を実感でき、モチベーションやエンゲージメント向上に繋がります。

公的な認定を受けている

国や民間企業が社員が働きやすい環境を整備している企業に対して発行するシンボルマークや認定制度があります。
詳しくは後述しますが、第三者機関が発行するシンボルマークや認定制度では、独自の選定基準が定められており、基準をクリアした企業のみが認定やマークを受けることが出来ます。
第三者機関が評価しているため客観性や公平性が高く信頼度が高いといえます。
第三者機関の認定やマークを取得した企業はホワイト企業である可能性が高いと考えられます。

就活の悩みを相談したい...そう感じていませんか？

就職エージェントneoでは、一人ひとり異なる就活状況、強み、適性、思考を加味してあなたに合った最適なアドバイスをしています。ES、履歴書、面接など個別性の高い疑問や悩みについても、一緒に考え内定に向けて伴走します。一人で就活を続けることが辛いと感じている就活生はぜひ一度相談してみてください。

【注意】ブラック企業に多い特徴8選

常に求人募集を出している

常に求人募集を出している企業には注意が必要です。
せっかく採用しても定着率が低く、すぐに退職してしまう。結果として常に求人募集を出さざるを得ないという負のループに陥っている可能性があります。
一方で求人広告サイトがただ更新されていないだけで、本当はもう募集していないのに求人募集が表示されている場合もありますので、見極めには注意しましょう。

大量採用をしている

大量採用をしている企業にも注意が必要です。
離職率が高いため、離職が起きても大丈夫なようにあらかじめ大量に採用している可能性があります。
ただ場合によっては「そもそも企業規模が大きい」「全国展開をしているため全国で募集している」「業績が伸びており企業規模を拡大する」「新規事業を立ち上げる予定」などの理由で大量採用をしている可能性もあります。
大量採用をしている理由も確認して納得感があるかで判断すると良いでしょう。

圧迫面接をしている

選考の過程で圧迫面接を行う企業がいまだ一定数存在します。
「ストレス耐性を図るため」という目的であえて圧迫面接を導入されているケースがありますが、中にはただ礼節を欠いて横柄な態度を取る面接官もいます。
また「圧迫面接かどうか」は個人の主観によりますので、面接官も「圧迫面接のつもりは一切無かった」という場合もあります。
面接官との相性の問題など判断が難しいですが、選考過程で複数の面接官と対する中で「この企業の面接官とは上手くかみ合わないな」などの直感を信じてみるのも良いと思います。
入社後をイメージしながら面接官の人柄や相性を見極めると良いでしょう。

過度なノルマや目標の設定

一般企業の経営目的は利益の追求や営利目的のため、どの職種においても一定のノルマや目標など何かしら存在すると考えたほうが良いでしょう。
ノルマや目標があることで「客観的で公平な評価を受けられる」「自身の実績や成長を数値で可視化することでモチベーションが上がる」などのメリットがあります。
一方で過度なノルマや目標が設定されている企業には注意が必要です。
「目標達成者の割合があまりにも低い」「目標未達成であることが常習化している」「同業他社と比べても目標数値があまりにも高い」などの企業では過度なノルマや目標が設定されている可能性があります。
OB・OG訪問や人事に質問してみる、口コミサイトを確認してみるなど情報を集めましょう。

サービス残業が慢性化している

残業しても給与が支払われないサービス残業が慢性化している企業には注意が必要です。
使用者は労働者に対して、法定労働時間を超える時間外労働や法定休日の労働に対して、割増賃金を支払う必要があり、サービス残業は労働基準法違反になります。
しかし、近年では働き方改革が進む中で、会社からは「残業するな」と指示はされるものの、業務時間内に処理できる業務量を超えたタスクが降りかかり、そのため従業員が自ら退勤の勤怠記録をつけるも、その後も業務を行わざるを得ないなど実際にはサービス残業が慢性化している企業はまだまだ存在します。
OB・OG訪問、口コミサイトなどで実態を確認してみましょう。

精神論が多い

「気合で乗り切れ」「根性が足りない」など具体性に欠けるフィードバックばかりが行われる組織には注意が必要です。
フィードバックをもらった側の部下も納得感が無く、「何をどう改善すれば良いのか」不明瞭で成長にも繋がりづらいです。
もちろん仕事に取り組む姿勢や熱意も大事ですが、それだけでなく「何をどう改善すれば良いのか」など建設的なフィードバックや議論ができる職場を選びましょう。

口コミが極端に低い

口コミサイトでの評価が著しく低い企業には注意が必要です。
ただし注意点としては、「口コミは退職者が書いていることが多く、何かしらの不満を持っている可能性がある」「匿名のため信憑性に欠ける」「情報が古いままで更新されていない」などの点を念頭に置いておきましょう。
良い口コミも悪い口コミも鵜呑みにせずに参考にする程度にとどめておきましょう。

固定残業代が支給されている

固定残業代とはあらかじめ給与に一定時間分の残業代を含めて支払う制度になります。
従業員が実際に残業をしていなくても、毎月固定残業代として設定された金額が支払われます。またもし固定残業代分の時間を超えて残業が発生した場合は、別途超過分の残業代が支給されます。
固定残業代が支給されているからブラック企業というわけではありませんが、固定残業時間があまりにも多い企業の場合は、残業が常態化している可能性もあるため注意が必要です。

ホワイト企業で働くメリット

ホワイト企業で働く上で沢山のメリットがありますが、ここでは大きく3つのメリットについて説明します。

ワークライフバランスを取れる

ホワイト企業では残業規制や、有給取得の推奨などワークライフバランスを取れる環境整備がされており、仕事だけでなく、家族やプライベートの時間も確保できることが大きな利点です。
また子育てや親の介護などのライフイベントがあった際にも、長期的な目線で見てワークライフバランスを取れることはホワイト企業で働く大きなメリットになります。

身体も心も健康に働ける

仕事は一日の三分の一にもあたる時間を費やします。
また人生100年時代に突入していると言われている現代では、人が労働に費やす年月も長くなっています。
短距離走ではなく、長距離走となる仕事において長く働き続けるためにも、心身ともに健康に働ける環境が重要です。
ホワイト企業では、従業員の健康増進を促進する健康経営を取り入れている場合も多く、身体も心も健康に働ける環境整備がされています。

安定して長く勤務できる

ホワイト企業は、経営基盤が盤石で安定しているケースが多く、従業員の労働環境や待遇も良いため、安定して長く勤務できる点が大きなメリットといえます。
実際にホワイト企業では離職率が低く、平均勤続年数が長い傾向にありますので、一社で定年退職する方も珍しくありません。

ホワイト企業で働くデメリット

従業員が働きやすいホワイト企業で働くことはメリットばかりで、デメリットは無いと思えますが、実は人によってはデメリットになるケースも存在します。
それぞれのケースについて詳しく下記で解説をしていきます。

上昇志向を持ちにくい

安定して長く勤務できる点がホワイト企業のメリットですが、安定した環境であるがゆえに上昇志向を持ちにくい可能性があります。

ホワイト企業では従業員の会社への満足度が高い傾向にあるため、勤続年数が長く離職率が低いなどの特徴があります。
そのため、組織の新陳代謝が起きづらく管理職など上のポジションに空きが出にくい可能性もあります。成果を出しても上のポジションの空きが無いため、若手のうちから出世することが出来ず、結果として「若くからキャリアを積みたい」「責任のあるポジションに就きたい」などの上昇志向を持ちにくくなります。

また残業の規制が厳しい、有給休暇の取得を推奨されるなど若いうちからバリバリ働いて、まずは沢山の業務量をこなして経験を積みたい方には少し物足りなく感じてしまう可能性もあります。

年功序列である可能性

年功序列とは、社員が長く働くほど、知識や経験が蓄積され、会社への貢献度が高まるという考え方に基づき、社員の年齢や勤続年数に応じて、役職や給与が上がっていく日本の伝統的な人事制度です。
高度経済成長期には年功序列は、勤続年数が長くなるほど給与や役職が上がるため、社員が会社に留まる強い動機付けとなり、企業は安定した労働力を確保することができました。

ホワイト企業では辞める人が少なく、長く働く人が多いため、年功序列との相性が良く、未だに年功序列が残っている企業も多く存在します。

年功序列の場合、頑張っても頑張らなくても同期と横一列で差がつきにくく、若手のモチベーションの低下に繋がる可能性があります。
若くからキャリアを積みたい方や、成長スピードを重視する方にとってはデメリットと言えます。

転職をする際に妥協しづらくなる

転職活動をする際には、現職が条件の良いホワイト企業であるがゆえに、「現職よりも給与を下げないといけない」「現職よりも多くの残業が想定される」など転職先の給与面や残業時間など妥協をしづらくなる可能性があります。
結果として、転職をしたくても中々次の転職先を決められなくなってしまいます。

給与面や残業時間など全ての条件が完璧な企業は存在しないので、「そもそも自分は何を目的に転職するのか？」「何を第一優先で転職先を決めるのか？」という点から思考を整理すると満足のいく転職をすることができると考えられます。

給与が低い可能性

ホワイト企業では残業の規制が厳しい場合が多く、結果として残業代を含めたトータルの給与が残業が多い企業と比較した際に、相対的に低くなる可能性があります。
また前述した通り、ホワイト企業では年功序列である可能性もあるため、若いうちは特に役職に抜擢される機会も少なく、若手の抜擢文化のあるスタートアップやベンチャー企業と入社数年後などで比べた際に、将来の給与が低い場合があります。

ホワイト企業を見極める方法

シンボルマークや認定制度を確認する

国や民間企業が社員が働きやすい環境を整備している企業に対して発行するシンボルマークや認定制度を確認することがホワイト企業を見極める方法として有効です。
シンボルマークや認定制度が発行されているから必ずしもホワイト企業であるというわけではありませんが、国や民間企業などの第三者機関が客観的な指標で評価しているため、安心感があります。

くるみんマーク

くるみんマークとは、「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定を受けた証です。さらにその中でもより高い水準の取組みを行い一定の基準を満たした場合、プラチナくるみん認定を受けることができます。
また、令和４年4月1日からくるみん認定・プラチナくるみん認定の認定基準の引き上げに伴い、トライくるみん認定が新設されました。
このようにくるみんマークには、くるみん認定、プラチナくるみん認定、トライくるみん認定などの種類が存在します。
詳しくは厚生労働省ホームページをご確認ください。

認定企業をについては厚生労働省が運営する両立支援のひろばから検索することができますので確認してみてください。

えるぼし認定

女性活躍推進法に基づき、女性の活躍に関する取り組みの状況が優良であると認められた企業が厚生労働大臣から認定を受ける制度です。
「採用」「継続就業」「労働時間等の働き方」「管理職比率」「多様なキャリアコース」の5項目の認定基準のうち満たした数に応じて3段階が存在します。
さらに令和2年6月から、女性の活躍推進に関する取組の実施状況が特に優良である等の 一定の要件を満たした場合に、プラチナえるぼし認定が新設されました。

なでしこ銘柄

なでしこ銘柄とは、経済産業省と東京証券取引所が共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を選定し、投資家に魅力ある銘柄として紹介する取り組みです。

全上場企業のうち、女性活躍度調査に回答した企業の中から、業種ごとに、女性活躍推進において重要な指標である「採用から登用までの一貫したキャリア形成支援」と「共働き・共育て支援（性別を問わない両立支援）」の観点から選定を行っています。
また、その中でも「共働き・共育てを可能にする性別を問わない両立支援」に関する取組みが特に優れた企業を「Nextなでしこ 共働き・共育て支援企業」として選定しています。
なでしこ銘柄とNextなでしこ 共働き・共育て支援企業の2種類が存在します。

もにす認定

もにす認定の正式名称は「障害者雇用優良中小事業主認定マーク」で、障がい者雇用の促進を目的として厚生労働省が定める一定の認定基準をクリアすることで認定を受けることが出来ます。

トモニンマーク

トモニンマークとは、親や家族の介護のためにやむを得ず仕事を辞める介護離職が増えている現状を改善するために、企業が介護離職を未然に防ぎ、仕事と介護を両立できる環境整備に企業が取り組むことを示すシンボルマークです。
トモニンマークを取得している企業では、仕事と介護の両立をしやすい職場環境と言えるでしょう。

ユースエール認定

ユースエール認定とは、厚生労働大臣が若者の採用・育成に積極的で、若者の雇用状況などが優良な企業を認定する制度です。
企業がユースエール認定を取得するためには「残業が少ない」「離職率が低い」「若者の育成に熱心」などの基準を満たす必要があります。
そのため整備された労働環境の中で若手のうちから活躍できる利点があります。
厚生労働省が運営する若者雇用促進総合サイトから認定企業を検索することができますので確認してみてください。

健康経営優良法人

健康経営優良法人認定制度とは日本健康会議が特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を認定する制度です。
大規模の企業等を対象とした「大規模法人部門」と、中小規模の企業等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門が存在します。

安全衛生優良企業認定（ホワイトマーク）

安全衛生優良企業とは、労働者の安全や健康を確保するための対策に積極的に取り組み、高い安全衛生水準を維持・改善しているなど、厚生労働省から認定を受けた企業のことです。
この認定を受けるための条件として、過去3年間労働安全衛生関連の重大な法違反がないなどの基本事項に加え、労働者の健康保持増進対策、メンタルヘルス対策、過重労働防止対策、安全管理など、幅広い分野で労働者の安全や健康を確保するための取組みを行っている必要があります。

ホワイト企業認定

ホワイト企業認定とは、一般財団法人日本次世代企業普及機構（通称：ホワイト財団）が「次世代に残すべき素晴らしい企業」を発見し、人々がそれぞれの個性と特徴を活かしながら。溌剌と創造的に働けるような企業を増やし、明日が楽しみに思える社会の実現を目的とした国内唯一の認定制度です。
「長期にわたって健全な経営を続けられる優れたビジネスを行う企業」「従業員が安心して 働き続けられるために優れた社内統治を行う企業」「時代のニーズに合わせた従業員の働きがい （エンゲージメント）を高く保つ企業」という3つの要素を持つ企業をホワイト企業と定義し、独自の7つの指標をもとに選定しています。

OB・OG訪問で直接聞く

自身の評価が下がることを危惧して、選考の中で条件面や働き方などについて質問しづらいと感じる方も多いと思います。 また、選考中に聞けたとしても人事や面接官は自社の採用のために、あまりネガティブな情報を開示したくないという心理が働く可能性があります。
OB・OGは自社の採用と直接的な関係が無いケースも多いため、フラットな立場でリアルかつ率直な意見を教えてもらえることを期待できます。

オフィスを確認する

従業員が働きやすい環境整備がされているか、上司部下間のコミュニケーションの雰囲気などを確認すると良いでしょう。
また定時後にオフィスの電気がいくつも灯っており、何人も従業員が残っている状態が続いている場合は残業が常習化している可能性があるため注意が必要です。

面接での対応や雰囲気を確認する

面接時に横柄な態度で接された、圧迫面接をされたなど何か違和感や居心地の悪さを感じるようであれば要注意です。
直感や感覚は言語化が難しいため、安易に判断することは機会損失になる可能性がありますが、入社後長く働く環境を選ぶうえで、小さな違和感や居心地の悪さを見逃さずに慎重に判断することをおすすめします。
反対に親身になって話を聞いてくれた、面接でも自然体でリラックスをして話ができたなどの居心地の良さも重要です。社員との相性も大切な判断基準です。
面接での対応や雰囲気も確認しておきましょう。

内定後にオワハラがないか？注視する。

オワハラとは「就活終われハラスメント」の略で、企業が就職活動中の学生に対し、内定や内々定を出す代わりに他社選考の辞退の強要や、就職活動を強制的に終わらせるよう圧力をかけたりすることを指します。
ホワイト企業を見極めるためにも、選考中だけでなく、内定後の企業の対応も注意して見ておきましょう。
内定をもらったものの、他社が気になる、まだ就職活動を継続したいなどの場合もあると思います。
その際に、自社の採用予定人数を確保するために、強引に承諾するように迫ったり、高圧的な態度を取る人事担当もいます。
優秀で採用したいと考えているからこそ内定を出しているため、多少の催促は想定されますが、過度な催促や強引な対応を行う企業には注意が必要です。

口コミを確認する

口コミにネガティブな評価が多すぎる場合は注意が必要です。
口コミを見る際は、いつ掲載された口コミかも確認しましょう。
何故なら口コミが掲載された当時は労働環境や条件に問題があったとしても、企業が改善に取り組み現在は既に解決している場合もあるからです。
また前述の通り、口コミは、退職し不満を持った人が書き込んでいる可能性や匿名の情報である点などを留意したうえで、全て鵜呑みにするのではなく参考程度にしておきましょう。

自分にとってのホワイト企業を見つけることの重要性

ここまでホワイト企業に多い特徴や、ホワイト企業かどうかを見極める方法などについて解説してきましたが、一般的にホワイト企業と呼ばれる企業が自分にとってのホワイト企業であるとは一概に言えません。
何故ならホワイト企業には明確な定義が無く、人の主観によりホワイト企業であるかどうかの判断は変わるためです。

全ての条件や労働環境が完璧な企業は存在しません。
後悔の無い就職活動をするうえでも大切なことは、一般的にホワイト企業と呼ばれる会社に入社することではなく、自分自身にとってのホワイト企業を見つけることです。
そのためには「そもそも自分にとってのホワイト企業とは何か？」という定義を明確にする必要があります。

将来のビジョンや就職活動の軸に基づいて、自身の中で企業を選ぶ際の優先順位を決めることが有効です。
ある人にとっては「ワークライフバランスが最重要」また別の人にとっては「若手の裁量権が最重要」など将来のビジョンや就職活動の軸によって、優先すべき項目は変わるものです。

「そもそも将来のビジョンや就職活動の軸が明確ではないので困っている」という人は下記の記事を参考にしてみてください。
【就活生必見】自己分析のやり方！5つのステップで自分の強みを見つける方法（フレームワークあり）

就活エージェントを活用しよう

自分にとってのホワイト企業を探すうえでも自己分析は非常に重要ですが、自分自身のことを客観視し分析することは難しく、一人で自己分析を進めるだけでは行き詰ってしまう方も多いと思います。
就活エージェントではプロのキャリアアドバイザーが一緒に自己分析をサポートしてくれたり、自己分析の結果、明確になった将来ビジョンや就職活動の軸から、あなたにとってのホワイト企業を一緒に探す手伝いをしてくれます。
就活のプロの手をぜひ借りてみましょう！
無料で使えますので気軽に相談してみることをおすすめします。

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就職エージェントneoでは、一人ひとり異なる就活状況、強み、適性、思考を加味してあなたに合った最適なアドバイスをしています。ES、履歴書、面接など個別性の高い疑問や悩みについても、一緒に考え内定に向けて伴走します。一人で就活を続けることが辛いと感じている就活生はぜひ一度相談してみてください。

おすすめの就活エージェント3選

あなたにとってのホワイト企業を一緒に探す手伝いをしてくれる就活エージェントですが「沢山あって選べない」という方におすすめの就活エージェント3選を紹介しますので参考にしてください。

今回は紹介にあたり下記3点をもとに選定しました。
・厳選された紹介求人
・サポートの手厚さ
・口コミ評価の高さ

いずれもおすすめの就活エージェントなので気軽に相談してみてください。

就職エージェントneo

まとめ

ここまでホワイト企業について様々な角度から解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？

改めてにはなりますが、大切なことは自分にとってのホワイト企業を見つけることです。

私自身、これまでのキャリアで様々な仕事や職場を経験してきました。
ある時期には、毎日定時で帰れるワークライフバランスの充実した職場環境で働いた経験もあります。残業が多く忙しい職場で働く友人からも毎日定時で帰れる働き方を羨ましがられていました。
しかし、当の私自身は仕事内容が単調で成長実感を持てず、ホワイトな環境だとはどうしても思えませんでした。
このように世間一般から見るとホワイト企業でも、本人からするとホワイトではない場合もあります。
大切なことは、あなたにとってのホワイト企業を見つけ納得のいく就職活動にすることです。
そのために、この記事が役に立てると幸いです。

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